＜ＵＲ都市機構の情報誌『ＵＲ ＰＲＥＳＳ』最新号＞巻頭インタビュー：俳優の吉沢 悠さんが登場！特集：未来に向けて「コミュニティー」の種をまく

独立行政法人都市再生機構（ＵＲ都市機構）は、7月31日（火）、情報誌『ＵＲ ＰＲＥＳＳ（ユーアールプレス）』最新号を発行しました。最新号の『ＵＲ ＰＲＥＳＳ Vol.54』は、ＵＲの各営業センター、賃貸ショップ、本社、支社の窓口などで無料配布中です。
 

最新号の巻頭インタビューは、俳優　吉沢 悠（ひさし）さん

9月の舞台「華氏451度」に続いて、来年公開の映画「ライフ・オン・ザ・ロングボード2nd Wave」にも主演するなど、ドラマや映画、舞台で活躍中の俳優 吉沢 悠さん。ニューヨークへの留学、そして結婚を経て、人との接し方や仕事への姿勢が変わったと振り返ります。

年齢を重ねるごとに魅力を増す吉沢さんに、映画のロケで滞在した種子島の人々とのふれあいから将来の夢まで、じっくりとお話を伺いました。

俳優　吉沢 悠さん

今号の特集は「未来へ向けて『コミュニティー』の種をまく」

少子高齢化が大きな社会問題となっている今、もちろん団地にもその波が押し寄せています。
URは団地の未来を見据え、新たなコミュニティーづくりを支援するなど、多様な世代がともにいきいきと暮らすミクストコミュニティーへの取り組みに挑戦しています。
各地の団地で進む、その挑戦の現場を取材しました。

 パソコンやスマートフォンからご覧いただける「オンライン版」では、巻頭インタビューやその他記事のオリジナル動画など、「ＷＥＢオリジナルコンテンツ」も掲載しています。

★「ＵＲ ＰＲＥＳＳ」オンライン版　https://www.ur-net.go.jp/publication/web-urpress54/

最新号の内容

【巻頭エッセイ】暮らしのカケラ⑤
「授かるもの」角田光代（直木賞作家）

【Special Interview】未来を照らす⑰
　吉沢 悠さん（俳優）
目指すのは「熱量」が届く舞台。
その瞬間に感じたことを素直に表現したい

 【特集】
未来に向けて「コミュニティー」の種をまく
●多摩ニュータウン 永山団地（東京都多摩市）
巨大団地の全身に、新しいコミュニティーという血液が流れ始めた

誕生から50年近い歳月が流れた多摩ニュータウン。

●香里団地（大阪府枚方市）
みんなの笑顔が咲いたD51(デゴイチ)プロジェクト始動

香里団地D51棟に「D51ガーデン」が完成し、交流会が開かれた。

●高蔵寺ニュータウン（愛知県春日井市）
これからの50年に向けて大学生パワーを注入

高蔵寺ニュータウンは名古屋市のベッドタウンとして開発された。

 ●八千代ゆりのき台パークシティ（千葉県八千代市）
地域コミュニティーアプリがつむぐ　ゆるやかなご近所づきあい

人気の「おやこ英語教室！」

 

 【連載企画】
●おいしい団地①
お酒と料理の店 小万（東京都　光が丘パークタウン ゆりの木通り北）

酒の肴にピッタリの料理をはじめ、日本酒も各種そろっている「小万」。

レストラン・アワノ（福岡県　日の里一丁目団地）

本格洋食がリーズナブルに味わえる「レストラン・アワノ」

  
●URのまちづくり最前線⑧
多世代が育む“循環型”のまち  　江古田の杜（東京都中野区）

分譲マンションの横に病院の新棟が建つ、持続可能な多世代交流型のまち「江古田の杜」。

●ＵＲのまち　あのまち・このまち・歩いてみよう！ その⑮
サンヴァリエ金岡周辺（大阪府堺市）

 ●復興の「今」を見に来て！　⑬
まちの核となる注目の産業団地の整備、始まる！
福島県浪江町

棚塩産業団地完成イメージ図

●ベランダで楽しむ四季の寄せ植え⑤　黒田健太郎

ユーカリを主役に、葉色を楽しむ爽やかな寄せ植え

●防災グッズの新常識⑤　高荷智也
高齢者世帯の防災対策　「避難所へ行かない準備」が重要！

●男子弁当のススメ！⑨　相田幸二　メンチカツと枝豆ごはん弁当

●東日本大震災 復興の歩みフォト＆スケッチ展2018 作品募集中！

●プレゼント付きクロスワードパズル／ＵＲ ＩＮＦＯＲＭＡＴＩＯＮ 

■『ＵＲ　ＰＲＥＳＳ』について
ＵＲ都市機構が発行する情報誌。編集協力を㈱新潮社が行っています。ＵＲの各営業センター、賃貸ショップ、本社、支社の窓口などで無料配布しています。また、オンライン版では、巻頭インタビューやその他記事のオリジナル動画など、誌面では見られない「Webオリジナルコンテンツ」も掲載しており、パソコンだけでなくスマートフォンでもご覧いただけます。

「ＵＲ ＰＲＥＳＳ」オンライン版：
https://www.ur-net.go.jp/publication/web-urpress54/

 

 

■ＵＲ都市機構について
2004年、日本住宅公団や宅地開発公団の業務を継承した都市基盤整備公団に、地域振興整備公団の地方都市開発整備部門が統合されて設立した独立行政法人。2015年には、1955年の日本住宅公団設立から60周年を迎えました。都市の再生・発展と国民生活の向上を目的として、主に全国の「ＵＲ賃貸住宅」の運営・管理や「都市再生事業」、東日本大震災の復興まちづくりを行う「震災復興支援事業」などを手掛けています。現在、日本は少子高齢化や環境問題、地方都市の衰退、防災性の向上といった多くの課題を抱えており、ＵＲ都市機構はこれらの社会的問題に積極的に向き合い、人々が快適に暮らせる住環境を作るための様々な取り組みを行っています。