CDPの気候変動質問書において最高評価の「A」に2年連続で選定

　EIZO株式会社（本社：石川県白山市、代表取締役社長 COO：恵比寿 正樹）は、国際的な環境非営利団体CDPが実施した2024年度の気候変動質問書を通じて報告されたデータの評価結果から、スコアリング対象となった24,000社を超える企業のなかで最高評価の「A」に2年連続で選定されました。

　CDPの気候変動質問書は、気候変動に係るガバナンスや事業戦略、依存・影響・リスク・機会の特定、環境パフォーマンスなど、100を超える設問によって構成されています。CDPは各社のGHG（温室効果ガス）排出削減をはじめとする気候変動対策への取組みを評価し、「A」から「D-(マイナス)」の8段階で企業をスコアリングします。情報開示が不十分、もしくは無回答の企業には「F」評価が付与されます。

　当社は、「映像を通じて豊かな未来社会を実現する」という企業理念のもと、環境に配慮した製品づくりを原点として企業活動を続けてまいりました。気候変動への対応は当社のマテリアリティ（重要課題）の一つです。TCFD提言に基づく情報開示の実施、GHG排出削減目標のSBT認定取得に続き、2023年5月には2040年までのNet Zero達成に向けた「低炭素移行計画 -Transition to Net Zero-」を策定するなど、より一層の対応を加速しております。今回の評価は、このような当社の取組みが昨年度に引き続き、総合的に評価されたものと考えています。

　今後とも、これらの活動を通じて脱炭素社会の実現に貢献してまいります。

※CDP：企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体。CDP質問書による調査はTCFD、IFRS S2などに整合しており、そのスコアは持続可能でレジリエントなNet Zero社会に向けた投資や購買の意思決定に広く活用されている。2024年には、142兆米ドル以上の資産を持つ700 社以上の署名な金融機関が、CDPのプラットフォームを通じて環境への影響、リスク、機会に関するデータの開示を要請し、過去最多の24,800社以上の企業がこれに応じた。

▼CDP グローバルウェブサイト

https://www.cdp.net/en