Cebr世界STEMスキルランキング発表:日本はテクノロジーに強み、教育分野で人材育成に課題

SThree株式会社

英国の経済ビジネス調査センター(Centre for Economics and Business Research, Cebr)とSThreeが発表した最新の「STEMスキル・リーグ・インデックス」(科学・技術・工学・数学分野の国別競争力ランキング)によると、シンガポールやスイス、フィンランド、デンマークなどがSTEM分野で世界トップクラスの評価を獲得しました。日本はテクノロジーおよびエンジニアリングの項目で高い評価を受ける一方、STEM教育・人材育成の面で相対的な弱さが指摘され、将来の競争力維持に課題が残ることが明らかになりました。この傾向は、高度なSTEM教育と産業界の強力な連携により欧州や東アジアの国々が存在感を示していることによるものだと報告されています。日本もロボティクスやAIなど先端技術分野で存在感を示すものの、教育から職業への橋渡しに改善の余地があることが浮き彫りになりました。

STEMスキル・リーグ・インデックスに関するSThree Japan 代表取締役クリストファー・ライリーのコメント:「日本は長年にわたり、ロボティクス、エンジニアリング、精密製造の分野で世界をリードし、今もなお革新を続けています。しかし、産業がAI、データサイエンス、自動化へとシフトする中で、STEM分野のリーダーとしての地位を維持するためには、人材育成とデジタルスキルの研修への投資が欠かせません。エンジニアリングの専門知識と最新のデジタル技術を融合させることで、日本は今後もグローバル経済における競争力を保ち続けることができるでしょう。」

今回のランキングでは、各国がそれぞれ特色ある強みを発揮しています。シンガポールは世界最先端のデジタル基盤と高度なSTEM教育を背景に、エンジニアリングとテクノロジーの両分野で第1位となりました。スイスは製薬・バイオ産業の集積を強みにライフサイエンス分野で世界首位に立っており、フィンランドやデンマークなど北欧諸国は進歩的な教育制度と強力なデジタル経済に支えられ、全てのカテゴリーでトップ5に入るバランスの取れた成果を収めています。

こうしたSTEM先進国では、一貫した教育投資と産業エコシステムの強さが競争力の鍵となっています。対照的に、ランクが伸び悩む国々では、即戦力となる人材育成やSTEM系卒業生の供給にギャップが見られると指摘されています。報告書によれば、産業界の積極的な関与と研究開発投資が行われている国ほど、たとえ教育指標が中程度でも総合的なスコアが向上する傾向があるといいます。日本の現状もまさにこの文脈に当てはまり、産業競争力の高さが教育面の弱点を補いつつあるものの、将来的な人材基盤の強化が求められています。

 

日本の強み:ロボティクス、AI、エンジニアリングで世界をリード


本レポートは日本について、「テクノロジーとエンジニアリングで際立つ強さを持つテクノロジー大国」であると位置付けています。特にロボティクス(ロボット工学)やAI分野での先進性、そして自動車産業を筆頭とするエンジニアリング主導型の産業基盤が日本の突出した強みであることにも触れています。実際、日本は世界最大の産業用ロボット製造国であり、世界全体の約45%もの産業ロボットを単独で生産しています。*1高度な技術力を持つ企業が集積し、研究開発への投資も活発な日本の産業界は、AIや自動化の分野で引き続き世界をリードしています。政府・企業による研究開発投資の規模も依然として大きく、GDP比のR&D支出はイスラエル、韓国、米国に次ぐ世界トップクラスの水準です。*2こうした技術と産業の強さが、今回のランキングにおける日本の高評価につながりました。

日本が直面する課題:STEM人材育成と教育の強化が急務


一方で、レポートは日本の弱点として「STEM人材供給が他国ほど強固ではない」点を挙げています。優秀な理工系人材の育成と確保が今後の持続的成長のボトルネックになりかねない状況です。例えば、日本では女子生徒の数学・科学の学力が世界トップクラスでありながら、大学で工学などSTEM分野を専攻する女性比率はわずか16%にとどまり、主要国中最下位という実態があります。*3このようなジェンダーギャップも影響し、IT分野では2030年までに約79万人もの技術者が不足するとの予測が出ています。*4また、日本の若年人口減少に伴う人手不足は深刻で、産業界からは実践的スキルを持つ人材の確保が急務との声が上がっています。Cebrの分析でも、STEM分野で下位位置づける国は「教育から労働への移行」、すなわち学生を即戦力化する力に課題があるとされており、日本もこの点で強化が必要とされています。

政策と産業界の取り組み:ギャップ解消への動き


こうした課題に対応すべく、日本政府と産業界もSTEM教育・人材育成に向けた動きを加速させています。文部科学省は2020年度から小学校でプログラミング教育を必修化し、論理的思考力や情報活用能力を育むカリキュラム改革に着手しました。*5大学や高専でも産学連携による実践的な研究・インターンシップの機会を増やし、学生が最新技術に触れながらスキルを身につける取り組みが広がっています。企業側でも自社の研修プログラムでAIやデータサイエンス人材を育成したり、教育機関と協働してカリキュラム開発を行ったりする動きが見られます。政府の第6期科学技術基本計画やSociety 5.0ビジョンの下、産業界のニーズを踏まえた人材育成策が掲げられており、官民一体でSTEM人材の底上げを図っています。こうした取り組みは、本レポートが示す「産業界の積極関与が教育指標を補完し得る」という分析結果を裏付けるものです。日本は強力な産業基盤を持つだけに、このアドバンテージを生かして教育面の弱点を補い、将来に向けた人材パイプラインを強化できるかが、今後の発展の鍵となるでしょう。

Cebrは報告書の中で、日本について「ロボティクスやAIの分野で引き続き世界をリードする一方、その技術優位性を維持するにはSTEM教育の一層の強化が必要である」と総括しています。世界的に見てもテクノロジー大国であり続ける日本が、今後も革新的な発展を遂げるためには、教育と産業を結ぶ架け橋をさらに強固にし、次世代のSTEM人材育成に一層注力していくことが重要となるでしょう。これはシンガポールや北欧諸国など他のリーダー国から学べる示唆でもあり、日本が技術立国としての地位を将来にわたり確固たるものにするための鍵と言えます。各国の強みと課題を浮き彫りにした本レポートは、日本とグローバルなSTEM競争力を比較し、課題を検討する上で参考になる資料ではないでしょうか。

*1:Japan is World´s number one Robot Maker - International Federation of Robotics

*2:List of sovereign states by research and development spending - Wikipedia

*3:How Japan is encouraging more women in STEM studies | World Economic Forum

*4:How Japan is encouraging more women in STEM studies | World Economic Forum

*5:Coding is Coming to Schools: Japanese Parents Want to Give Children Head Start in Computing | Nippon.com

 

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SThree(LSE: STEM)は、熱意、専門知識、テクノロジーを引き合わせることで企業や人材の成長を支援する、グローバルなSTEM人材コンサルタント企業です。私たちは、企業へのアドバイス、専門チームの構築、プロジェクトソリューションの提供を通じて、お客様とともに未来を切り開きます。

STEM分野のゲームチェンジャーであり、STEMに特化して38年の実績を有するSThreeは、2,700人以上が在籍するグローバルチームを擁し、エンジニアリング、ライフサイエンス、テクノロジーなど需要の高いスキル分野を対象に、11カ国で地域特有の専門性を活かした事業を展開しています。当社の7つの専門業界チームは、それぞれの業界で活躍するSTEM分野のプロフェッショナルやSTEM人材が所属する企業の目標を深く理解しており、先進技術と専門知識を融合することで、世界クラスのオペレーティングプラットフォームから得たデータと洞察に基づく従来の枠を超えた最適なソリューションを提供します。

SThreeは、世界中の複雑な課題を解決に導く高いスキルを有するプロフェッショナルを紹介・育成することで、米国、欧州、中東、東南アジア、日本の主要市場におけるSTEM分野のスキルギャップの解消を支援しています。だからこそ私たちは、STEMの先進市場で活躍するSTEM人材に最も選ばれる人材紹介会社です。また、グリーンスキルに注力し、人材プールの多様性を促進しながら、STEM分野の人材パイプラインの構築にも取り組んでいます。

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当社の優れた経済アドバイザリーチームは、ミクロ経済学と経済影響評価を専門に、政府機関のほか、FTSE上場企業や多国籍企業に対して幅広いテーマで助言を行っています。Cebrの予測・ソートリーダーシップチームは、英国経済および世界経済に関する受賞歴のある予測、分析、コメントを提供し、クライアントが将来の経済動向を先取りできるよう支援しています。
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