月末残高“ゼロ”問題──貯蓄できない日本人のリアルと打開策

給料日前になると口座残高がほぼゼロ

Song合同会社

2025年5月16日 10時00分

“給料日前になると口座残高がほぼゼロ”――そんな声が20〜40代の約6割から聞こえてきました。本調査では、給料日から残高が1万円以下になるまでの日数や、世帯構成別の黒字・赤字ボーダー、そして家計を立て直すための具体策を探ります。モデル世帯（33歳・共働き・賃貸2LDK・世帯年収800万円・手取り約600万円）の実情を交えつつ、“月末残高ゼロ”を抜け出すヒントを提示します。

調査概要

調査主体：Song 合同会社

調査対象：20〜40代全国男女

有効回答数：300人

調査方法：インターネット調査

調査調査期間：2025年5月1日〜15日

モデル世帯例：33歳・共働き・賃貸2LDK・世帯年収800万円・手取り約600万円

給料日から残高1万円以下になるまでの日数（年代別）

調査全体の平均は15.5日で、ちょうど月の折り返し時点で残高が1万円以下に。

20代は平均17.8日と最も長い一方、43.9％が貯蓄ゼロと回答。
30代は平均15.6日、34.2％が“給与の3分の2を生活費に充当”。
40代は平均13.2日と最短で、教育費・住宅費負担がボディブローに。

M.K.（28歳・ITエンジニア）
「サブスクと外食を削ったのに、17日目で残高3,000円。ボーナス頼みです…」

S.N.（35歳・広告営業）
「家賃が高く、15日を切ると毎月ヒヤヒヤ。副業の稼ぎでやっと帳尻合わせ」

Y.T.（41歳・製造業マネージャー）
「子どもの習い事が増え、給料日直後から家計簿とにらめっこ。焦りが強い」

世帯構成別に見る黒字・赤字ボーダーと家計ストレス

世帯構成	黒字／赤字ライン（月末残高）	家計ストレス指数*
単身	＋20,000円	62
夫婦のみ	＋30,000円	68
夫婦＋子2人	＋50,000円	75

*家計ストレス指数：0〜100（高いほどストレス大）

子どもがいる世帯の75％が「教育費が想定より高い」と回答。
単身世帯は“家賃比率45％超”が赤字リスクを高める主要因。

A.H.（29歳・フリーランスデザイナー）
「家賃を下げれば楽になるのは分かっているけど、仕事上どうしても都心部に…」

C.O.（33歳・保育士）
「結婚前は楽だったのに、夫婦2人でも共働きでギリギリ。貯蓄目標が遠い」

K.R.（38歳・小売店店長・子2）
「塾代と食費が年々増加。残高が赤転すると夫婦げんかの原因に」

支出削減・副業・ポイント活用など家計改善策ランキング

固定費の見直し（通信・保険・サブスク） — 68％が実施
副業・フリーランス案件受注 — 42％が挑戦
キャッシュレス決済ポイント活用 — 37％が積極活用

固定費見直しで平均月1.2万円の削減効果。
副業組の月間追加収入は平均3.8万円。

T.S.（26歳・コールセンター勤務）
「格安SIMに替えたら月7,000円浮いた。もっと早くやればよかった」

H.Y.（34歳・公務員）
「動画編集の副業で月5万円上乗せ。税金計算が大変だけど助かる」

R.I.（40歳・医療事務）
「ドラッグストア系のポイントとクレカ還元で年間2万円分の生活用品を無料調達」

まとめ

本調査では20〜40代の約6割が月中に残高1万円以下となる“月末赤字”予備軍であることが浮き彫りになりました。年齢や世帯構成で状況は異なるものの、共通する打開策は「固定費の圧縮」と「収入源の複線化」。まずは通信費や保険の見直しで確実に“守り”を固め、無理のない副業やポイント活用で“攻め”の収入増を図ることが、月末残高ゼロからの脱却への第一歩と言えます。