大阪・関西万博でブラッコ社と日本放射線学会が持続可能な放射線診断への取り組み 共にいのち輝く未来社会を目指す
日本と欧州の放射線科医・専門家が、放射線診断をより持続可能なものにするための実践的かつ革新的な取り組みを共有しました。その中で、ブラッコ社は、排水中に残留する造影剤を削減することを目指した「Re.Water」プロジェクトなど、自社の具体的な取り組みを詳しく紹介しました。
ミラノ、2025年10月13日——大阪・関西万博2025におけるテーマウィーク「SDGs + Beyond いのち輝く未来社会」の期間中、イタリア館のゴールドスポンサーであるブラッコ・グループは、放射線診断分野におけるサステナビリティをテーマとしたイベント「放射線診断の持続可能性を構築する - 日本とヨーロッパの経験と革新」を開催しました。
本イベントは、イタリア館のオーディトリアムにおいて、イタリア側の文化・科学・教育担当責任者であるロッセッラ・メネガッツォ氏の出席のもと開催され、日本および欧州の著名な専門家・放射線科医が登壇し、放射線診断をより持続可能なものとするための実践例や優れた事例を共有しました。その目的は、医療分野におけるグローバルなサステナビリティの推進と、ジャパン・サステナビリティ委員会における具体的な行動計画の策定となります。
午前のセッションでは、日本医学放射線学会会長冨山憲之氏、ヨーロッパ放射線学会会長アンドレア・ロックオール（Andrea Rockall）氏、ラバウド大学医療センターへレーン・デッカー（Heleen Dekker）氏、群馬大学熊坂創真氏、東北大学大田英揮氏、岡山大学平木隆夫氏、ブラッコ・ジャパン代表取締役坂本哲章氏、ブラッコグループ・包装技術イノベーションマネージャーエリック・ブルーノ（Erik Bruno）氏と旅行読売出版社代表取締役社長長谷川由紀氏がモデレーターを務め、円卓会議を設置しました。
閉会に際し、ブラッコ社APAC統括責任者ヴァルテロ・カネパ（Valtero Canepa）氏が次のように述べました。「放射線診断におけるサステナビリティは、環境的・経済的・社会的という三つの側面すべてに影響を及ぼします。このたび大阪・関西万博において本イニシアチブを発表し、欧州および日本の放射線診断分野を代表するリーダーの皆様とともに、経験を共有し、より高い効率性・安全性・環境的持続可能性を実現するための実践的なソリューションについて意見交換を行えましたことは、私どもにとりまして大変光栄なことでございます。ブラッコは、造影剤による環境負荷の低減の重要性をいち早く認識し、長年にわたりその取り組みを続けてまいりました。今回のイベントでは、生産から使用後まで、製品ライフサイクルのあらゆる段階において循環型経済の考え方を統合する包括的な戦略を紹介し、放射線診断分野におけるサステナビリティへの関心と取り組みの発展を積極的に支援していくという当社の強いコミットメントを改めて表明いたしました。」
また、日本放射線学会が「グリーン・ラジオロジー」の実現に向けて強いコミットメントを示しました。参加者がフォーラムにおける積極的な関与は、この重要なテーマへの高い関心と意識の広がりを表しております。
さらにこのイベントでは、造影剤の高効率化、マルチドーズやマルチペーシェント方式の導入や、「Re.Viva」および「Re.Water」といったパイロットプロジェクトなど、持続可能な運用の実現と循環性を推進するための優れた実践事例が多数紹介されました。
ブラッコグループ・包装技術イノベーションマネージャーエリック・ブルーノ氏は、次のようにまとめました。「本日は、水と資材を循環的に管理するための革新的なソリューション、複数の患者に対応しながら高い安全性と性能を実現する注入システムおよびパッケージ設計、そしてAIアルゴリズムによる持続可能な診断運営への貢献についてご紹介いたしました。とりわけ、オランダのZereau BV社と協働して進めている「Re.Water」プロジェクトは、病院や診断施設において排尿時に造影剤を濾過するシステムを導入し、排水中の造影剤成分を削減することを目的としております。病院の放射線診断部門において、革新的かつ持続可能なソリューションを導入・統合することを目指しております。患者は、造影剤を濾過し、ヨウ素などの貴重な原材料を回収する特別なトイレを使用することで、これらの物質が環境中に流出するのを防ぎます。このプロジェクトは、水資源の保護と循環型経済の推進に向けた具体的な進展を示すものです。」
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ブラッコ・グループ（The Bracco Group）について
グループ・ブラッコは、ライフサイエンス分野で世界をリードする診断イメージング技術の企業として、1927年の創業以来、100カ国以上で展開し、総売上高18億ユーロ（内88％が海外市場）、3800名の従業員、2000件以上の特許を有し、毎年売上高の10％以上を研究開発に投資しています。
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