「BtoB企業のYouTube活用に関する」実態調査

運用企業の約76%が成果を実感！BtoB商材の導入検討時におけるYouTube利用は47%に上り、今や「活用しないことがリスク」の時代へ。

株式会社ビーヘルシー

2025年10月7日 10時00分

株式会社ビーヘルシー（所在地：東京都港区、代表取締役社長柴田章矢、以下「ビーヘルシー」）は、全国の経営者、マーケティング担当者、広報・PR担当者300名を対象に「BtoB企業のYouTube活用に関する調査」を実施しました。本調査により、YouTubeを活用しているBtoB企業の約76%が事業上の成果を実感していること、そして、成果を実感している3社に2社（約67%）が半年以上の長期的視点でYouTubeを運用している実態が明らかになりました。さらに、BtoB商材検討者の半数近く（47%）が情報収集にYouTubeを利用しているにも関わらず、多くの企業がそのポテンシャルに気づいていない深刻な「認識のギャップ」も浮き彫りになりました。

【調査結果サマリ】

■現在公式YouTubeチャンネルを運用するBtoB企業は全体の約半数に上り、そのうち約76%が新規リード獲得やブランディング向上といった事業上の成果を実感している。

■成果を実感し始めた企業の約67%（3社に2社）が半年以上の長期的視点でチャンネルを運用しており、短期的な成果を求めるのではなく、腰を据えた戦略的な取り組みこそが、BtoBにおけるYouTube活用の成功を左右する鍵であることが示唆された。

■BtoB商材の導入検討時において、全体の約半数がYouTubeで情報収集していると回答。一方で、YouTubeを運用していない企業の約43%が「これまで必要性を感じたことがない」、約26%が「どのような効果があるか不明確だから」と回答しており、この購買行動と企業側の認識のズレが、BtoB企業の機会損失に繋がる実態が明らかに。

■YouTube活用を始めるうえでのハードルとしては、未活用企業の約60%が「専門知識・ノウハウの不足」を、約54%が「継続的なコンテンツ制作の負担」を挙げており、これらが大きな壁となっていることが判明した。

【調査結果詳細】

BtoB企業におけるYouTubeチャンネルの運用実態を調査した結果、全体の約半数にあたる47%の企業が現在公式YouTubeチャンネルを運用しており、53%が運用していないことが分かりました。

実際に公式YouTubeチャンネルを運用しているBtoB企業の約76%が「非常に成果が出ている」（31.7%）または「ある程度成果が出ている」（44.4%）と回答しました。

また、その成果として「新規リード（見込み客）の獲得」や「製品・サービスの認知度向上、ブランディング」などが上位に挙げられました。この結果から、YouTubeを積極的に活用する企業が市場での優位性を着実に確立している実態が明らかになりました。

さらに注目すべきは、成果を実感し始めた企業の約67%（3社に2社）が「半年以上」の長期的視点で運用しているという点です。内訳を見ると、「3年以上」が約39％、「1年〜3年未満」が約13％、「半年〜1年未満」が約15％と、長期間にわたって継続的に運用している企業が成功を収めていることが明確になりました。これは、YouTube活用が短期的な施策ではなく、中長期的な運用・戦略的な継続こそが具体的な事業成果へと繋がることを強く示唆しています。

また、現在YouTubeチャンネルを運用していない企業のうち、約43%が「これまで必要性を感じたことがない」と回答。また、約26%が「どのような効果があるか不明確だから」とその効果に対する不透明感を理由に挙げており、YouTube活用の必要性自体を認識していない企業が少なくない現状がうかがえます。

さらに、YouTube活用の必要性を感じていない企業側の認識は、顧客の購買行動と大きく乖離しています。BtoB商材の導入検討時に全体の約半数（49%）が情報収集の方法としてYouTubeを利用している（「頻繁に利用する」23%、「時々利用する」26%の合計）と回答しており、顧客はすでにYouTubeを重要な情報源として活用しています。この「認識のギャップ」こそが、多くのBtoB企業が潜在的な成長機会を逃し、競合との差を広げる要因となっていると言えるでしょう。

YouTube活用に踏み出せない企業が抱えるハードルも明らかになりました。未活用企業の約60%が「専門知識・ノウハウの不足」を、約54%が「継続的なコンテンツ制作の負担」を挙げており、これらが上位の課題を占めていることが分かりました。自社リソースだけでこれらの課題を解決するには、ハードルが高いと感じている企業も少なくありません。

この結果は、多くの企業が「自社リソースのみでの運用」に課題を感じていることを示唆しています。今後のBtoBマーケティングにおいて、YouTube活用を進めるためには、外部の専門的な知見を活用することも有効な選択肢の一つと言えるかもしれません。

【調査概要】

調査主体：株式会社ビーヘルシー

調査機関：株式会社キャスター（調査委託先）

調査方法：インターネットリサーチ

調査時期：2025年8月29日

調査対象：企業のマーケティング・販売促進、広報・PR業務に関わる方（経営者・会社役員・会社員）

有効回答数：300名

■株式会社ビーヘルシーについて

株式会社ビーヘルシー（ https://behealthy.co.jp ）

代表者：代表取締役柴田章矢

住所：東京都港区六本木4-8-5 Kant. co-office 507