メドケア株式会社、厚生労働省公募事業「ICT禁煙支援コンソーシアム」にMEDICALLYオンライン禁煙外来プログラムが採用
メドケア株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:明石英之、以下「メドケア」)は、厚生労働省公募事業「ICTを活用した禁煙支援プログラムの実施及び汎用モデル構築事業」(以下「本コンソーシアム事業」という)へ参画し、「MEDICALLYオンライン禁煙外来プログラム」を提供することになりました。
◆事業概要
「本コンソーシアム事業」は、業種・規模の異なる19の健康保険組合(総加入者数約50万6千人)によるコンソーシアムを創設し、職域における加入者の喫煙問題と受動喫煙のリスク等に関するヘルスリテラシーの向上と喫煙率の減少という共通目標の実現に向け、ICTを活用した禁煙支援プログラムを共同実施し、その効果を検証することを目的としております。また、効果検証で同定される効果的な取り組み方の要素やその活用事例の分析結果をもとに、業種や規模にかかわらず、他の健保組合にとって参考となる汎用モデルを構築し、横展開を図ることも目指します。
◆MEDICALLYオンライン禁煙外来プログラム概要
メドケアが本コンソーシアム事業へ提供する「MEDICALLYオンライン禁煙外来プログラム」は、所属する健康保険組合の協力のもとで組合員に提供される8週間の治療プログラムです。医師の診察の全てをスマートフォンやタブレットを用いたオンライン診療で行い、患者の状況に応じて禁煙補助薬(主にバレニクリン)を処方し、自宅へ配送します。プログラム終了後も、6ヶ月間に渡りサポートメールを配信し、継続的な禁煙サポートを行うことで完全に卒煙できる環境を提供致します。
「本コンソーシアム事業」は、業種・規模の異なる19の健康保険組合(総加入者数約50万6千人)によるコンソーシアムを創設し、職域における加入者の喫煙問題と受動喫煙のリスク等に関するヘルスリテラシーの向上と喫煙率の減少という共通目標の実現に向け、ICTを活用した禁煙支援プログラムを共同実施し、その効果を検証することを目的としております。また、効果検証で同定される効果的な取り組み方の要素やその活用事例の分析結果をもとに、業種や規模にかかわらず、他の健保組合にとって参考となる汎用モデルを構築し、横展開を図ることも目指します。
◆MEDICALLYオンライン禁煙外来プログラム概要
メドケアが本コンソーシアム事業へ提供する「MEDICALLYオンライン禁煙外来プログラム」は、所属する健康保険組合の協力のもとで組合員に提供される8週間の治療プログラムです。医師の診察の全てをスマートフォンやタブレットを用いたオンライン診療で行い、患者の状況に応じて禁煙補助薬(主にバレニクリン)を処方し、自宅へ配送します。プログラム終了後も、6ヶ月間に渡りサポートメールを配信し、継続的な禁煙サポートを行うことで完全に卒煙できる環境を提供致します。
◆本コンソーシアム事業 参加健康保険組合
ディスコ健康保険組合(主幹組合)/日産自動車健康保険組合(副主幹組合)/オリンパス健康保険組合/住友不動産販売健康保険組合/内田洋行健康保険組合/富士フイルムグループ健康保険組合/第四銀行健康保険組合/日本中央競馬会健康保険組合/東京電力健康保険組合/HOYA健康保険組合/ライオン健康保険組合/東京電力健康保険組合/サノフィ健康保険組合/国際興業健康保険組合/C&Rグループ健康保険組合/ 他4健保
(順不同、計19健保)
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