クラウド停止による影響を評価せずに、クラウドへ移行している企業が過半数。ベリタスの調査で判明

●　回答者の 60% はクラウドの停止がもたらすコストを十分に評価していない
●　3 人に 1 人以上が 1 カ月のダウンタイム15 分未満を期待しているが、クラウド停止が原因のダウンタイムは平均で 1 カ月 22 分
●　クラウド環境で確実に “常時稼働” するためには、データ保護と事業継続のオプションを評価する必要がある

2018 年 3 月 16 日 – マルチクラウドデータ管理のリーダーであるベリタステクノロジーズ合同会社（本社：東京都港区、以下 ベリタス）は、13 カ国を対象とした世界規模の調査結果を、「Truth in Cloud（クラウドの真実）」 第2弾として発表しました。これによると、回答者の過半数（60%） がクラウドの停止がビジネスにもたらすコストを十分に評価しておらず、停止による影響に対応する準備が不足していることが明らかになりました。

また、クラウドサービスプロバイダはインフラベースのサービスレベル目標を提供します。調査では、停止が発生した場合の重要なビジネスアプリケーションの適切な保護に関して、クラウドサービスプロバイダだけでなく企業自身にも責任があるということを、多くの企業が理解していないことがわかりました。

◆クラウドの停止について理解する
「Truth in Cloud（クラウドの真実）」は、ベリタスが委託したVanson Bourne 社が実施し、世界中の1,200 名のビジネス意思決定者と IT 意思決定者を対象に行われました。IT 意思決定者のほぼ全員（99%）が 12 ～ 24 カ月以内にシステムをクラウドへ移行すると回答しました。また、4 分の 1 以上 （27%） がすべてのオンプレミスインフラのパブリッククラウドへの外部委託を予定しています。

「Truth in Cloud（クラウドの真実）」については、こちらをご覧ください。
https://www.veritas.com/ja/jp/form/whitepaper/the-truth-in-cloud

クラウドへの移行がますます加速するなか、クラウドの停止がビジネスに及ぼす影響の可能性について理解することが不可欠です。回答者の 3 人に 1 人以上 （36%） が 1 カ月あたりのダウンタイムについて 15 分未満を期待していますが、実際には回答者の約 3 分の 1 (31%) が 1 カ月あたりでその倍以上のダウンタイムを経験しています （31 分以上）。

◆クラウドが停止した場合の責任の所在
回答者の半数以上（59%）は、クラウドサービスの中断に対応する主な責任はクラウドサービスプロバイダにあると考えています。さらに、回答者の 83% は、停電が発生した場合にクラウド内のワークロードとデータを確実に保護する責任もクラウドサービスプロバイダ側にあると考えています。

通常、企業はクラウドサービスプロバイダとサービス品質保証契約 (SLA) を締結しますが、その契約はインフラ層に関するものであり、プロバイダが責任を負うのは、クラウドが停止した際のインフラの復元に関してまでです。 ところが、企業が顧客に提供しているサービスを復旧させるには、インフラがオンライン復旧した後でアプリケーションをオンラインに戻すなど、インフラレベル以外に重要な手順があります。実際には、再起動時のアプリケーションの相互依存の複雑さや停止中に失われたデータの量によっては、アプリケーションリカバリ時間がインフラリカバリ時間よりもはるかに長くなる場合があります。

このような事態に備えて、企業は、よりプロアクティブに、オンプレミスのデータセンター、または別のクラウドにアプリケーションをフェイルオーバーするように設定するなどができますが、どのような対処法がその企業にとって最適かは、クラウドサービスプロバイダではなく企業が検討し、判断すべきことです。

ベリタスのエグゼクティブバイスプレジデント兼 CPO （最高製品責任者）である Mike Palmer （マイク・パーマー）は次のように述べています。「企業はクラウドの停止、さらにリカバリがクラウドサービスプロバイダと企業の共同責任であることについて明らかに認識不足です。クラウド内のアプリケーションの稼働時間に対してプロアクティブなスタンスをとる場合、クラウドの停止からの迅速なリカバリは、間違いなく企業の管理対象であり、実行責任は企業にあります。これを適切に行うことで、ダウンタイムや利益逸失の可能性を減らし、顧客の信頼喪失、ブランドや評判の低下を抑えることができます。」

◆クラウドを活用しながらリスクを最小限に抑える
クラウドの停止がビジネスに影響を及ぼす可能性について十分に理解していないという状況は、ほとんどの企業にとってリスクとなります。しかし、こうしたリスクはマルチクラウドを活用するための適切なビジネスレジリエンス戦略を策定することで大幅に軽減できます。

パーマーは次のように述べています。「ベリタスはマルチクラウドのアプローチに全面的に対応しており、数多くの大手クラウドサービスプロバイダと連携して、お客様が最大限のビジネス稼働時間を実現しながらアプリケーションとデータを、クラウドへ、クラウドから、また、クラウド内 / クラウド間で、容易に移行できるよう支援いたします。クラウドサービスプロバイダ、そしてお客様との連携により、クラウドが停止してもデータは確実に保護されますので、プロバイダもお客様もビジネス活動を継続することができます。」

以上

◇ベリタスの画期的なビジネスレジリエンスソリューションとデータ保護ソリューションがお客様のビジネス保護にどのように役立つかについて、詳細を以下でご覧いただけます。

●クラウドに縛られたくはない…
https://www.veritas.com/ja/jp/solution/cloud.html?inid=us_veritas_home_trend_multicloud

●Webキャスト
マルチクラウド環境に対する、プロアクティブな予測型のディザスタリカバリ(DR)で保護のレベルをさらに強化
https://www.veritas.com/ja/jp/form/webinar/disaster-recovery-multi-cloud

◇「Truth in Cloud 2017 年調査」（日本語版）を以下からダウンロードいただけます。

●簡略版（Infographics）
https://www.veritas.com/content/dam/Veritas/docs/infographics/Truth-in-Cloud-Infographic-JP.pdf

●全文
https://www.veritas.com/ja/jp/solution/cloud/research

■Vanson Bourne社について
技術分野における市場調査を専門とする独立機関です。詳細については、 www.vansonbourne.com にアクセスしてください。

■ベリタスについて
https://www.veritas.com/ja/jp/
情報は、企業にとって最も大切な資産です。Veritas Technologies は、”The truth in Information” の理念のもと、情報を究めようとするすべての企業を支援します。ベリタスのプラットフォームを利用するお客様は、どんなクラウドベンダーに縛られることもなく、デジタル変革の実現、マルチクラウドデータ管理の推進、さらにデータ保護、ワークロード移行、ストレージ最適化、コンプライアンス対策など、これからのIT とビジネスに関わるさまざまな課題の解決を目指すことができます。現在、Fortune 500 企業の 86% が、ベリタスのソリューションでデータ管理を徹底し、競争優位を実現しています。ベリタステクノロジーズ合同会社は、ベリタスグループの日本法人です。

＊Veritas、Veritasロゴ は、Veritas Technologies LLC または関連会社の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
＊その他製品名等はそれぞれ各社の登録商標または商標です。

将来に関する記述： 製品の今後の予定についての将来に関する記述は予備的なものであり、未来のリリース予定日はすべて暫定的で、変更の可能性があります。今後の製品のリリースや予定されている機能修正についてはベリタスが継続的な評価を行なっており、実装されるかどうかは確定していません。ベリタスが確言したと考えるべきではなく、購入決定の理由とすべきではありません。