One Concern、新しいワークモデル「バーチャルファースト」を開始

One Concernの新しいバーチャルファースト戦略は従業員の働き方の柔軟性、ワークライフバランス、心身の健康を重要視

2021年9月22日、カリフォルニア州メンロパーク –　One Concern, Inc. （本社：米国カリフォルニア州、以下「One Concern」）は、オフィスとの距離に関係なく働ける、バーチャルワークを従業員の基本的なワークモデル（働き方のモデル）とする、「バーチャルファースト」を発表しました。新しいバーチャルファーストのアプローチにより、すべてのOne Concernの従業員は柔軟にリモートワークを実施でき、オフィススペースをこれまで外部で開催していたイベントや会合に利用できるようになります。

One Concernの最高人材責任者（CPO）であるニコレット・キスペ（Nicolette Quispe）は次のように述べています。「パンデミックの影響で、ワークモデルや働き方に対する嗜好が変化しています。グローバルの従業員調査では、柔軟性の向上、通勤時間の短縮、家族や友人と過ごす時間の確保という要望が寄せられました。One Concernは地球規模のレジリエンス構築というミッションに継続して取り組む上で、場所を問わず全従業員のためにポジティブで生産的な職場環境をサポートできるよう、柔軟なバーチャルファーストモデルを採用します。これにより従業員は、これまで以上に地理的に離れた場所から気候リスクへの取り組みとレジリエンス構築という目標に向けて活躍できるようになります」
One Concernがミッションを実現し、人材の獲得と定着、効果的なコラボレーションを行うために欠かせないものとしてバーチャルファーストは開発されました。バーチャルファーストは従業員に高い柔軟性を提供するだけでなく、シリコンバレー以外からも広く人材を募り、採用する人材の多様性を高めることを可能にします。従業員はリモートワーク環境の整備のため、インターネット接続に対する手当などの福利厚生を受けることもできます。
One ConcernのCEO兼共同創業者であるアマッド・ワニ（Ahmad Wani）は次のように述べています。「メンバーの多様な視点と経歴は常にOne Concernチームの強みです。バーチャルファーストのアプローチは、正直さ、誠実さ、責任というコアバリューと、偏見を排除し、レジリエンスを構築することに重点を置く当社の姿勢とも合致しています。このワークモデルの移行はタレントプールの拡大につながるだけではありません。多様性を持つ世界クラスのチームが画一的なワークモデルではなく、チームが活躍できる職場環境を採用することを可能にします」
One Concernの米国カリフォルニア州メンローパーク本社および東京オフィスはコラボレーション型の会合を最優先してリニューアルされており、今後は懇親会、セミナー、その他のコミュニティ構築イベントなど、従来はオフサイトで行われていたイベントに利用されます。

One Concernについて
スタンフォード大学の学際的研究プロジェクトから生まれたOne Concern（ワン・コンサーン）は、「あらゆる災害による被害を最小化すること」をミッションとして掲げています。災害科学とAI/機械学習を融合することで、大規模災害などによる被害からのレジリエンス（対応力）を定量化し、自治体や企業が自然災害のリスクを評価、軽減、または移転する際の意思決定を支援するRaaS （Resilience-as-a-Service; サービスとしてのレジリエンス）ソリューションを提供しています。One Concernは世界経済フォーラムのグローバル・イノベーター・コミュニティの一員です。詳しくはウェブサイトをご覧ください：https://www.oneconcern.com/jp