マイクロストラテジー、新カントリーマネージャーに三ッ谷 直晃が就任
ビジネスインテリジェンスの力で日本企業のDXをパートナーとともに推進
三ッ谷は、PTCジャパン株式会社、日本アイ・ビー・エム株式会社などで要職を務めてきました。前職のドキュサイン・ジャパン株式会社においてエンタープライズビジネスを牽引してきた経験を活かし、マイクロストラテジーの日本市場におけるビジネスをさらに推進します。
三ッ谷 直晃のコメント
「革新的なビジネスインテリジェンス(BI)製品とサービスで世界中の企業を支援してきた歴史ある企業であるマイクロストラテジーの日本リージョンを、この設立20周年の節目に率いることを大変光栄に思います。企業がデジタル変革(DX)を推進する際、多くの情報源から信頼性のあるデータを収集し、それに基づいた洞察を得ることは、意思決定において成功するために非常に重要です。MicroStrategyの強みは、このプロセスを効率的に支援し、データドリブンの戦略を実現することにあります。人工知能(AI)を含めた最先端の機能が実装されている、当社のAI/BIプラットフォーム「MicroStrategy ONE™」(https://www.microstrategy.com/ja/enterprise-analytics)には、この価値を正しくお客様に伝えることで、企業の正しい意思決定の迅速化を図ることができると考えています。日本企業のDXをAI/BIの力で推進・サポートすべく、パートナー企業を含め社員と共に尽力していきたいと考えています」
三ッ谷 直晃プロフィール
立命館大学卒業後、株式会社キーエンスに入社。その後、PTCジャパン株式会社、日本アイ・ビー・エム株式会社などの外資系企業にて要職を務めてきました。前職では、ドキュサイン・ジャパン株式会社にて、執行役員 営業本部長として日本のエンタープライズ領域のビジネスを牽引してきました。
「AI/BI Symposium Tokyo」を10月20日(金)に開催
マイクロストラテジーは、AIとデータの力を最大限に活用してビジネスパフォーマンスを向上させるヒントをご紹介するとともに、次世代のビジネスインテリジェンス(BI)ソリューションの可能性を紹介するユーザーイベント「AI/BI Symposium Tokyo」を10月20日(金)に開催します。カントリ―マネジャーに就任した三ッ谷も登壇し、ご挨拶いたします。プログラムや詳細はこちら(https://go.microstrategy.com/ai-bi-symposium-tokyo-23.html)をご参照ください。
開催概要
イベント名:AI/BI Symposium Tokyo
開催日時:2023年10月20日(金)13:30~18:00(受付 13:00~)
20周年記念パーティ 18:00~20:00形式:オフライン開催(対面形式)
会場:九段会館テラス コンファレンス&バンケット(アクセス(https://kudan-tokyo.jp/access/))
住所:〒102-0074 東京都千代田区九段南1-6-5 九段会館テラス2階・3階
参加料:無料(事前登録制)
プログラム:特設サイト(https://go.microstrategy.com/ai-bi-symposium-tokyo-23.html)をご参照ください。
MicroStrategy Incorporatedについて
MicroStrategy(https://www.microstrategy.com/ja)(Nasdaq:MSTR)は企業向けアナリティクスとビジネスインテリジェンス(BI)プラットフォームを提供する世界的なプロバイダーです。MicroStrategyが提供するアナリティクス・プラットフォームは長期にわたり企業の分析ツールにおいて最良と(https://www.microstrategy.com/en/resources/research-and-reports/gartner-magic-quadrant-critical-capabilities-2023)評価されており、世界で最も尊敬されるフォーチュン・グローバル500の多くの企業に導入されています。MicroStrategy製品が提供する一貫したデータ分析により、企業は直観ではなくデータに基づいた意思決定が可能となり、企業競争力を高めることが可能になります。
マイクロストラテジー・ジャパンは、MicroStrategy製品を販売・保守・教育・導入支援コンサルティングサービスを行う日本法人です。
MicroStrategyおよびMicroStrategy ONEは、米国およびその他特定の国におけるMicroStrategy Incorporatedの商標または登録商標です。この文書中に記載されたその他製品および会社名は、それぞれの事業主が有する商標である可能性があります。
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