【調査レポート】デート代、8割のサラリーマン男性は多く出したい
おごり・おごられ論争に終止符!女性は心置きなくおごってもらおう
※東京、愛知、大阪、福岡
カネとホンネ調査研究所(https://kanetohonne.jp)は、働く世代の日常的な懐事情や、人生の節目における金勘定を、その本音とともに調査することで実態を解明し、広く世の中に提供することを目的としています。
今回の調査によって、サラリーマン男性がデートにかける費用は10,245円、女性に期待する金額は2,641円であることが分かりました。年代別にみると、年齢が高くなるほどデート費用は高くなり、その要因として、年収はもちろん、交際相手の有無も関係していました。また、デート費用についての希望を聞いたところ、サラリーマン男性の8割が費用を多く負担したいと回答。その理由として「男性が多く負担するべき」「交際は対等でありたい」があげられました。年代によってやや温度差があり、男性が負担するべきという考えはやや古い価値観で、対等に交際するべきというのが現在の潮流となっているようです。
調査サマリー
デート費用の平均は10,245円。女性への金銭的な期待は小さい
50代のデートは気迫が違う!?
サラリーマン男性にはおごってもらおう
8割の男性がデート費用を多く出したい
「男性が多く負担するべき」だけど、「交際は対等でありたい」??
1. デート費用の平均は10,245円。女性への金銭的な期待は小さい
一回あたりのデートにかける費用を聞いたところ、支払う金額は平均10,245円、女性に期待する金額は2,641円でした。年代別に内訳をみると、年齢が高くなるほどデート費用が高くなっていることが分かりました。20代と50代を比較すると1.6倍になります。逆に、女性に期待する金額は年齢が高くなるほど低くなっています。
2. 50代のデートは気迫が違う!?
年代別に年収を確認すると、20代が435万円であるのに対し、50代は534万円で、その差は100万円となります。前項のとおり、デート費用に差が出るのも当然と言えるでしょう。
交際している女性がいる割合は、20代の52.1%に対し、50代は30.3%でした。20代は特定のパートナーがいる割合が高いため、一回当たりのデート費用が低くなっている可能性が考えられます。もしくは、付き合っている女性のいない50代が、交際へと進めるため、一度のデートに強い意気込みで臨んでいるのかもしれません。
3.サラリーマン男性にはおごってもらおう
デートにおいて女性に期待する金額の内訳をみると、42.1%が0円、つまりデート費用の負担を求めていないことが分かりました。サラリーマンに限って言えば、世の男性の多くはデート費用を女性に求めていませんでした。淑女諸姉は心置きなくおごってもらいましょう。その方がお互い心地よくなるようです。
4. 8割の男性がデート費用を多く出したい
続いて、デート費用についての希望を聞いたところ、「おごりたい」が34.7%、「おごらないまでも、多めに出したい」が45.3%でした。デート費用を多く負担したい男性が80.0%となります。なお、「割り勘にしたい」は17.1%しかいませんでした。
年代別にみると、50代では「おごりたい」が50.6%と半数以上であり、割り勘派の多い20代でも、デート費用を多く負担したい声が73.2%となりました。
5. 「男性が多く負担するべき」だけど、「交際は対等でありたい」??
デート費用の希望について、なぜそう思うかを聞いたところ、「男性が多く支出するべき」がトップで39.9%、次いで「交際は対等でありたい」が34.7%でした。
デート費用を多く負担したいと考える男性が8割のため、トップの理由「男性が多く負担するべき」は理解できます。しかし、「交際は対等でありたい」が多いのはどういうことでしょうか。デート費用を負担することは対等な交際の条件ではない、と考えることもできますが、交際を演出する重要な要素なので、そうではないと思われます。むしろデート費用は要素の一つであり、その他の要素を女性が担うことでバランスをとると考えるのが素直でしょう。それは、美しく着飾ってデートに行くことかもしれませんし、女性ならではの心遣いでかけがえのない時間を演出することかもしれません。
年代別にみると、20~30代は「交際は対等でありたい」、40~50代は「男性が多く負担するべき」の意見が多いことが分かりました。男性が負担するべきという考えはやや古い価値観で、対等に交際するべきというのが現在の潮流となっているようです。ただし、先に述べたように、何をもって対等とするのかは難しく、それぞれのカップルでよく話し合うしかないようです。
【調査概要】
調査名称:デートにかける費用についてのアンケート
調査期間:2023年11月14日
調査対象:都市部(東京、愛知、大阪、福岡)に居住する、20~59歳で会社員の未婚男性
調査数 :404名
調査方法:Webアンケート
■カネとホンネ調査研究所(Kane-Honne Research Institute)
カネとホンネ調査研究所は、働く世代の日常的な懐事情や、人生の節目における金勘定を、その本音とともに調査することで実態を解明し、広く世の中に提供することを目的として設立しました。
これまで明白なようで曖昧だった、お金にまつわる本音を独自調査で解明。客観的なデータにこだわり、公平公正な視点で、令和日本の“カネとホンネ”を紐解いていきます。
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