EDGEofは「スマート体育教育」を目指したICTの実証実験を高知県とともに公立中学校の授業にて実施

高知県内公立中学の授業にて「スマート体育教育」を目指したICTの実証実験の実施

国際的なイノベーターとの繋がりを活かし、オープンイノベーションの支援を行う株式会社エッジ・オブ(東京都渋谷区神南1丁目-11-3)は、体育授業におけるスポーツセンシングデバイスを活用した公教育のICT化に関する実証実験をSOLTILO Knows株式会社(東京都渋谷区神南1丁目-11-3)とともに、高知県※1、土佐町教育委員会、NPO法人SOMA※2の協力のもと土佐町小中学校（高知県土佐郡土佐町宮古野１）にて開始いたします。

体育科の授業におけるICT活用は、生徒の「学習履歴」、「評価」を目的とし、タブレット端末等で撮影した映像を使い、運動を観察し、対話を通して学び取るアプローチが取られてきました。
今回のスマート体育教育を目指す実証実験では映像ではなく、運動能力の可視化を実施します。プロサッカーチームのサガン鳥栖、大分トリニータや高校、大学のサッカー強豪校が活用するスポーツセンシングデバイスKnows※3を活用し、走行距離や心拍数などの運動データの数字化を行い、授業を通し運動能力の可視化を、生徒自身が授業の中で行います。

運動が数値データによって可視化されることで、生徒が授業を振り返る際に着目点が増加し「主体的・対話的で深い学び」を生み出すことが期待される他、指導面においても明確な数値を確認することにより弱点・強点の改善、課題の明確化が見込まれます。
また、スポーツセンシングデバイスの導入により、個々人の心拍数、疲労回復などの身体データがリアルタイムで見えることにより、体育教育内での安全管理にデバイスが寄与する方法も本実証実験内にて実施し、リアルタイムのスポーツセンシングデバイスの導入が事故※4を未然に防ぐことに寄与する方法を検証します。

※1 高知県は、IoTやAIなどの先端技術を活用して、県内の課題解決を図る取組を進めるとともに、新たなビジネスへのチャレンジをサポートしている。実証フィールドの提供をしており、その一つとして、本実証実験を実施している。

※2 都市部に比べ先端デバイスの活用事例が届かずまた活用機会もない中山間地域でのICT教育の構築に関わってきた知見を生かし、本実証実験のサポートをおこなう。

※3 GPSにて運動能力を数値化する高機能センサー。
リアルタイムで心拍数や、運動強度、疲労回復など瞬時に測定し、プレー中の推移を数字化。データを蓄積し、事実と理論に基づいた的確なパフォーマンス向上の指導・育成を実現することが可能。

※4 中学校全国的総計で体育活動中における事故は年間で約57万件発生。
下記ＵＲＬを参照願います。
（http://www.mext.go.jp/sports/b_menu/shingi/016_index/bunkabukai002/shiryo/__icsFiles/afieldfile/2018/02/14/1399259_004.pdf）

実証実験内容:
株式会社Knowsのスポーツセンシングデバイスを公立中学校全学年に導入し、体育の授業中の運動データの可視化と運動データを可視化することによる生徒の運動意欲、能力の向上と安全管理を目的としたICT 化への課題の検証を行う。
 

活用デバイスについて（名称: Knows）
(1)運動中の心拍の変化や加速度をリアルタイムで計測、確認が可能。教員による運動中の指導や危機管理への活用を行う

(2)運動データを運動後に視覚的に確認が可能。プレイヤーが運動数値を見て、分析、ディスカッションを行い、今後のプレーの改善につなげること可能。

実証実験期間:
2019年9月1日  〜 2019 年12月28日

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■株式会社EDGEof
世界中のスタートアップや起業家、投資家、クリエイターにエンジニア、メディアから研究者、各国政府機関にいたるまで、あらゆるイノベーティブな才能を繋げ、革新的事業の創出を加速させていくゲームチェンジングなプロジェクトを共創するコラボレーションプラットフォーム。ニューカルチャーの発信地である渋谷を最初の拠点とし、グローバルで多様な人々の繋がり様々なイノベーションを生み出していく環境を構築している。 

■SOLTILO Knows 株式会社
運動を数値化するチームスポーツ向けのスポーツセンシングデバイスKnowsを開発、販売。プロサッカーチームを始め、育成世代に至るまで幅広く導入されている。全ての競技で育成世代がテクノロジーを活用し、自己の数字を認識、分析してプレーを行う未来を構築することに従事。

■土佐町教育委員会
高知県土佐町で、民間のNPOと連繋をしながら、地域の学校教育および社会教育において先進的な動きをしている。特に英語教育では人材とICTを駆使して様々な成果を出している。また、プログラミング教育でも、地方の中山間地では珍しくChrome bookを１人１台に支給してインフラを整えている。

■NPO法人SOMA
「あらゆる人々の学習権を保障する」環境を整えることで、人・町・国の持続可能な成長に貢献することを目的とした教育事業者。学校教育の支援、社会教育・生涯学習の企画・実施、学校外教育の環境とプログラムの提供、図書館の運営を主に行なっている。4000人の町で月間800人以上に使われる私的公共（プライベートパブリック）スペース「あこ」を拠点に、様々な学びの環境・機会を提供し続けている。