約8割の社会人がYouTubeで情報収集を実施。業務に関する情報収集の比率は4割近くに達する。

社会人のYouTube利用実態の調査

動画制作サービス「key MOVIE」を提供するfor,Freelance株式会社（東京都港区 代表取締役：板垣 潤一）は、社会人を対象に「YouTubeの利用に関するアンケート調査」を実施いたしました。

調査結果の全ては以下よりご覧ください。
▼調査分析結果記事
https://bit.ly/3GS1dmX

■企業で働く人でYouTubeを見ている人は約80％

 

若年層の利用イメージが強いYouTubeですが、社会人の利用率も約80％と非常に高くなっていました。
また、約50％の人が月に11本以上の動画を見ており利頻度も高いことがわかります。

■YouTubeで調べ物をしたことがある人は約70％

 

調べ物をしているユーザーはマーケティングにおいて非常に重要なターゲットですが、企業で働くYouTubeを月に1回以上見ている人は約70％の人がYouTubeで調べものをしたことがありました。 YouTubeは、接触できるターゲットが多いだけでなく、接触態度もマーケティングに適した媒体といえます。

■YouTubeで仕事に関する動画を見たことがある人は約30％

YouTubeで仕事に関する動画を見たことがある人は約30％と割合としてはそこまで多くなかったです。 しかし、母数が多いためターゲットボリュームとしては30％でも十分なボリュームになります。 ただ、YouTubeの中では割合が低いため娯楽目的などの主要な動画に埋もれないよう工夫する必要はあります。

■YouTube内で検索して動画を探したことがある人は約80％

YouTube内で検索して動画を探したことがある人は80％以上と非常に多くいました。 おすすめ欄は前述の通り再生数の多い娯楽目的の動画の表示がほとんどですが、検索結果は再生数よりも検索内容に適した動画かどうかが表示に大きく影響します。BtoB企業のチャンネルなど仕事に関する動画は、検索表示の対策が重要になります。

■動画にコメントをしたことがある人は約20％、高評価もしくは低評価をしたことがある人は約30％

 

 

 

前述のとおり社会時でもYouTubeの利用者は多いですが、コメントや高評価などをしてくれる人は少ないようです。全ユーザー的にも日本はチャンネル登録をされずらいと言われてもいます。仕事関連のチャンネルならなおさらコメントやチャンネル登録はされないことが考えられます。

＜調査概要＞
調査対象：20歳以上の社会人（学生は含まない）
調査時期：2022年5月19日〜5月29日
調査方法：インターネット調査
回答者数：1,314人 アンケート調査集計：freeasy
企業で働く人の定義：職業選択欄にて以下を選択した人。会社員(派遣・契約含む）/経営者・役員/公務員（教職員を除く）/医師・医療関係者

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for,Freelance株式会社 動画制作サービスの「kye MOVIE」を提供しています。

 

動画をただ作るだけでなく、動画を使用する目的から作った後の活用まで動画に関わるマーケティングの提案や、そこから逆算した成果の出る動画制作を強みとしています。

またフリーランスなどの自社内の制作スタッフ以外とも柔軟に連携できる体制を構築しているため、一般的な制作会社の相場よりも大幅に単価を下げた制作が可能です。