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株式会社SUPER STUDIO
会社概要

D2C事業診断を本日6月12日(金)より無償で提供開始

業界初、5分でD2Cメーカーの事業状況や課題を診断

株式会社SUPER STUDIO

 株式会社SUPER STUDIO(所在地:東京都目黒区、代表者:CEO 林 紘祐、以下:SUPER STUDIO)は、D2C(※)事業を展開するメーカーに向けて、D2C事業課題の洗い出しができるD2C事業診断サービスを開発しました。30個の設問に回答するとD2C事業の状態を診断し、課題や改善に向けたヒントを提案するもので、本日6月12日(金)より無償で提供開始します。
D2C事業診断について
 D2Cは現代の消費行動にマッチしたマーケティングを行うことで、従来の販売方法よりも費用対効果が高く、かつスピード感をもってブランド事業の立ち上げられることから、近年スタートアップ企業から大手企業まで多くの企業が新規参入しています。フレームワークとして活用する利点を構造的に理解しオペレーションに落とし込むことで、ブランドストーリーなどを消費者に直接届けてプロダクト・サービスの価値を最大化できるものでもあります。

 しかし、D2Cはユニークな世界観を創造するブランディング、サプライチェーンの最適化を意識した各種オペレーションの立ち上げ、エンドユーザとのコミュニケーション設計など、エンドユーザのその時々の消費行動に適応できる幅広い領域のナレッジが必要です。事業の構想段階ではD2Cの利点を意識できていても、事業が拡大し日々様々な課題に向きあうことにリソースを取られてしまい、D2Cの利点をオペレーションに落とし込めないメーカーが多いのが実態です。例えば、ブランディング戦略は高度なレベルで練られているものの、その戦略を活かした適切なデジタルプロモーションができていない事例などが見受けられます。
 
 今回提供を開始するD2C事業診断は、SUPER STUDIOがこれまで多くのメーカーのD2C支援を行ってきた経験に基づくノウハウから、D2C事業の立ち上げ・運営に必要な工程をデータ化し、設問に落とし込んでいます。診断はWeb上で完結し、本日より無期限で利用可能です。D2Cの特徴である、デジタル、ブランディング、ユーザコミュニケーション、サプライチェーン、マネジメントの5つの要素において課題洗い出しが可能な設問を設定しており、設問に回答することで各項目がスコアリングされ、診断結果画面では108通りの結果パターンから事業のスコアリング結果(強み)と事業課題、事業課題に対するネクストアクションの提案を提示します。開発にあたっては、D2Cや広くブランド立ち上げに必要となる要素を100個以上リストで洗い出し、これらすべての要素を30問に凝縮しているため、事業規模や事業フェーズを問わず利用可能です。アンケート形式の設問に回答していくことで、事業運営における強みや課題、ネクストアクションにつながる気づきを所要時間約5分で得られます。

 

結果画面結果画面

診断用設問画面診断用設問画面

D2C事業診断利用方法
下記URLよりどなたでも利用可能です。
https://ec-force.com/d2c-questions/page/jzcdk3prdnllup?utm_source=pr&utm_medium=pr&utm_campaign=1dpr
※会社名、メールアドレスなどの簡単な登録が必要です。


SUPER STUDIOについて
会社名
株式会社SUPER STUDIO

代表者
CEO 林 紘祐

所在地
東京都目黒区下目黒2-23-18 目黒山手通ビル 8F

資本金
33,110,000円(2020年5月末時点)

事業内容
D2C支援企業として、ビッグデータ解析による世の中のニーズの抽出、商品開発、基幹システム「EC Force」の提供、広告運用、生活者のもとへ商品を直接届けるところまで、全ての工程をワンストップで提供。URL        https://super-studio.jp/

※1 D2C(Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。
※    記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。

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会社概要

株式会社SUPER STUDIO

42フォロワー

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URL
https://super-studio.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都目黒区下目黒2-23-18 目黒山手通ビル8階
電話番号
03-5759-6380
代表者名
林 絋祐
上場
未上場
資本金
79億7282万円
設立
2014年12月