【ON24 グローバル2,000社10万件超の調査発表】2020年のウェビナー視聴時間は前年比3倍となり、全業種でデジタルファーストのエンゲージメントを加速。
ビデオによるウェビナー開催と、視聴者のオンデマンド視聴ニーズが増加。さらに、99%のマーケターが、ウェビナーはマーケティング戦略に欠かせない要素、質の高いリード創出チャネルとして最も効果的と回答。
ウェビナーマーケティングプラットフォームの業界リーダーであるON24は、2020年1〜12月にON24上で配信されたグローバル2,000社10万件超のウェビナーを分析した「ウェビナーベンチマークレポート2021」を発表しました。本調査から、ウェビナー件数は前年比162%増加、参加者は前年比4倍にあたる約6,000万人、参加者の視聴時間は前年比3倍にあたる6,100万時間であったことを発表しました。さらに、補填的に行われたON24の顧客企業100社へのアンケート調査では、99%のマーケターはウェビナーがマーケティング計画の重要な要素、3分の2はウェビナーが営業パイプラインや売上に直接的な影響を与えていると回答しています。また、ビデオを活用したウェビナーの実施が増加していることや、視聴者が好きな時間にアクセスできるオンデマンドへのニーズが高まっていることも今回の調査から明らかになりました。
ON24ウェビナーベンチマークレポート2021によると、昨年2020年1月〜12月にかけて、幅広い業種の企業がウェビナーを活用し、カスタマーエンゲージメントの急速なデジタルファースト化を推進したことがわかります。本レポートは、デジタルイベントに関する最も包括的なデータ分析結果の1つとして、昨年、ON24（NYSE：ONTF）のウェビナーマーケティングプラットフォーム「ON24 Webcast Elite」上で開催されたデジタルイベントのうち、出席者100人以上のイベントを対象とした10万件以上、2,000を超える組織の調査に基づいています。レポートによれば、ウェビナー実施件数は前年比162％増加し、出席者も約4倍増の6,000万人以上に達しました。またオーディエンスのコンテンツ視聴時間は6,100万時間以上と、300％近く増えています。
このようにデジタルチャネルへの移行が加速する中、ウェビナーはマーケティングおよびセールスサイクルの中で中心的な役割を果たしています。同ベンチマークレポートの補足的な調査では、ほぼすべてのマーケター（99％）がマーケティング計画の中心的な要素としてウェビナーを挙げ、4分の3（72％）がウェビナーはパイプライン創出と売上増加に直接的な影響をもたらすと回答しました。出席者のインサイトやエンゲージメントデータ、購入シグナルといったウェビナーがもたらすデータ上のメリットなどを背景に、マーケターの過半数（66％）が、営業チームがウェビナー経由のリードを優先して対応していると回答しています。そして、89％のマーケターは、ウェビナーが有望なセールスリードを創出する最大のデジタルチャネルだと回答しています。
ビデオがウェビナーエクスペリエンスにおいて欠かせない要素に
企業各社は、見込み顧客や既存顧客のエンゲージメントを促すダイナミックなデジタルエクスペリエンスを提供する目的でウェビナーを使うケースが増えており、これまでよりも多くのマーケターがビデオを活用してイベント中のオーディエンスエンゲージメントや視聴時間を増やそうと取り組んでいます。全ライブウェビナーエクスペリエンスのうち、3分の2（66％）が何らかの形でビデオを使用しており、これは前年比で30ポイント近い増加となります。
ビデオの利用拡大が示すのは、オーディエンスが求めるものが受け身のエクスペリエンスではなく、1対1のディスカッションやグループミーティング、同業者同士のネットワーキングなどの能動的な双方向のインタラクションだということです。ビデオはウェビナーにインタラクティブな要素をもたらすものとして、カスタマーエンゲージメントに欠かせない存在になっており、今後もビデオがデジタルイベントやデジタルエンゲージメントの中心的な要素として使われると考えられるでしょう。回答者の36％が継続的なウェビナープログラムのために新しいビデオ機器を導入しています。
オンデマンドコンテンツに対する需要の増大
ウェビナー形式は、現在もライブ配信が最も一般的ですが、視聴者がいつでも好きな時にコンテンツへアクセスできるオンデマンド配信のウェビナーへの需要が高まっています。レポートによると、ライブのみの出席者は4ポイント低下の53％に減少する一方、オンデマンドでの視聴者は4ポイント増の43％となっています。またウェビナー出席者の半数近くは、オンデマンドでウェビナーを視聴していました。
マーケターは、ライブイベントのコンテンツを事後（オンデマンド）にも利用できるようにする傾向にあり、オンデマンドウェビナーを提供してオーディエンスのニーズに応えようとしています。オンデマンドでの視聴時間は平均29分で、オーディエンスとのエンゲージメントや情報提供に使える時間がライブイベントよりも長くなっています。オンデマンドエクスペリエンスに対する需要の増大を受け、回答者の過半数（58％）は、オンデマンド配信のウェビナーを制作していると答えています。
ON24のCMOであるSteve Dahebは次のように述べています。「デジタルエンゲージメントによって、マーケティングチームやセールスチームはより多くのオーディエンスにリーチし、見込み顧客や既存顧客への対応により多くの時間をかけられるようになりました。デジタルファーストのアプローチは、今後着実に定着していくことでしょう。このアプローチなら、コストを抑えつつ確実に購入者の関心を惹き付け、エンゲージメントを深め、インサイトやデータを収集して、パイプラインの創出と売上増加につなげることができます。」
ON24ウェビナーベンチマークレポート2021は、2020年1～12月にON24 Webcast Eliteを使って開催された、出席者100人以上のデジタルイベント10万件以上を分析したレポートで、エンタープライズ規模〜中小規模の2,000以上の組織を調査対象としています。またこの分析を補完するために100以上の顧客企業を対象に調査を実施し、ベンチマークデータに詳細なインサイトを追加しています。
ON24ウェビナーベンチマークレポート2021に示した結果の詳細については、2021年ウェビナーベンチマークレポートの統括ウェビナー（https://www.on24.co.jp/resources/asset/wbps-unveiling-the-2021-webinar-benchmarks-report-jp/）にご登録のうえご確認ください。
ON24について
ON24（オン・トゥエンティーフォー）は、業界をリードするクラウドベースのDigital Experience Platform（デジタルエクスペリエンスプラットフォーム）で、魅力的なエクスペリエンスの創出から拡張、パーソナライズを容易にし、企業の測定可能なビジネス成長の実現を支援しています。現在、世界5大テクノロジー企業のうち3社、世界5大ヘルスケア企業のうち3社、世界5大製造業のうち3社、そして米国トップ金融機関5社のうち4社を含め、世界で2,000を超える企業をサポートし、数百万人の規模で見込み顧客をバイヤーに変えています。インタラクティブなウェビナーやバーチャルイベント、オールウェイズ・オンのマルチメディアエクスペリエンスを通してON24は、AIを活用したSystem of Engagement (SoE)を提供し、企業によるエンゲージメントやコンバージョン、パイプラインの向上や収益成長の加速を可能にしています。ON24のプラットフォームは、月平均400万人、時間にして年間25億分のエンゲージメントをサポートしています。本社をサンフランシスコに置き、北米、ヨーロッパ、欧州、アジア太平洋地域など世界各地にオフィスを構えています。詳細はwww.ON24.co.jp(https://www.on24.co.jp)をご覧ください。
将来の見通しに関する記述
本書には証券取引に関する適用法に基づく「将来の見通しに関する記述」が含まれています。「加速する」「変換する」「今後・将来」「だろう」などの言葉および将来に対する同様の言及がある場合にそのような記述として特定される場合があります。将来の見通しに関する記述には、日本における事業計画や戦略の実行能力を含む、当社の事業戦略、成長またはその他の今後の出来事もしくは状況を実現する当社の能力に関する明示的または黙示的な記述が含まれます。当該記述は、今後の出来事または状況について当社が現在確信していること、予測していること、および見込んでいることに基づくものであり、これらの確信、予測および見込みは、固有のリスクおよび不確定要素の影響を受けます。これらのリスクおよび不確定要素には以下が含まれます。最近の収益成長率を維持する、新規顧客を引き寄せる、および既存顧客へと販売を拡大する当社の能力、当社の業績の変動、当社の純損失歴および予想される経費増加、当社が参入している市場における競争および当社のソリューションに対する需要の減少、売上を増やす当社の能力とマーケティング能力、およびその他の方法で成長を管理する能力、COVID-19（新型コロナウィルス）のパンデミックの影響、当社のテクノロジーまたはサードパーティーのサービスで発生する中断やその他の問題、データプライバシー、輸出入規制、税関、制裁措置、その他の法令への準拠、知的財産に関する事柄ならびに証券取引委員会に対して当社が適宜提出する書類に記載されているその他のリスクおよび不確定要素が含まれます。実際の結果は、将来の見通しに関する記述に記載されているものと著しく異なる可能性があるため、過度に期待をしないことを推奨します。本書のすべての記述は、現在当社が入手可能な情報のみに基づくものであり、本書作成日時点の情報を伝えるのみです。法律で要求されている場合を除き、当社は当該記述を更新する義務を一切負いません。
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グローバルメディア窓口：
ロジャー・ヴィラリアル
press@on24.com
投資家窓口：
マイリ・バーグマン
investorrelations@on24.com
※本リリースは米国、カリフォルニア州サンフランシスコで2021年6月2日に発表された内容の日本語翻訳版となります
このようにデジタルチャネルへの移行が加速する中、ウェビナーはマーケティングおよびセールスサイクルの中で中心的な役割を果たしています。同ベンチマークレポートの補足的な調査では、ほぼすべてのマーケター（99％）がマーケティング計画の中心的な要素としてウェビナーを挙げ、4分の3（72％）がウェビナーはパイプライン創出と売上増加に直接的な影響をもたらすと回答しました。出席者のインサイトやエンゲージメントデータ、購入シグナルといったウェビナーがもたらすデータ上のメリットなどを背景に、マーケターの過半数（66％）が、営業チームがウェビナー経由のリードを優先して対応していると回答しています。そして、89％のマーケターは、ウェビナーが有望なセールスリードを創出する最大のデジタルチャネルだと回答しています。
ビデオがウェビナーエクスペリエンスにおいて欠かせない要素に
企業各社は、見込み顧客や既存顧客のエンゲージメントを促すダイナミックなデジタルエクスペリエンスを提供する目的でウェビナーを使うケースが増えており、これまでよりも多くのマーケターがビデオを活用してイベント中のオーディエンスエンゲージメントや視聴時間を増やそうと取り組んでいます。全ライブウェビナーエクスペリエンスのうち、3分の2（66％）が何らかの形でビデオを使用しており、これは前年比で30ポイント近い増加となります。
ビデオの利用拡大が示すのは、オーディエンスが求めるものが受け身のエクスペリエンスではなく、1対1のディスカッションやグループミーティング、同業者同士のネットワーキングなどの能動的な双方向のインタラクションだということです。ビデオはウェビナーにインタラクティブな要素をもたらすものとして、カスタマーエンゲージメントに欠かせない存在になっており、今後もビデオがデジタルイベントやデジタルエンゲージメントの中心的な要素として使われると考えられるでしょう。回答者の36％が継続的なウェビナープログラムのために新しいビデオ機器を導入しています。
オンデマンドコンテンツに対する需要の増大
ウェビナー形式は、現在もライブ配信が最も一般的ですが、視聴者がいつでも好きな時にコンテンツへアクセスできるオンデマンド配信のウェビナーへの需要が高まっています。レポートによると、ライブのみの出席者は4ポイント低下の53％に減少する一方、オンデマンドでの視聴者は4ポイント増の43％となっています。またウェビナー出席者の半数近くは、オンデマンドでウェビナーを視聴していました。
マーケターは、ライブイベントのコンテンツを事後（オンデマンド）にも利用できるようにする傾向にあり、オンデマンドウェビナーを提供してオーディエンスのニーズに応えようとしています。オンデマンドでの視聴時間は平均29分で、オーディエンスとのエンゲージメントや情報提供に使える時間がライブイベントよりも長くなっています。オンデマンドエクスペリエンスに対する需要の増大を受け、回答者の過半数（58％）は、オンデマンド配信のウェビナーを制作していると答えています。
ON24のCMOであるSteve Dahebは次のように述べています。「デジタルエンゲージメントによって、マーケティングチームやセールスチームはより多くのオーディエンスにリーチし、見込み顧客や既存顧客への対応により多くの時間をかけられるようになりました。デジタルファーストのアプローチは、今後着実に定着していくことでしょう。このアプローチなら、コストを抑えつつ確実に購入者の関心を惹き付け、エンゲージメントを深め、インサイトやデータを収集して、パイプラインの創出と売上増加につなげることができます。」
ON24ウェビナーベンチマークレポート2021は、2020年1～12月にON24 Webcast Eliteを使って開催された、出席者100人以上のデジタルイベント10万件以上を分析したレポートで、エンタープライズ規模〜中小規模の2,000以上の組織を調査対象としています。またこの分析を補完するために100以上の顧客企業を対象に調査を実施し、ベンチマークデータに詳細なインサイトを追加しています。
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将来の見通しに関する記述
本書には証券取引に関する適用法に基づく「将来の見通しに関する記述」が含まれています。「加速する」「変換する」「今後・将来」「だろう」などの言葉および将来に対する同様の言及がある場合にそのような記述として特定される場合があります。将来の見通しに関する記述には、日本における事業計画や戦略の実行能力を含む、当社の事業戦略、成長またはその他の今後の出来事もしくは状況を実現する当社の能力に関する明示的または黙示的な記述が含まれます。当該記述は、今後の出来事または状況について当社が現在確信していること、予測していること、および見込んでいることに基づくものであり、これらの確信、予測および見込みは、固有のリスクおよび不確定要素の影響を受けます。これらのリスクおよび不確定要素には以下が含まれます。最近の収益成長率を維持する、新規顧客を引き寄せる、および既存顧客へと販売を拡大する当社の能力、当社の業績の変動、当社の純損失歴および予想される経費増加、当社が参入している市場における競争および当社のソリューションに対する需要の減少、売上を増やす当社の能力とマーケティング能力、およびその他の方法で成長を管理する能力、COVID-19（新型コロナウィルス）のパンデミックの影響、当社のテクノロジーまたはサードパーティーのサービスで発生する中断やその他の問題、データプライバシー、輸出入規制、税関、制裁措置、その他の法令への準拠、知的財産に関する事柄ならびに証券取引委員会に対して当社が適宜提出する書類に記載されているその他のリスクおよび不確定要素が含まれます。実際の結果は、将来の見通しに関する記述に記載されているものと著しく異なる可能性があるため、過度に期待をしないことを推奨します。本書のすべての記述は、現在当社が入手可能な情報のみに基づくものであり、本書作成日時点の情報を伝えるのみです。法律で要求されている場合を除き、当社は当該記述を更新する義務を一切負いません。
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