JPNが調査業務のスタッフ向けに「脳検」を導入

脳の認知機能低下を把握できる定期検査

「脳活性度定期検査」（以下、「脳検」）を展開する、株式会社脳活性総合研究所
（本社：東京都千代田区、代表取締役：太田 芳徳　以下「脳活総研」）は、
ジェーピーエヌ債権回収株式会社（法務大臣許可番号第34号 代表取締役社長 宮武 信夫 本社：埼玉県朝霧市　以下JPN）にて「脳検」が導入される運びになりましたことを発表いたします。

 

■導入の背景
脳活総研では、認知症になる以前の段階から、脳の認知機能レベルを定期的に測定し、認知症の兆候といわれている「認知機能の低下」を把握できる「脳活性度定期検査（脳検）」を展開しています。
個人向けに提供している検査ですが、企業の業務品質の維持や、従業員の健康管理の一環として企業ニーズにマッチし導入にいたりました。

■「脳検」受検対象者
JPNの調査業務のスタッフ

■「JPN」代表取締役社長のコメント
債権回収分野では、その業務の性格上、経験の長いベテランスタッフが多く活躍しています。
業務自体の精度を落とすことなく確実性を担保するとともに、活躍いただいているスタッフの健康を適切に管理する目的でまずは調査業務のスタッフへの受検導入することにしました。

■導入に際して「脳活総研」の思い
日本は4人に1人が65歳以上となる「超高齢化社会」を迎え、2025年には認知症高齢者の人数は700万人を超えると言われています。
介護・医療費などの社会保障費の急増をふまえ、予防医療への関心はますます高まりをみせる中、同時にアクティブシニアの社会での活躍の場も年々広がっています。
企業がシニアを活用していく際には、その経験を活かす場を提供するだけではなく、シニアの体の健康と、脳の健康の管理が、その企業のサービス品質管理にとって重要視されています。今後アクティブシニアが活躍する様々な企業でも「脳検」を活用して頂けると考えています。

■ジェーピーエヌ債権回収株式会社について
長年にわたり、小口無担保債権を取り扱ってきた経験とノウハウを活かし、債権管理回収業務の受託、債権買取、現地調査のサービスで取引先の債権管理部門をトータルにサポート。経験豊富なスタッフと高度にシステム化されたインフラを最大限に活用し、クレジットカード会社等のノンバンクを中心に、数多くの取引先に対して質の高いサービスを提供しているトップアウトソーサーです。

■株式会社脳活性総合研究所について
昨今、認知症に関する様々な報道がある中、発病時の早急なアプローチにより進行を遅らせるのみならず、健常時から予兆に気づくことで、病気を未然に防いだり、認知機能を改善したりできる研究が進められています。
脳の状態を早期から把握し、個々の状態にあった対処をすることで、認知症を防ぎ、豊かで健康な生活を送ることが可能になるといわれています。
脳活総研は、ひとりでも多くの方の脳を健康な状態に保ち、活性化することで、社会全体の活性化を実現したいと考えています。

＜会社概要＞
会社名　ジェーピーエヌ債権回収株式会社
法務大臣許可番号第34号
代表者　代表取締役社長 宮武　信夫
所在地　埼玉県朝霧市東弁財1-2-16
設　立   1994年4月1日
事業内容  債権管理回収業務・非特定金債権の集金代行業務・現地調査代行業務など
会社HP  http://www.jpn-servicer.co.jp/

会社名　株式会社脳活性総合研究所
代表者　代表取締役 太田 芳徳
所在地　東京都千代田区有楽町2-10-1 東京交通会館6F
設　立   2019 年2 月15 日
事業内容  脳の活性度・認知機能を検査するテストの開発・販売
会社HP  http://nokatsusoken.co.jp/