オルガノン、国際女性デーを全従業員有給休暇に指定し、女性や家族の健康と向き合う機会に
新型コロナウイルス感染症が女性への負担を増大させる中、ウィメンズヘルス向上に向けた取り組みを社外に喚起
米国ニュージャージー州ジャージーシティ- 女性の健康推進に取り組むグローバル企業、Organon & Co.（以下、Organon | NYSE:OGN）は、3月8日の国際女性デーを、パンデミックで失われつつある、女性の健康管理の機会について考える日に指定します。
国際女性デーは当初から、ジェンダー公正の推進に注力してきました。Organonは、女性の健康の課題に対処する国際的な取り組みが必要であると考え、今年は日本国内の従業員を含む9,500名近くの全従業員に有給休暇を付与し、各自が女性や家族の健康と向き合えるよう、まずは社内で取り組みを開始します。女性が日々、健康管理する機会を十分に確保できていないことを認識し、女性が自分自身の健康を第一に考えられるような取り組みを、国内および世界中の組織に呼びかけます。
女性は社会的地位向上に熱心に取り組んできましたが、ようやく得た地位がパンデミックにより脅かされつつあります。女性はこれまでにないほど、また男性にも増して疲弊しており、心身の健康に深刻な影響が及ぶ可能性があります[1]。コロナ禍前の2015年の調査でも、家族の世話や日々の用事のために、医療機関の受診など、自分自身の健康上のニーズが後回しになりがちだと回答した女性は78%に上りました[2]。国内では、すべての年代において女性よりも男性の方が健診等の受診率が高いとされ、特に働き盛りの30～50代で男女の差が開いていると言われています[3]。
Organonの最高経営責任者 （CEO）ケビン・アリ（Kevin Ali）は、「設立以来、女性のニーズに耳を傾けてきたOrganonは、研究を進める中で、女性が自分の健康状態を把握したり、不調に対処したりする時間をとることがこれまで以上に難しくなっていることがわかりました。当社は女性の健康改善のためのイノベーションに投資する企業として、世界で9,500名近くの従業員を擁するOrganon社内で、この問題に取り組む責任があると考えました。今年はこの象徴的な取り組みを通して、当社の全従業員がこの有給休暇を活用し、病院を受診したり、自分自身のウェルビーイングについて振り返ったり、状況を変える方法を考えてみるなど、自分自身や周囲の女性の健康と向き合うよう推奨します。」と述べています。
また、オルガノン株式会社（本社：東京都港区、以下、オルガノン）代表取締役社長 櫻井亮太は、「近年、男女機会均等や女性の置かれている状況に改善を求める機運が国内で高まっています。ただ残念ながら、男女間の機会の不均等は健康面においても見られ、新型コロナウイルスによるパンデミックにより、女性が自分の健康を第一に考えることを妨げているといったことも言われています。オルガノンはウィメンズヘルスに注力する企業として、まずは自社の従業員に自分自身の、あるいは大事な人の健康に向き合い、健康のために取り組む機会を確保してもらいたいと思います。私たちは、この宣言を一つの契機として、女性の健康を改善させる取り組みが社会全体に波及することを願っています。」と述べています。
Organonは、女性の健康は豊かで安定したレジリエンスのある社会の礎であり、女性が健康であれば、その女性が輝き、そしてコミュニティや社会、経済が何世代にもわたって繁栄することができると考えています。一方で、最近の調査によると、高齢女性の44%が、急を要する症状が出るまで医療機関を受診しないと回答し、これは20〜34歳の女性では62%に上ります[4]。当社はこの状況を改善したいと考え、女性の健康の向上に向けた取り組みに多くのステークホルダーが共に参加してくださることを願っています。
オルガノンの女性社内グループFESTAで中心的な役割を担っている鳥居佳世と川口貴子は「有志の女性社員によるFESTAは女性にとって生きやすい社会にするためのアクションについて情報共有や議論を行い、女性目線の意見を上層幹部に伝えています。企業の社会的責任が重視されている昨今ですが、今回のように企業が従業員の健康やウェルビーイングを真剣に考え、行動に移したことをFESTAはとても高く評価しています。今後も積極的に女性目線の声を上げていき、それが他組織の変化のきっかけになればと思います。」と述べています。
当社は女性の健康上のニーズに対する理解を深めることが、格差の是正に向けた一歩になると考えています。Organonは皆様に、この重要な活動に参加し、解決に向け共に取り組むよう呼びかけます。詳しくはhttps://hereforherhealth.com/make-time/をご覧ください。
以上
[1] McKinsey & Company: Women in the Workplace 2021: https://www.mckinsey.com/featured-insights/diversity-and-inclusion/women-in-the-workplace
[2] HealthyWomen: https://www.healthywomen.org/content/article/new-survey-moms-are-putting-their-health-last
[3] 厚生労働省「2019年国民生活基礎調査」：https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa19/index.html
[4] WJMC: https://www.wjmc.org/blogs/2021/october/women-putting-your-health-first-is-not-selfish-i/
CDC: https://www.cdc.gov/mmwr/volumes/69/wr/mm6936a4.htm
Organonについて
Organon（NYSE:OGN）は、Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., USAの分社により設立された、女性の生涯を通じた健康の向上に注力するグローバルヘルスケア企業です。当社は、60以上の医薬品や製品を世界中にお届けしています。リプロダクティブ・ヘルスをはじめ、拡大するバイオシミラー事業と安定的な長期ブランド製品群での事業展開により、事業開発を含めたウィメンズヘルスにおける成長機会への投資を進めていきます。それに加えて、急成長しているグローバル市場で、オルガノンはそのスケールと存在感を梃に、バイオ医薬品のイノベーターと商業化における協働機会も追求していきます。Organonは、米国ニュージャージー州ジャージーシティに本社を置き、世界中に事業拠点を構え、
約9,500名の従業員を有します。詳細については、https://www.organon.com/をご参照ください。
また、当社のLinkedInおよびInstagramの公式アカウントもご参照ください。なお、日本法人であるオルガノンの詳細については、https://www.organon.com/japan/をご参照ください。
女性は社会的地位向上に熱心に取り組んできましたが、ようやく得た地位がパンデミックにより脅かされつつあります。女性はこれまでにないほど、また男性にも増して疲弊しており、心身の健康に深刻な影響が及ぶ可能性があります[1]。コロナ禍前の2015年の調査でも、家族の世話や日々の用事のために、医療機関の受診など、自分自身の健康上のニーズが後回しになりがちだと回答した女性は78%に上りました[2]。国内では、すべての年代において女性よりも男性の方が健診等の受診率が高いとされ、特に働き盛りの30～50代で男女の差が開いていると言われています[3]。
Organonの最高経営責任者 （CEO）ケビン・アリ（Kevin Ali）は、「設立以来、女性のニーズに耳を傾けてきたOrganonは、研究を進める中で、女性が自分の健康状態を把握したり、不調に対処したりする時間をとることがこれまで以上に難しくなっていることがわかりました。当社は女性の健康改善のためのイノベーションに投資する企業として、世界で9,500名近くの従業員を擁するOrganon社内で、この問題に取り組む責任があると考えました。今年はこの象徴的な取り組みを通して、当社の全従業員がこの有給休暇を活用し、病院を受診したり、自分自身のウェルビーイングについて振り返ったり、状況を変える方法を考えてみるなど、自分自身や周囲の女性の健康と向き合うよう推奨します。」と述べています。
また、オルガノン株式会社（本社：東京都港区、以下、オルガノン）代表取締役社長 櫻井亮太は、「近年、男女機会均等や女性の置かれている状況に改善を求める機運が国内で高まっています。ただ残念ながら、男女間の機会の不均等は健康面においても見られ、新型コロナウイルスによるパンデミックにより、女性が自分の健康を第一に考えることを妨げているといったことも言われています。オルガノンはウィメンズヘルスに注力する企業として、まずは自社の従業員に自分自身の、あるいは大事な人の健康に向き合い、健康のために取り組む機会を確保してもらいたいと思います。私たちは、この宣言を一つの契機として、女性の健康を改善させる取り組みが社会全体に波及することを願っています。」と述べています。
Organonは、女性の健康は豊かで安定したレジリエンスのある社会の礎であり、女性が健康であれば、その女性が輝き、そしてコミュニティや社会、経済が何世代にもわたって繁栄することができると考えています。一方で、最近の調査によると、高齢女性の44%が、急を要する症状が出るまで医療機関を受診しないと回答し、これは20〜34歳の女性では62%に上ります[4]。当社はこの状況を改善したいと考え、女性の健康の向上に向けた取り組みに多くのステークホルダーが共に参加してくださることを願っています。
オルガノンの女性社内グループFESTAで中心的な役割を担っている鳥居佳世と川口貴子は「有志の女性社員によるFESTAは女性にとって生きやすい社会にするためのアクションについて情報共有や議論を行い、女性目線の意見を上層幹部に伝えています。企業の社会的責任が重視されている昨今ですが、今回のように企業が従業員の健康やウェルビーイングを真剣に考え、行動に移したことをFESTAはとても高く評価しています。今後も積極的に女性目線の声を上げていき、それが他組織の変化のきっかけになればと思います。」と述べています。
当社は女性の健康上のニーズに対する理解を深めることが、格差の是正に向けた一歩になると考えています。Organonは皆様に、この重要な活動に参加し、解決に向け共に取り組むよう呼びかけます。詳しくはhttps://hereforherhealth.com/make-time/をご覧ください。
以上
[1] McKinsey & Company: Women in the Workplace 2021: https://www.mckinsey.com/featured-insights/diversity-and-inclusion/women-in-the-workplace
[2] HealthyWomen: https://www.healthywomen.org/content/article/new-survey-moms-are-putting-their-health-last
[3] 厚生労働省「2019年国民生活基礎調査」：https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa19/index.html
[4] WJMC: https://www.wjmc.org/blogs/2021/october/women-putting-your-health-first-is-not-selfish-i/
CDC: https://www.cdc.gov/mmwr/volumes/69/wr/mm6936a4.htm
Organonについて
Organon（NYSE:OGN）は、Merck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., USAの分社により設立された、女性の生涯を通じた健康の向上に注力するグローバルヘルスケア企業です。当社は、60以上の医薬品や製品を世界中にお届けしています。リプロダクティブ・ヘルスをはじめ、拡大するバイオシミラー事業と安定的な長期ブランド製品群での事業展開により、事業開発を含めたウィメンズヘルスにおける成長機会への投資を進めていきます。それに加えて、急成長しているグローバル市場で、オルガノンはそのスケールと存在感を梃に、バイオ医薬品のイノベーターと商業化における協働機会も追求していきます。Organonは、米国ニュージャージー州ジャージーシティに本社を置き、世界中に事業拠点を構え、
約9,500名の従業員を有します。詳細については、https://www.organon.com/をご参照ください。
また、当社のLinkedInおよびInstagramの公式アカウントもご参照ください。なお、日本法人であるオルガノンの詳細については、https://www.organon.com/japan/をご参照ください。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。