33万件のイベントデータ、2,000人のアンケートを分析:Peatixが「イベントに関する調査2021」を公開〜コロナ禍を経て、人と人との繋がりがマーケティング・カルチャー・エンタメ業界に与える影響〜

オンライン化でコミュニケーションに課題/アフターコロナでもハイブリッドイベントを検討する主催者多数

Peatix Japan株式会社

イベント・コミュニティのプラットフォームPeatix (ピーティックス) を運営するPeatix Inc,(本社:米国ニューヨーク州 CEO:原田 卓/以下:Peatix 読み:ピーティックス)は、昨年2020年に引き続き、今年もイベントに関する調査を実施し、オンラインイベント・リアルイベント・上記を組み合わせたハイブリッドイベントに関する調査結果「イベントに関する調査2021」を公開しました。

Peatixを利用するイベント主催者・参加者両者にアンケートを実施。主催者には、新型コロナウイルスの拡大を受けたオンラインイベントへの切り替えなどの対応や、オンラインイベントのマネタイズ状況など、参加者にはオンラインイベントへの満足度や参加しやすい時間帯などをヒアリングしています。2020年2月以降のオンラインイベントの課題やトレンドに関するデータ・知見を提供することで、イベントに関わる皆様の一助となれば幸いです。


調査発表ページ:https://blog.peatix.com/featured/2021_event_survey.html

2020年の4月頃から、新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、人が集まる「イベント」の開催が難しくなりました。「新しい生活様式」が求められる中、イベント主催者は、早くからイベントの「オンライン化」に取り組んできました。イベント主催者、参加者の試行錯誤が続く中、イベント・コミュニティ・プラットフォームであるPeatixは、オンラインイベントの課題やトレンドを明らかにすべく調査を実施。「2020年 オンラインイベントに関する調査」として発表したところ、大きな反響がありました。

2021年11月現在、ワクチンの普及などにより、コロナ禍は収束していくようにも見えますが、今後の見通しについては様々な見方があります。

Peatixは2021年、改めて昨年と同様の調査を実施しました。コロナ禍における新しいイベントのフォーマットとして、約2年の間に定着したと言える「オンラインイベント」はどのようなものなのか。「直接会えない」ことで、つながりやコミュニティはどのように変化したのか。また、仮にパンデミックが収束した場合、イベントのあり方はどのようなものになっていくのか。Peatixの利用データ及びユーザーへのアンケート調査から分析しています。


◆調査期間、参照データについて

本資料で参照するデータは、Peatixのデータベースから抽出した 2019年07月3日〜2021年7月2日までに日本国内で開催されたイベントのデータ(731日分)、及び、2021年6月25日〜7月2日にPeatixユーザーにメールにて配布したアンケートを元にしています。

[イベントデータ]
イベント数:331,402 (日本国内のイベントのみが対象)
イベント参加ユーザー数:2,208,565

[アンケートデータ]
(イベント参加者、主催者を対象に、それぞれランダムに配信先を抽出、メールにて回答を依頼)
主催者アンケート:有効回答数 415
参加者アンケート:有効回答数 1,714


◆調査発表より一部抜粋

オンラインイベントの開催経験
ほとんどの主催者がコロナ禍で初めてオンラインイベントを開催

コロナ禍以前の開催形式として、「リアルイベント」が「ほとんど」と答えたのは84.1%でしたが、現在は約半数がリアルイベントとしての開催を休止、あるいは「まれに」開催するのにとどまっています。一方、以前に「オンラインイベント」を開催したことがなかった主催者は82.9%である一方、現在ではそのうちの約9割の主催者が「ほとんど」「まれに」オンラインイベントを開催したと回答しており、コロナ禍で初めてオンラインイベントを開催したことが分かります。



オンラインイベントの課題
集客・視聴者集めに苦戦する主催者も

主催者がオンラインイベントにおいて課題として感じているのは「集客・視聴者集め」であり65.6%でした。これはオンラインイベントの利点としてマーケティング効果の可能性が挙げられていたこととは逆説的な結果となっています。この乖離の理由には、人気のイベントがより参加者を集めてしまい、そうでないイベントが集客に苦労していることが考えられます。



コミュニティ参加の課題
オンライン上でのコミュニケーションが課題

コロナ禍において、コミュニティ参加者が感じる課題としては、「イベントの回数が減った」という回答が42%でした。主催者への調査では「回数を増やした」と回答した割合が多かったこととは対象的に、参加者への調査では「回数が減った」が最も多くなったのは、「オンライン化」に適応できなかったコミュニティが一定数いることが原因です。
また、「オンラインでのコミュニケーションが難しい」が次に多く37.9%でした。主催者が双方向のコミュニケーションを工夫しても「交流・つながり」はあまり変わらなかったことが示唆するように、参加者にとっても、オンライン上でのコミュニケーションは難しいことのようです。



コミュニティ参加の数と交流・つながり
気軽には参加できるが、オンラインでのコミュニケーションは難しい

コミュニティに「1つ以上」参加していると答えた人に、参加するコミュニティ数について質問したところ、最も多いのは「変わらない」で40.3%、「増えた」が「減った」より若干多く、32.9%となりました。
一方で、参加するコミュニティ内での「交流・つながり」は「減った」という回答が最も多く約半数を占めています。オンライン化によって、新たなコミュニティが生まれたり、今まで参加していなかったものに参加する人がいる一方で、交流・つながりは減少しています。これは、オンラインでのコミュニケーションが難しい実態をよく表していると言えるでしょう。



「アフターコロナ」のイベント開催意向
「ハイブリッド」を検討している人は78.3%

この新型コロナウイルス感染症の流行で、多くのイベント主催者、参加者がオンラインイベントを経験し、その可能性と課題を感じました。次の質問は、イベント主催者に「新型コロナウイルス感染症の収束後」にどのような形式でイベントを開催する予定かを聞いたものです。驚くべきことに、新型コロナウイルス感染症の流行が収束したとしても、37.8%の主催者が「ほとんどのイベントはオンライン」として回答しています。更に、会場に参加者を集める一方でオンライン配信も行う「ハイブリッドイベント」を検討している人は、78.3%もいる結果となりました。

 




◆調査項目
  • 1. コロナ禍におけるオンラインイベントの実態
    • 時系列に見るリアル・オンラインイベントの開催数
    • オンラインイベントの開催・参加経験
      • オンラインイベントの開催経験
      • イベントの参加頻度
    • オンラインイベントの利点と課題
      • オンラインイベントの利点
      • オンラインイベントの課題
    • オンラインイベントの参加意向・不参加理由
      • オンラインイベントの参加意向
      • オンラインイベントの不参加理由
    • イベントのマネタイズ方法・価格帯・人数規模
      • マネタイズ方法
      • 価格帯と人数規模
      • イベントの価格帯分布
      • イベントの人数(参加者)規模分布
    • エリアの特徴
    • ジャンルの特徴
      • オンライン化しやすいジャンル
      • 内容・テーマごとの変化
      • 「ヨガ」イベントの事例
    • 日時について
      • チケットが売れるタイミング
      • 開催時間帯
      • 参加しやすい曜日・時間帯
  • 2. つながりとコミュニティ
    • 交流の重要性・つながりの変化
      • 交流の重要性
      • 交流・つながりの変化
    • コロナ禍において交流を促すための工夫
      • 利用している動画配信サービス
    • コミュニティに参加する人数の変化
      • イベント全体とリピーター/コアメンバー
      • コミュニティに参加する意識
      • コミュニティ参加の数と交流・つながり
      • コミュニティ参加の課題
  • 3. 「アフターコロナ」のイベント開催形式
    • ハイブリッドイベントの今後
      • ハイブリッドイベントについて
    • 「アフターコロナ」のイベント開催意向
    • リアル・オンライン参加要因
      • リアル・オンライン参加要因
      • 回答のパターンごとに分析
  • おわりに
    • 「アフターコロナ」を見据えて

調査発表ページ:https://blog.peatix.com/featured/2021_event_survey.html

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会社概要

Peatix Japan株式会社

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URL
https://peatix.com/
業種
情報通信
本社所在地
東京都渋谷区渋谷3-3-1 A-PLACE渋谷金王8階
電話番号
03-6805-1730
代表者名
岩井 直文
上場
未上場
資本金
-
設立
2011年10月