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JAGフィールド株式会社
会社概要

【新型コロナウイルスによって建設業界はどう変化した?】コロナ禍での変化やこれからのIT化に関する考えが明らかに!

建設業界が今後力を入れるべきことTOP3は業務の効率化、人材不足の解決、デジタル化・ITインフラの整備!

JAGフィールド株式会社

JAGフィールド株式会社(本社所在地:愛知県名古屋市、代表取締役:菊田 太一)は建設業界で3年以上働いている方を対象に、新型コロナウイルスによる建設業界の変化に関する調査を実施しました。
新型コロナウイルスの感染拡大によって、建設業界は工期の遅れや中止など様々な影響を受けました。
2020年に開催予定であった東京オリンピック・パラリンピックも2021年に延期されることが発表されています。

新型コロナウイルスの感染拡大時には、オリパラ需要は落ち着いていましたが、リニア中央新幹線の開通工事老朽化した東京の下水・首都高速の再整備5G通信などインフラの再整備による建設業界の需要が高まっていました。
また、インバウンド施設や大阪万博など、今後も需要が高まっていくプロジェクトが控えています。

そんななか、今回のコロナ禍による建設ストップは大きな打撃だったのではないでしょうか?

もしかしたら、新型コロナウイルスによって、働き方やこれからの予測がつきにくい状況になったのかもしれません。

では、建設業界で3年以上働いている方は、今の状況をどのように捉えているのでしょうか?

そこで今回、JAGフィールド株式会社https://www.jag-fld.com/)は建設業界で3年以上働いている方を対象に、新型コロナウイルスによる建設業界の変化に関する調査を実施しました。
 
  • 新型コロナウイルスでどんな影響があった?
始めに、新型コロナウイルスによって建設業界がどのような影響を受けたのか伺っていきましょう。


「あなたの会社では新型コロナウイルスによってどのような影響を受けましたか?(複数回答可)」と質問したところ、『工事の中止・工期の延期(48.0%)』と回答した方が最も多く、次いで『打ち合わせや会議の中止・延期(38.7%)』『資材の納期遅延(37.8%)』『工事のキャンセル(白紙化)(29.8%)』『イベント・展示会の中止・延期(19.9%)』『人材の不足(12.0%)』と続きました。

新型コロナウイルスの感染拡大により、政府から休業要請が出されたことで、やむを得ず工事の中止や工期の延期といった判断を取らなければならないところもあったでしょう。

では、新型コロナウイルスの影響前と後で何か変わったことはあるのでしょうか?
詳しく聞いてみました。

■新型コロナウイルスによってこんな変化が起きました…!
・県外の仕事及び業者の調達ができない(40代/男性/宮崎県)
・材料供給が不安定。作業状況も3密対策が必要で進みが遅い(50代/男性/大阪府)
・テレワークやフレックス利用が増えた(50代/女性/群馬県)
・面会での打ち合わせ機会が減ったり会食する機会がなくなったりした(50代/男性/兵庫県)
・現場調査などテレワークでは不可能な業務が滞っている(50代/男性/神奈川県)

などの回答が寄せられました。
 
  • 新型コロナウイルスでこんな支障をきたしています…
先程の調査で、新型コロナウイルスが建設業界に及ぼした様々な影響が明らかになりました。
では、それらの影響は具体的にどのような支障をきたしているのでしょうか?


「新型コロナウイルスによってどのような支障をきたしていますか?」と質問したところ、『受注数の減少(50.8%)』と回答した方が最も多く、次いで『従業員の減少(12.0%)』『現場管理者の不足(11.3%)』『予算の削減(9.2%)』『残業時間の増加(4.9%)』と続きました。

前述の調査で、工事の中止・工期の延期や、打ち合わせや会議の中止・延期が起きていることを踏まえると、受注数の減少が起きているのは納得の結果と言えるのかもしれません。

また、なかには従業員の減少や現場管理者の不足といった、人材不足に陥っている企業もあることが明らかになりました。

新型コロナウイルスの感染拡大は、建設業界の様々な箇所で支障をきたすきっかけとなっているのかもしれません。
 
  • 今後力を入れるべきことは業務の効率化、人材不足の解決、デジタル化、ITインフラの整備と判明!
ここまでの調査で、新型コロナウイルスによる影響や、それに伴ってどのような支障が起きているかが明らかになりました。
では、それらの課題を解決するためにも、今後は何に力を入れていくべきなのでしょうか?


「今後力を入れていかないといけないことは何ですか?(複数回答可)」と質問したところ、『業務の効率化(52.6%)』と回答した方が最も多く、次いで『人手不足の解決(38.3%)』『デジタル化、ITインフラの整備(28.3%)』『時短勤務・テレワーク制度の整備(25.9%)』『社員教育(19.4%)』『福利厚生制度の見直し(10.3%)』と続きました。

建設業界は未だに3K(キツイ、汚い、危険)の意識を持たれていることがあります。
そのようなイメージを変えるためにも、業務の効率化や人手不足の解決に力を入れていくべきなのかもしれません。

また、業務効率化などを目指す上で欠かせないのが、デジタル化ITインフラ整備です。
ITを上手に活用することで、解決されることも多くあるでしょう。

それらの理由から、デジタル化やITインフラ整備にも注目している方が多いのかもしれません。
 
  • コロナ禍による不景気をどう思いますか?建設業界の本音が明らかに!
新型コロナウイルスにより、日本経済は大きな打撃を受けました。
「コロナショック」という言葉が生まれるほど、日本中で不景気を引き起こしています。

では、現在の不景気に関して建設業界で働いている方はどのように考えているのでしょうか?


「コロナ禍による不景気(景況感)を建設業界としてどう思いますか?」と質問したところ、4割以上の方が『しばらく時間がかかると思う(46.1%)』と回答しました。

すぐに回復するわけではないと思っているようです。

回復すると思う理由、すぐには回復が難しいと思う理由をそれぞれ聞いてみましょう。

■回復すると思う理由は?
・一時的に後退しても必ず必要な職業だと思うので(30代/男性/広島県)
・作業行程が長期のため、リカバリーしやすい(40代/男性/長崎県)
・エンドユーザーがやめない限り工事はあるから(50代/男性/埼玉県)

■しばらくは回復しないと思う理由は?
・まだまだ終息に向かっていないから(30代/男性/高知県)
・全体の景気が戻らなければ難しい…(30代/男性/埼玉県)
・経済活動が自粛により停滞し、収入減を引き起こし新規案件が激減してるから(40代/男性/神奈川県)

などの回答が寄せられました。
 
  • 新型コロナウイルスでIT化が進むようになった?
先程の調査で、建設業界で働いている方のコロナ禍による不景気に関する考えが明らかになりました。
新型コロナウイルスにより建設業界は、工事の中止・工期の延期といった影響を受け、受注数の減少や人材不足が起きています。

そのような背景から、自社のIT化を進めるようになったところもあるのではないでしょうか?


「新型コロナウイルスの影響を受けて会社はIT化を進めていますか?」と質問したところ、半数近くの方が『はい(48.2%)』と回答しました。

新型コロナウイルスの感染拡大を機に、IT化を進めている会社もいるようです。

では、建設業界で働く方は、今後どのようなIT化を望んでいるのでしょう。

「今後どのようなIT化を望んでいますか?(複数回答可)」と質問したところ、『作業の進捗状況確認(35.7%)』と回答した方が最も多く、次いで『健康状態の管理(29.5%)』『ドローン測量(23.0%)』『無人化施工(21.7%)』『ロボット技術(19.5%)』『BIM(ビルディングインフォメーションモデリング)(18.4%)』『3Dプリンターの導入(14.2%)』と続きました。

現場に直接出向かずとも、作業の進捗状況が確認できるものであればテレワークにも備えることができますよね。
また、新型コロナウイルスの感染拡大によって、社員の健康状態を管理できるものが求められるようになったのかもしれません。

建設現場において、人の力は欠かすことができませんが、IT化を進めることで、人材不足などの課題を解決できるだけでなく、業務効率の向上にも繋がるでしょう。

建設業界で働く方のIT化への考えや、どのようなIT化を望んでいるのかが明らかになりました。
 
  • 【まとめ】今後の建設業界ではIT化が進んでいく?
今回の調査で、新型コロナウイルスの感染拡大による建設業界の変化が明らかになりました。
工事の中止・工期の延期や、打ち合わせや会議の中止・延期が起きており、それが受注数の減少に繋がっているようです。
また、受注数の減少だけでなく、人材不足にも影響を与えていることが明らかになりました。

オリンピック需要が高まっていた建設業界において、今回の新型コロナウイルス感染拡大は大きな影響を与えたでしょう。
しかし、マイナスな影響だけではなく、建設業界のIT化を進めるきっかけになったのかもしれません。

これから建設業界では、作業の進捗状況の確認や健康状態の管理、ドローン測量、無人化施工といったIT化による労働環境の変化が起きるかもしれません。
 
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■JAGフィールド株式会社 : https://www.jag-fld.com/
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調査概要:新型コロナウイルスによる建設業界の変化に関する調査
【調査日】2020年7月10日(金)
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,056人
【調査対象】建設業界で3年以上働いている方
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ

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業種
サービス業
本社所在地
愛知県名古屋市中村区名駅南1-24-30 名古屋三井ビルディング本館 15F
電話番号
052-589-2822
代表者名
菊田太一
上場
未上場
資本金
1700万円
設立
2000年01月
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