株式会社マルイ ベジメータの青果売場設置により、お客様の野菜摂取量が70g改善

持続可能な健康増進のための食環境づくりの一端を「野菜不足の改善をスコアで見える化する」取組で推進します

株式会社LLCジャパン

株式会社LLCジャパン (本社:神奈川県横浜市、代表取締役:前田 学)が取り扱うベジメータ(光学皮膚カロテノイド量測定装置、野菜摂取状況評価装置)は、野菜(果物)摂取量を評価する装置で、アメリカの研究機関であるLLC社(Longevity Link Corporation, Salt Lake City, Utha, USA, CEO: Werner Gellermann PhD.)が製造している装置です。
LLC社は2010年には世界で初めて野菜(果物)摂取量を評価できる装置を開発1)し、皮膚カロテノイド量測定を含む「生物学的組織におけるカロテノイドの非侵襲測定」に関する米国特許(2012年)を有しています。現在は第4世代の装置として販売されています。
過去23年間でLLC社が販売した累計台数は全世界52カ国で25,000台以上に及び、延べ2,400万人以上の方が、この装置を使った測定を受けており、LLC社は光学皮膚カロテノイド量測定装置の世界No.1のシェアを占めています。

この度、マルイ様の青果売場設置により、お客様の推定野菜摂取量が70g改善しましたので報告申し上げます。

ベジメータは世界160以上の研究機関で採用され、163本の学術論文(2023年11月)が報告されており、アメリカ農務省の研究者らによる第三者評価でも「野菜(果物)摂取量を正確に評価できる装置」として、科学的な裏付けがなされました2)。日本でも厚生労働省および農林水産省所轄の研究機関をはじめとした複数の研究機関と医療機関で科学的な研究が行われ、それらの科学的根拠に基づき、現在は自治体、量販店、健康経営企業、健診機関、医療機関などで広く活用されています。


株式会社マルイ(本社:新潟県見附市、代表取締役社長 清水 辰雄)様は、2023年7月に新潟県で初めてベジメータProを2店舗に導入し、顧客の野菜不足改善に取り組まれてきましたが、この度、その効果が確認されたことを受けて、2024年1月までに追加で12店舗にベジメータProが設置されました。

これにより同社は、新潟県下9市において顧客の野菜不足改善に向けた取り組みを展開されています。

マルイ女池店マルイ女池店

■お客様は青果売場に設置したベジメータで、ご自分の野菜摂取状況を繰り返し測定します。野菜不足に気づいた後、食生活の改善効果を実感できることで、野菜摂取不足が改善されます。

ベジメータを使用すれば、簡単な食育プログラム(ベジアッププログラムTM)で子どもから大人まで様々な年代において野菜摂取量が改善することが確認されており3)、農林水産省の職員を対象とした取組でも、省内に設置した装置で1か月間自己測定(セルフモニタリング)を促すと、野菜摂取量が改善する(ベジスコア平均41ポイント上昇、推定野菜改善量35g増加)ことが確認されました。なお、ベジスコアの目標値を設定すると、さらに改善度合いが大きいことが報告4)されています。


マルイ女池店(新潟市)と分水店(燕市)で2023年7月にベジメータを青果売場に設置されたところ、1月までの6か月間に2店舗で合計延べ3万人(29,989人)が測定に参加され、平均推定野菜摂取量は分水店で72g(ベジスコア88ポイント)、女池店で41g(ベジスコア60ポイント)増加し、国の目標値である1日の野菜摂取量350gに近づきました。(タブレットPC内に記録保存されたベジスコアから算出、ベジスコア1=野菜0.8g 5))

またA~Eの5段階評価で見ますと、A判定(推定野菜摂取量350g以上)の割合は7月の時点では14%でしたが、1月は34%と20ポイント上昇し、日本人の平均野菜摂取量より低いD判定とE判定の割合が38%から18%と20%ポイント大きく減少しました。


過去の研究では、初回のベジスコアが低い人ほど改善の度合いが大きいことが報告6)されており、店舗設置における自己測定(セルフモニタリング)でも、特に野菜が不足している方で、行動変容が起こることがスコア変化で確認できた形です。ベジスコア(皮膚カロテノイドスコア)は野菜摂取を増やすと約2週間以内で上昇することがわかっており7)、お客様はご自分の努力の成果を数値で実感できるため、モチベーションが上がり、生活習慣の改善が長続きするものと思われます。

■お客様が野菜・果物が持つ機能性のより理解しやすいように、青果売場で野菜・果物の機能性を表示

近年、消費者の健康志向の高まりとともに、野菜・果実などの生鮮食品に含まれる成分やその成分の機能性に対する関心が高まっています。農林水産省は、「野菜・果実の一般的な特徴(特定成分の含有の有無や当該含有成分の一般的な機能性など)のPOP表示(通称Y-POP)マニュアル」の普及に向けた取組8)を支援しています。


マルイ様では、お客様が野菜・果物の機能性に関して知識を得やすいように、青果売場において下記のような機能性表示を行っています。また、毎日美味しく・ムリなく食べられるメニュー提案も合わせて行うことで、お客様が野菜を上手に摂取できるように努力されています。

野菜・果物の機能性表示例野菜・果物の機能性表示例


LLCジャパンは、このような「野菜不足の改善をスコアで見える化する」ベジメータの提供を通じて、日本人の野菜不足の改善による「人々の持続可能な健康長寿社会の実現」を目指して参ります。


注:

・青果売場における機能性表示マニュアル(食と農の生命科学研究会作成)で提示する野菜・果物の一般的な特徴(含有成分やそのはたらき)についての表示は、特定の商品を指さないPOP表示としています。法令違反(健康増進法、景品表示法、食品表示法など)が疑われる表示と判断された場合には、消費者庁及び地方公共団体等の行政庁により、行政処分や行政指導等を受ける可能性があります。

・「サラダファースト」は、キユーピー株式会社の登録商標です。

・日本国内には、「測定原理が全く異なり、第三者による科学的評価を受けていない」ベジメータの類似装置が複数存在しますが、本結果はベジメータを用いた場合の適用に限られます

【ベジメータの類似装置にご注意ください】

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000127441.html

・第三者(共同研究除く)による科学的根拠のない装置で、お客様に誤った野菜摂取量を示し、野菜、野菜補助食品等を販売する行為は、消費者契約法第4条第1項第1号(不実告知)に該当する可能性があり注意が必要です



【引用】

  1. Mayne et al. Am. J. Clin. Nutr.,92,794 - 800 (2010)

  2. Radtke et al. Adv Nutr.,11,1282–1299(2020)

  3. LLCジャパンニュースリリース:https://www.atpress.ne.jp/news/337941

  4. 食育白書(農林水産省、令和4年度版)

  5. 外園ら 栄養学雑誌, 81,93-100(2023)

  6. Obana et al. Antioxidants (Basel). Aug 14;11(8):1570. (2022)

  7. Jahns et al. Am J Clin Nutr. Sep;100(3):930-7.(2014)

  8. 農林水産省HP:https://www.maff.go.jp/j/seisan/ryutu/yasai/sangyo.html

【お問い合わせ】

・株式会社マルイ 経営企画室

〒954-0111 新潟県見附市今町 3-11-68 TEL:0258-66-0101 FAX:0258-66-0157

URL:https://www.super-marui.com/

E-mail:info-hiroba@super-marui.com


・野菜・果物の機能性表示(Y-POP) について

株式会社ベルグリーンワイズ 市場開発グループ 機能性表示推進チーム

〒460-0007 愛知県名古屋市中区新栄2-42-28 TEL:052-238-1413 FAX;052-238-1418

URL:https://bellegreenwise.co.jp/kinouseihyouji_package/

E-mail:info@belle.co.jp


【会社概要】

株式会社LLCジャパン/Longevity Link Japan Corporation

代表  : 代表取締役 前田 学

所在地 : 横浜市西区みなとみらい4丁目4番2号 横浜ブルーアベニュー12F

URL   : http://www.llcjapan.jp/index.html

資本金 : 9,000,000円

取引銀行: 三井住友銀行横浜駅前支店、楽天銀行第三営業支店

全省庁統一資格:業者コード:0000217469 / 法人番号:302000114505


Longevity Link Corporation

CEO/Funder:Werner Gellermann PhD.

Address:391 Chipeta Way, Suite E, Salt Lake City, UT 84108

URL :http://www.longevitylinkcorporation.com/home.html

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URL
http://www.llcjapan.jp/index.html
業種
商業(卸売業、小売業)
本社所在地
神奈川県横浜市西区みなとみらい4-4-2 横浜ブルーアベニュー12F
電話番号
045-274-7984
代表者名
前田学
上場
未上場
資本金
-
設立
2022年01月