世界環境デー:オリーブが環境に優しい理由

オリーブ栽培のサステナビリティに関するレポートを発表

Olive Oils From Spainは、欧州委員会などと共同で、生物多様性を保全してオリーブ栽培の利益率の向上に取り組むプロジェクト「LIFE OLIVE ALIVE」(https://olivaresvivos.com/en/olive-alive/)を立ち上げました。LIFE OLIVE ALIVEでは、オリーブ栽培のサステナビリティ(持続可能性)に関するレポート「Olivares Vivos(英語)」(https://olivaresvivos.com/wp-content/uploads/2019/02/2018-Resumen-del-Proyecto-EN-WEB.pdf)を発表しました。
 



世界環境デーは生物多様性、サステナビリティおよび地球環境問題の啓発を図る上で最も重要な日です。国連総会による制定を受け、早急な対応が求められる環境問題に対し、政府・企業・市民による取り組みを促す目的で、1974年以降毎年6月5日に行われてきました。特に近年は、地球に危害を及ぼしうる活動に対する懸念が、一般市民の間でますます拡大しています。こうした中、ヨーロッパ産のオリーブオイルは、生物多様性の向上に役立つのはもちろん、環境にやさしい製品の条件もすべて満たせる、サステナブルな製品の一つです。地中海周辺地方で数千年間にわたり築かれてきた健康な食事に関する知識や、品質・食の安全・サステナビリティ分野の取り組みがすべてオリーブオイルに集約されています。

Olive Oils From Spainが、EU(欧州連合)の支援を受けて推進するキャンペーン「オリーブオイル・ワールドツアー」の公式ホームページ(https://oliveoilworldtour.jp/) では、生物多様性に貢献するオリーブ栽培について解説しています。オリーブオイルが地球に配慮したサステナブルな製品である主な理由は以下の通りです。
 
  • オリーブ畑には、気候変動への対抗効果が特に高いという特徴があります。オリーブ畑(土壌および樹木)には、オリーブオイルの製造により発生する温室効果ガスの10倍の温室効果ガス吸収効果があります。
  • オリーブは、2018年のスペイン国内の有機栽培面積が20万ヘクタールに及ぶ、同国を代表する有機栽培作物です。ヨーロッパ全体のオリーブの有機栽培面積は、45万ヘクタールに達します。
  • オリーブ畑は、スペイン全体の栽培面積が250万ヘクタールに及ぶ、スペイン最大の人工林です。これらの人工林には、多様性に富む様々な鳥類が生息し、固有の生態系を形成しています。

これらは、オリーブ畑がオーガニックでサステナブルな生態系であることを裏付けています。LIFE OLIVE ALIVEも、この点を実証しています。スペインのアンダルシア州の40のオリーブ畑を対象とした調査では、イベリア半島で確認されている全生物種の4分の1に当たる、119科に属する165種の鳥類が特定されました。同様にアリ58種、ハチ100種以上、草本植物549種、木本植物137種(アンダルシアの維管束植物相の17%、イベリアの維管束植物相の7%)も特定。さらに、新たな固有植物種も発見され、「Linaria qartobensis」という学名が与えられました。これらについての詳細は、レポート「Olivares Vivos」(https://olivaresvivos.com/wp-content/uploads/2019/02/2018-Resumen-del-Proyecto-EN-WEB.pdf)にて確認できます。

LIFE OLIVE ALIVEの事業は、スペイン政府が推奨する農業政策モデルとしての役割を期待されているだけでなく、オリーブ栽培から製造までをサステナビリティに配慮して生産されたオリーブオイルが消費者の購買動機となる上でも重要な役割を果たしています。料理にオリーブオイルを使うことは、自身や家族の健康はもちろん、地球の健康も守ることができるのです。

なお、日本においてもサステナビリティは、今後ますます企業や政府が率先して取り組む施策のひとつとなることでしょう。サステナビリティの国際目標である「持続可能な開発目標」(SDGs:Sustainability Development Goals)において日本政府は、内閣総理大臣が本部長に就いたSDGs推進本部を設置し、2020年のアクションプランを策定しました。今後、日本のSDGsモデルの展開を加速化していくと方針を掲げています。また、博報堂が2019年に実施した「生活者のサステナブル購買行動調査」において、「環境・社会に悪影響を与える企業の商品を購入したくない」という回答者が81%にのぼり、「環境・社会に配慮した商品を購入したい」という回答者が約70~80%に達するなど、昨今の日本の消費者の購買動機にサステナビリティの視点が含まれることが明らかなになっています。

 
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