公益財団法人日本オリンピック委員会へ雪資源の保全やウィンタースポーツの在り方について議論の場を求め要望書を提出

2022年3月9日 一般財団法人冬季産業再生機構(本社:東京都港区、代表理事 皆川賢太郎)は、
雪資源の保全が冬季競技にとっても重要であることから、地球温暖化や気候変動に伴う雪資源保全を含めたSDGsなどの環境問題や、冬季競技の環境を含めたウィンタースポーツの在り方について議論する場を設けることを求める要望書を公益財団法人日本オリンピック委員会(以下「JOC」)へ提出致しました。
 

 

JOC(日本オリンピック委員会)との会合の様子JOC(日本オリンピック委員会)との会合の様子

 

 
当財団 代表理事 皆川 賢太郎からは、雪資源保全の重要性と未来に向けた冬季競技の在り方という課題について説明し、その上で環境問題や雪資源などスポーツとSDGs等について多角的に議論できる場を要望しました。

また、当財団のアンバサダーを務める上村愛子氏からは、自身の競技生活を振り返り、雪の美しさや学びを得た経験から世界的にも希少価値の高い雪をテーマに将来の雪の語り部を育てる活動として当財団が取り組む『絵本プロジェクト』について説明しました。
さらに、当財団 理事 青井茂からは、経済人の視点においても、環境問題や気候変動が世界やこの日本でも社会的課題であるため、議論の場を求めたいと伝えました。

これを受けJOC山下泰裕会長は「ウィンタースポーツと環境問題は避けられないものであること、次世代を含めたアスリートの環境づくりとより多くの人に親しんでもらえるようにしたいと考えている。JOC Vision 2064において掲げる『スポーツの力を結集し国際社会が抱えるあらゆる課題の解決に貢献する。』という活動指針にも合致するものであるから、常務理事会・理事会で議論したうえで前向きに考えたい。」と話し、当財団からの要望書を受理しました。

また、JOC籾井圭子常務理事は「まずはスモールスタートで議論の場を構築し、追々スポーツ庁などの行政を巻き込んでいければと思う。また、スキー場がある地方都市とも一緒に議論していきたい。」と話しました。

今後、当財団ではブームや商業で繁栄した冬季産業の再生について考えるとともに、改めて世界的に希少価値の高い『雪資源』の重要性を伝え、四季の豊かさを未来へ残す活動を行って参ります。

団体概要
名称:一般財団法人 冬季産業再生機構
設立日:2021年6月16日
所在地:東京都港区西麻布四丁目21番2号
代表者:代表理事 皆川賢太郎
URL:https://twira.jp/

代表プロフィール皆川 賢太郎


元アルペンスキー日本代表 冬季五輪4大会出場
元公益財団法人全日本スキー連盟 常務理事 / 競技本部長
株式会社 HEIDI 代表取締役社長
株式会社岩手ホテルアンドリゾート 顧問 兼 スキー事業統括本部 統括
公益財団法人日本オリンピック委員会 選手強化事業専門部会 選手強化中長期戦略プロジェクトメンバー
公益社団法人日本フェンシング協会 理事
一般社団法人日本アーバンスポーツ支援競技会 理事
公益財団法人コーセー小林スポーツ財団 理事
独立行政法人日本スポーツ振興センター アンバサダー
 

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