【コロナ禍の子どもたちを守る】パブリックリソース財団のオリジナル基金®『匿名基金A』コロナ禍で子ども支援を行うNPO等を助成金支援
「“光の当たらない被害者”である子どもたちを救いたい」若者が創設したオリジナル基金®
公益財団法人パブリックリソース財団(所在地:東京都中央区、代表理事:久住 剛)は、匿名寄付者が創設したオリジナル基金®「匿名基金A」の助成対象団体として34団体を採択し、総助成金額45,000,000円の助成を決定しました。
助成対象団体はいずれも、当財団の運営するオンライン寄付サイトGive One(ギブワン)の認証登録団体より選定されました。
オンライン寄付サイトGive One(ギブワン):https://giveone.net/
助成対象団体はいずれも、当財団の運営するオンライン寄付サイトGive One(ギブワン)の認証登録団体より選定されました。
オンライン寄付サイトGive One(ギブワン):https://giveone.net/
「匿名基金A」は、新型コロナウイルス感染症の影響による経済悪化や外出自粛などにより、食事が満足に取れなかったり、十分な教育が受けられない、家庭虐待リスクが高まっているなど、生存すら危機に瀕している子ども=“光の当たらない被害者”を救うことを目的として、ある匿名の若者によって、2020年12月にパブリックリソース財団にオリジナル基金®として創設されました。
この度、コロナ禍において子どもたちを守るための活動に取り組む非営利団体を対象とした公募を行った結果、34団体を助成対象団体として採択し、総助成金額45,000,000円の助成を決定しました。
選考結果の詳細は下記をご覧ください。
https://prtimes.jp/a/?f=d71273-20210205-9165.pdf
- 「匿名基金A」の特徴
本基金では、助成対象団体の公募を、当財団の運営するオンライン寄付サイトGive One(ギブワン)にて認証登録されている団体に限定しました。
オンライン寄付サイトGive One(ギブワン)に掲載されている団体は、サイト掲載時に第三者の専門家により組織された審査委員による審査を終えており、事業実施における信頼性が確保されています。
<Give Oneの審査の側面>
① 組織の側面:社会的インパクトを生む組織であるかどうか
② プロジェクトの側面:社会的インパクトを生むプロジェクトであり、それを可能とする組織運営がされているか
「匿名基金A」では、すでに信頼性の確保された団体に絞って公募を実施することで、緊急性の高い課題に対してスピーディーかつ確実性をもって助成金支援を行うことを可能としました。
※実際に、公募開始から決定まで約一カ月で実施しました
- 審査委員長の講評(抜粋)
本基金は、新型コロナウイルス感染症の蔓延によって、光の当たらない被害者として取り残されている子どもたちを救いたいという寄付者の熱意によって創設されたことを念頭に、先ずは子どもたちに関わる緊急的なニーズに応えることを前提としつつも、助成を受けた当該団体およびその活動が、助成を機に、中長期的により良い方向に伸びていくことを期待する視点(例えば組織基盤の強化など)も併せて審査を行った。(中略)コロナ後の社会におけるパラダイムの転換も想像の視野に入れ、「Build Back Better」(以前よりも良いものをつくる)、とりわけ子どもたちが安心して暮らせる未来を見通せる社会の実現に向けた一助となるための視点と発想が、助成をする側、受ける側双方に求められると考える。これからの皆様の取り組みに心から期待したい。
※全文は下記をご覧ください
https://prtimes.jp/a/?f=d71273-20210205-9165.pdf
- 「オリジナル基金®」の推進
当財団では「匿名基金A」をはじめとした「オリジナル基金®」の創設を2014年からサポートしています。
継続的に社会貢献したいという寄付者のお志をかなえるために、新規に財団を設立するのと同様の機能を持たせることのできる「オリジナル基金®」の設立でサポートをしています。基金は100万円から創設でき、寄付者の希望の名称を付けられるほか、ご寄付いただく方の想いを基金に表すことができます。
オリジナル基金®の創設について:http://www.public.or.jp/PRF/fund/index.html
※オリジナル基金®は、当財団の登録商標です
- 助成対象団体一覧(50音順)
- <参考情報>
2000年に非営利のシンクタンク、NPO法人パブリックリソースセンターとして発足し、NPO など非営利事業体のマネジメント強化、SRI(社会的責任投資)にかかる企業の社会性評価やCSRの推進支援、そしてオンライン寄付をはじめとする寄付推進事業などを展開。2013年1月、これらの成果と蓄積を踏まえ、「誰かの力になりたい」という人びとの志を寄付で実現するために、個人や企業の資金力を社会的事業への投資につなぐ寄付推進の専門組織「公益財団法人パブリックリソース財団」として新たにスタート。「意志ある寄付で社会を変える」ことをミッションに、テーマ基金、オリジナル基金、遺贈など様々な寄付の方法を提供し、人生を豊かにする寄付、未来を切り拓く寄付の仕組みづくりに取り組む。2020年度は新型コロナ感染症に対応するため、様々な分野や人を支援する基金を複数創設し、支援を続けている。
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