新型コロナ抗体検査 9割希望も受診率わずか1%
【北海道・東京・神奈川・大阪・兵庫・福岡】20~60代男女2千人に意識調査
- 【コロナ感染への不安】8割以上(83.8%)が「大いに不安/不安」
- 【抗体検査の概要や方法】3割以上が(34.4%)が「よく/多少知っている」
- 【抗体検査受診への興味】約9割(89.2%)が「ぜひ/機会があれば受けてみたい」 受けたことがある人は1%のみ
- 【妥当だと思う検査の自己負担額】9割以上(95.1%)が「5千円未満」と回答
- 【検査を受ける際のポイント】7割が「検査費用(70.2%)」、次いで「検査精度(60.5%)」
- 【企業や学校での無償検査】8割以上(84.4%)が「(とても)好意的」と回答
調査対象:北海道300人、東京500人、神奈川300人、大阪300人、兵庫300人、福岡300人
年代別 20代385人、30代406人、40代405人、50代397人、60代407人
調査主体:メディカルエクスポート調べ(小数点2桁目以降切り捨て)
※当データ使用の際はクレジット記載をお願いいたします
- 新型コロナ感染への不安は依然高く、抗体検査受診希望率も高い
まず本調査では、経済活動・社会活動再開後の新型コロナ感染に対する不安について、全体の8割超が「大いに不安がある」(27.3%)・「不安がある」(56.5%)と回答。さらに、新型コロナの抗体検査については、検査概要や検査方法について「よく/多少知っている」と回答したのはわずか3割強(34.4%)である一方で、集団生活が開始された後の感染に対する不安や同居する子供や高齢者への配慮から、約9割(89.2%)が「是非受けてみたい(17.5%)/機会があれば受けてみたい(71.8%)」と回答し、抗体検査受診を希望する人が多いことが判明しました。
- 抗体検査受診率はわずか1%。自己負担額が受診の障壁に
一方、抗体検査の受診歴があると回答した人は2,000人中19名で、全体のわずか1%に留まりました。受診理由では、医療従事者を中心に職場による受診勧告が26.3%(5名)、自身の体調不良や近隣での感染発生による不安が21.1%(4名)が上位でした。さらに、保険適用のない、全額自己負担の自由診療である抗体検査の検査費用については、その妥当額について9割以上(95.1%)が「5千円未満」と回答。東京都においては、インターネット上で抗体検査の実施が確認できた120超の医療機関の平均的な検査費用は7,815円(税別、当社独自調べ)であったことから、抗体検査の自己負担額のギャップが受診の障壁になっていると分析しています。
- 抗体検査普及の鍵は、「自己負担額の軽減」と「企業・教育機関による抗体検査実施」
緊急事態宣言が解除され経済活動が本格的に再開されるにあたり、従業員に対して抗体検査の実施を検討する企業が増加しています。そこで本調査において、所属する企業・教育機関による検査実施に対する印象について調査を実施したところ、8割超(84.4%)が「とても好意的に感じる(37.9%)/好意的に感じる(46.5%)」と回答。好意的に感じる理由では、「企業の雇用者としての責任を感じる」、「一斉検査による安心の確保」、「検査費用の経済的負担の軽減」が上位でした。この結果から、受診希望の高い抗体検査が今後普及していくためには、前述した「自己負担額の軽減」に関連して、「企業や教育機関による抗体検査の実施」がキーポイントになっていくと考えられます。
質問/緊急事態宣言が解除され、経済活動や学校が再開されましたが、集団生活の再開による新型コロナウイルスの感染リスクについて不安はありますか?(単一回答)
質問/新型コロナウイルスの抗体検査を受けてみたいと思いますか?(単一回答)
自由回答例
●「ぜひ/機会があれば受けてみたい」人の理由…「コロナがいつ収まるのかわからず、日常が取り戻せずとても不安だから」「かかっているかもしれず不安」「なんとなく安心感を得たい」「症状はないが電車通勤していて不安があるので」「子供が小さい/妊娠中なので対策が知りたい」「高齢者と同居しており感染源になりたくない」「旅行など活動範囲を広げたい」「今後の感染防止対策の参考にしたい」「自分自身に抗体があるかどうかを知りたい」など
●「機会があっても受けたくない」人の理由…「コロナに感染するような地域ではなく、費用がかかるため」「不安がないため」など
- メディカルエクスポートの取り組みについて(本調査結果を受けてのコメント)
- 本調査の集計結果レポートは下記URLよりご覧いただき、ダウンロードください。
- 会社概要
代表者:代表社員 三澤志洋
所在地:東京都調布市調布ヶ丘2丁目6番42
URL:https://medical-exp.com/cellex/
事業内容:
(1)日本人医療従事者の海外就職・就業支援
(2)日本医療機関の海外進出支援(医療アウトバウンド支援)
(3)日本医療サービスの海外市場向けプロモーション(医療インバウンド支援)
(4)日本の医薬品・医療機器の海外販路拡大支援
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