TikTok発行の調査レポート「TikTok Socio-Economic Impact Report」にBcode運営「Creator Agency Alpha」所属クリエイター・神社あゆが事例掲載

株式会社Bcode

2026年6月10日 10時00分

AnyMind Group株式会社のグループ会社である株式会社Bcode（読み：ビーコード、代表取締役：漣優起、以下「Bcode」）が運営するクリエイターエージェンシー「Creator Agency Alpha」所属の料理系クリエイター「神社あゆ」が、TikTok発行の調査レポート「TikTok Socio-Economic Impact Report」（2026年6月発行）に事例として紹介されました。あわせて、2026年6月9日に開催された発表会への登壇いたしましたことをお知らせいたします。

■TikTok Socio-Economic Impact Report〜日本における経済的・社会的影響〜」（2026年6月発行）とは

2025年1月～12月を対象期間としてマクロミルグループに調査を委託し、TikTokが日本社会にもたらす経済的・社会的影響を多角的に分析したレポートです。

2024年、2025年の発行に続く3度目の発行となる調査レポートで、TikTokが日本にもたらす「経済的価値」「クリエイター経済圏としての価値」「ユーザーにとっての価値」の3つの観点から分析されています。

■ 「TikTok Socio-Economic Impact Report」」での紹介について

「TikTok Socio-Economic Impact Report」は、TikTok Japanが日本国内におけるTikTokの経済的・社会的な波及効果を多角的に検証する公式レポートです。今回、神社あゆは「TikTok LIVEを通じた強固なファンコミュニティ形成と、そこから派生する独自の経済圏」を体現する象徴的な事例として紹介されました。

インタビュー内では、毎朝5時からLIVE配信をする神社あゆの活動やファンとの交流に関するエピソードが紹介されています。

■ メディア向け発表会の概要

本レポートの発行を記念し、ビジネス・メディア関係者等に向けて開催された発表会に神社あゆが登壇いたしました。

発表会では、TikTokをきっかけとしたユーザーの行動変容やファンコミュニティに関して自身のエピソードを交えて話しました。

■ 神社あゆプロフィール

料理家、TikTokライブクリエイター。「5人の子どもを育てる母」という等身大の視点から、毎朝5時から料理ライブ配信を実施。

視聴者と朝の時間を共有する徹底した双方向コミュニケーションにより、「料理が楽しくなった」といった生活へのポジティブな影響を与え続けています。

TikTok：https://www.tiktok.com/@a.jinja?lang=ja-JP

■ Bcodeの介在価値：一気通貫の「Creator Economy Infrastructure」

今回、事例として紹介された神社あゆが創出する「コミュニティ経済圏」の裏側には、Bcodeが提供する日々のサポートがあります。 Bcodeでは、クリエイターマネジメントに加えて、AnyMind Groupが有するテクノロジーやネットワークを活用しながら、主に以下のような支援を行っています。

ライブ配信マネジメント：視聴者のエンゲージメントデータを分析し、ファンコミュニティ形成を最大化する戦略や企画を提案

IP展開・ブランド連携： AnyMind Groupとの連携により、TikTok Shopでのライブコマースを支援

■ 株式会社Bcode 代表取締役CEO 漣優起のコメント

今回、神社あゆが「TikTok Socio-Economic Impact Report」の事例として紹介されたことを、大変光栄に思います。毎朝5時から継続されるライブ配信を通じて、視聴者一人ひとりの生活習慣や感情に寄り添いながら、強いコミュニティを育ててきました。その結果として、配信内外で熱量や共感が連鎖し、新たな経済圏が生まれています。

私たちは、Creator Economyの本質は『フォロワー数』ではなく、『コミュニティとの信頼関係』にあると考えています。だからこそ当社では、短期的な数字のみを追うのではなく、クリエイター自身の人生や価値観、日々の積み重ねが、長期的なブランドとして育っていくことを重視しています。また、AnyMind Groupのテクノロジーやグローバルネットワークを活用しながら、ライブ配信を軸にクリエイターの挑戦を一気通貫で支える『Creator Economy Infrastructure』の構築を目指しています。クリエイターが“発信”だけで終わるのではなく、共感や熱量を持続可能なビジネスへと昇華していける環境そのものをつくっていきたいと考えています。

今回の事例紹介を通じて、TikTok LIVEから生まれるコミュニティや経済圏の可能性を、より多くの方に知っていただければ幸いです。