テレワークの制度及びシステムの利用に関する実態調査。テレワーク活用者の「遠慮と気遣い」、オンライン会議システムに感じる不満とは?
働き方改革、次の一手は会議改革?
レノボ・ジャパン株式会社(本社・東京都千代田区、代表取締役社長 デビット・ベネット、以下 レノボ)は、日頃から会議に参加している、全国の20~60代の社会人を対象としたアンケート調査を実施。オンライン会議システムの利用実態及びテレワーク制度に関する意識調査を行いましたのでご報告いたします。
<調査概要>
・調査名 :「Web会議システムに関する調査」
・調査地域 :全国
・調査対象 :20~60代の会社員(団体含む)男女4,498名
・調査時期 :2018年12月7日(金)~12月14日(金)
・調査方法 :インターネット調査
・調査機関 :株式会社プラグ
・調査企画 :レノボ・ジャパン株式会社
1.大企業ほど進むテレワーク制度。導入企業規模とテレワーク制度の関係は?
勤務先で採用・導入している制度や働き方を調査したところ、「テレワーク制度を導入している」と答えた人は全体の10.1%で、約1割という結果になった。
この結果を企業規模別で見てみると、従業員数が300人未満の企業に勤務する人は4.5%と最も低い数字であったのに対し、300~3,000人未満の企業では13.4%、3,000人以上の企業では21.8%と、企業規模が大きくなるにつれて、テレワーク制度の導入が行われている実態が明らかになりました。【グラフ1】
テレワークを活用しにくいと思う理由を調査したところ、「セキュリティが心配(46.6%)」などと共に「業務でのコミュニケーション量が減る(52.8%)」、「職場で実施される会議に参加できない(41.5%)」というコミュニケーションの悪化を懸念する項目も高いスコアを示しました。さらに「上司や同僚に遠慮する・気を遣う(40.4%)」、「取引先に遠慮する・気を遣う(36.2%)」といった理由が挙げられました。テレワーク制度、モバイルPCの支給といったシステムに加え、こうしたコミュニケーションのカルチャーもテレワーク普及の重要なファクターであることがうかがえます。【グラフ4】
さらにオンライン会議を利用し、かつテレワーク制度を活用している回答者(n=200)に調査したところ、オンライン会議の“オフィス側”の接続拠点となる会議室の利用については、問題を抱えている実態が明らかになっています。今回の調査では、「会議室が不足している、確保できない」と感じる人は、全体の73.0%にも及びました。その理由として、以下のような理由が挙げられました。【グラフ5】
ThinkSmart Hub 700プレスリリース
URL:https://www.lenovo.com/jp/ja/news/article/2019-02-12-hub-700
ThinkSmart Hub 700 製品ページ
URL:https://www.lenovo.com/jp/ja/vr-smartdevices/smart-office/thinksmart/Hub-700/p/22SP2TSH700
その他の製品名および会社名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
<製品に関するお客様からのお問い合わせ先>
レノボ・ジャパン株式会社
TEL:0120-80-4545
<レノボ・ジャパン ホームページ>
トップページ :http://www3.lenovo.com/jp/ja/
プレスリリース :http://www3.lenovo.com/jp/ja/news/
【レノボについて】
Lenovo(HKSE:992/ADR:LNVGY)は、Fortune Global 500に含まれる売上高450億米ドルの企業であり、スマートデバイス、インフラシステムなどにより最高のユーザーエクスペリエンスを提供し、Intelligent Transformationを実現させるビジョンを持ちます。レノボは非常に広範なコネクテッドデバイス製品を製造する企業で、スマートフォン(モトローラ)、タブレット、PC(ThinkPad、Yoga、Lenovo Legionなど)ワークステーションおよびAR/VRデバイス、スマートホーム/オフィス製品などを提供しています。レノボはまた、今後社会やビジネスが相互につながり変革してゆくために必要とされるコンピューティングのパワーとキャパシティを次世代のデーターセンターソリューション(ThinkSystem、ThinkAgile)によって提供します。レノボはすべての人の優れた力を呼び起こし、誰もが発展するよりスマートな未来を創ることを目指しています。
LinkedIn, Facebook, Twitter, Instagram, Weibo、Storyhubで最新情報を提供しています。レノボの詳細については、www.lenovo.com/jp/ja/ でご覧いただけます。
・調査名 :「Web会議システムに関する調査」
・調査地域 :全国
・調査対象 :20~60代の会社員(団体含む)男女4,498名
・調査時期 :2018年12月7日(金)~12月14日(金)
・調査方法 :インターネット調査
・調査機関 :株式会社プラグ
・調査企画 :レノボ・ジャパン株式会社
1.大企業ほど進むテレワーク制度。導入企業規模とテレワーク制度の関係は?
勤務先で採用・導入している制度や働き方を調査したところ、「テレワーク制度を導入している」と答えた人は全体の10.1%で、約1割という結果になった。
この結果を企業規模別で見てみると、従業員数が300人未満の企業に勤務する人は4.5%と最も低い数字であったのに対し、300~3,000人未満の企業では13.4%、3,000人以上の企業では21.8%と、企業規模が大きくなるにつれて、テレワーク制度の導入が行われている実態が明らかになりました。【グラフ1】
約1割(回答数453名)の企業が導入しているテレワーク制度ですが、うち5割の人はこの制度を活用できていないという結果も出ています。【グラフ2】
この調査結果を年代別に見てみると、20代では「テレワークを活用している」と答えた人が6割を超え、積極的にテレワークを活用している傾向が見られたのに対し、30代以降では半数前後と、まだまだ活用が進んでいないという結果となりました。【グラフ3】
2.テレワークが活用されない理由・原因は一体何なのか?
約4割の人が「職場での会議に参加できない」また、「上司や同僚に遠慮する・気を遣う」という意見もテレワークを活用しにくいと思う理由を調査したところ、「セキュリティが心配(46.6%)」などと共に「業務でのコミュニケーション量が減る(52.8%)」、「職場で実施される会議に参加できない(41.5%)」というコミュニケーションの悪化を懸念する項目も高いスコアを示しました。さらに「上司や同僚に遠慮する・気を遣う(40.4%)」、「取引先に遠慮する・気を遣う(36.2%)」といった理由が挙げられました。テレワーク制度、モバイルPCの支給といったシステムに加え、こうしたコミュニケーションのカルチャーもテレワーク普及の重要なファクターであることがうかがえます。【グラフ4】
3. 会議室利用マナーの問題や、Web会議の開始が5分以上遅れる問題が明らかに!
会議運営改革が働き方改革の次の一手。さらにオンライン会議を利用し、かつテレワーク制度を活用している回答者(n=200)に調査したところ、オンライン会議の“オフィス側”の接続拠点となる会議室の利用については、問題を抱えている実態が明らかになっています。今回の調査では、「会議室が不足している、確保できない」と感じる人は、全体の73.0%にも及びました。その理由として、以下のような理由が挙げられました。【グラフ5】
上記の調査結果から、会議室が不足している原因として「そもそも会議室の数が少ない(54.8%)」という物理的な理由と、「予定時間を超えて前の会議が続く(43.2%)」、「早く会議が終わっても予約が開放されない(31.5%)」といったシステムや人のマナーにも問題があることが分かりました。また、オンライン会議中での不満点として、「音声が途切れる(34.5%)」、「音声がクリアでない(31.5%)」などの、音声に対する不満が課題となっていることが分かりました。さらに、「機器の操作性が悪い(17.0%)」、「設定が複雑(11.5%)」といった操作性や設定についての課題も上位にあがる結果となりました。【グラフ6】
また、オンライン会議システムや機材の設定が原因で会議の開始が遅れることがあるかを調査したところ、「5分程度遅れる時がある」という回答は約半数(47.5%)にのぼり、さらに全体の約2割(19.5%)は「6分以上遅れる時がある」という実態も明らかとなりました。
国内外の支社や取引先との連絡や会議の手段として、重要なオンライン会議が積極的に活用されており、オンライン会議は企業として必要なものとなっていて、今後もオンライン会議を実施したいと回答した人は全体の7割近く(68.0%)にのぼりました。【グラフ7】そのため、「会議室が使えない」という不満は、今後テレワークを含む「働き方改革」が浸透していく中で、大きな障壁となることが予想されます。
この調査結果にみられるように、会議室におけるオンライン会議システムの整備により、テレワーク制度が促進されると考えております。当社では、使いやすいインターフェースと簡単な会議設定、クリアな音声のサウンドシステムなどを備えたオンライン会議システム「ThinkSmart Hub 700」を製品化することで、オンライン会議における企業課題の解消を目指し、「働き方改革」の促進に寄与していきます。
ThinkSmart Hub 700プレスリリース
URL:https://www.lenovo.com/jp/ja/news/article/2019-02-12-hub-700
ThinkSmart Hub 700 製品ページ
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Lenovoは、Lenovoの商標です。
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<レノボ・ジャパン ホームページ>
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プレスリリース :http://www3.lenovo.com/jp/ja/news/
【レノボについて】
Lenovo(HKSE:992/ADR:LNVGY)は、Fortune Global 500に含まれる売上高450億米ドルの企業であり、スマートデバイス、インフラシステムなどにより最高のユーザーエクスペリエンスを提供し、Intelligent Transformationを実現させるビジョンを持ちます。レノボは非常に広範なコネクテッドデバイス製品を製造する企業で、スマートフォン(モトローラ)、タブレット、PC(ThinkPad、Yoga、Lenovo Legionなど)ワークステーションおよびAR/VRデバイス、スマートホーム/オフィス製品などを提供しています。レノボはまた、今後社会やビジネスが相互につながり変革してゆくために必要とされるコンピューティングのパワーとキャパシティを次世代のデーターセンターソリューション(ThinkSystem、ThinkAgile)によって提供します。レノボはすべての人の優れた力を呼び起こし、誰もが発展するよりスマートな未来を創ることを目指しています。
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