ネットワーク統合監視ツール「OpManager」が AIによる適応しきい値機能を強化した新ビルドをリリース

ほとんど全てのパフォーマンス監視項目で過去のデータに基づいた自動しきい値設定が可能に

ゾーホージャパン株式会社

ゾーホージャパン株式会社(代表取締役:マニカンダン タンガラジ、本社:横浜市、以下、ゾーホージャパン)は、ネットワーク統合監視ツール「OpManager」の新ビルド(12.8.272)を提供開始したことをお知らせいたします。この新ビルドでは適応しきい値機能を強化し、全てのパフォーマンス監視項目において、過去の監視データを基に監視しきい値を自動で設定できるようになりました。その他に、ネットワークパス分析機能の強化や、アラート相関ルール機能の追加などの機能拡張が含まれています。

適応しきい値機能の概要

ネットワークやシステムの監視においては、事前に設定されたしきい値を基に、機器の異常を検知することが一般的です。しきい値の設定が適切でない場合、必要ない無駄なアラート通知が出される、あるいは逆に必要なアラート通知が出されない事態となり、異常の検知が難しくなります。

OpManagerの適応しきい値機能は、AIを活用して適切なしきい値を自動で設定できる機能です。OpManagerの過去の監視データを基に最適なしきい値を予測し、この予測値からの乖離が大きいときにアラートを出すことが可能となります。

これまでは適応しきい値が利用できるのはCPU使用率、メモリー使用率、死活監視の応答時間に限られていましたが、今回のアップデートによりほとんど全てのパフォーマンス監視で利用可能となりました。

OpManager適応しきい値イメージ図

その他の 主な機能拡張

■ネットワークパス分析の強化

特定の宛先への経路の問題を分析できる機能です。ネットワークパスの各ホップごとにレイテンシーやパケットロスを監視できます。

これまではOpManagerサーバーを送信元とする経路しか監視できませんでしたが、新ビルドではOpManagerエージェントをインストールした装置からの監視が可能となりました。これにより、より広範囲のネットワークパスの問題を分析できるようになります。

ネットワークの経路の問題を把握できるネットワークパス分析

■アラート相関ルールの追加

ユーザーがアラート発生の基準として独自のルールを定義できる機能です。柔軟なアラート設定により、アラートやイベントのノイズを削減できます。

■ストレージ監視の強化

Hitachi NASのストレージ監視が新たにできるようになりました。また、EMC Unity Storage、Pure Storage、EMC Isilon Storage、IBM Spectrum Virtualize、Netapp ONTAP、 IBM DS Seriesの装置テンプレートが追加されました。

OpManagerとは

ManageEngine OpManagerは、物理/仮想/クラウドサーバー、ネットワーク機器、Syslog、イベントログの統合的な運用監視を実現する、コストパフォーマンスの高いサーバー・ネットワーク統合監視ソフトです。

ITインフラの監視業務に不可欠な機能を網羅した本製品は、日本国内ではこれまで3100ライセンス以上を販売し、多くの企業に利用されています。

多彩なレポート画面とドラッグ&ドロップで描けるマップビューが特長で、複雑なサーバー・ネットワーク環境やネットワークインターフェースの構成と状態を可視化し、IT運用管理における性能管理と障害管理業務を効率化します。

中規模・小規模向けサーバ・ネットワーク統合監視ソフトウェア市場において第1位のシェア※を確立しています。

※「ミックITレポート2024年11月号 中規模・小規模向けサーバ・ネットワーク統合監視ソフトウェア市場調査」より

ManageEngineについて

ManageEngineは、ゾーホージャパン株式会社が提供するネットワークやITサービス、セキュリティ、デスクトップ・ノートPC、ビジネスアプリケーションなどを管理する製品・サービス群です。 必要十分な機能に限定、かつ、直感的な操作が可能な画面設計により、短期間での導入が可能であり、その後の運用フェーズにおいても手間がかからず、よりシンプルなIT運用管理を実現します。 また、中堅・中小企業でも導入しやすいリーズナブルな価格で、これまで大手ITベンダーが提供する複雑で高額なツールを利用していた企業や、ツールを自社開発していた組織にも採用されてきました。現在では、日本国内の一般企業、官公庁や自治体などへ、8,000ライセンスを超える販売実績があり、安心して使える製品・サービスです。 最大で37言語に対応する製品・サービスは、北米、欧州をはじめ、南米、中東、アジアなど世界で28万社以上の企業や組織が導入し、企業・組織のIT運用管理のシンプル化、グローバル化に貢献しています。

ゾーホージャパン株式会社について

ゾーホージャパン株式会社は、ワールドワイドで事業を展開するZoho Corporation Pvt. Ltd.(本社:インド タミル・ナドゥ州チェンナイ CEO:Sridhar Vembu)が開発/製造したネットワーク管理開発ツールや企業向けIT運用管理ソフトウェア、企業向けクラウドサービスを日本市場に提供すると同時に関連するサポート、コンサルティングなども提供しています。 企業向けIT運用管理ツール群「ManageEngine」は、世界28万社を超える顧客実績を誇り、国内でも販売本数を伸ばしています。「ManageEngine」は、ネットワーク管理のOEM市場でスタンダードとして認知されてきたネットワーク管理開発ツール「WebNMS」のノウハウや経験を生かして開発されたものです。また、業務改善/生産性向上を支援する企業向けクラウドサービス群「Zoho」は、世界で1億人を超えるユーザーに利用されています。国内では「Zoho CRM」や、45種類以上の業務アプリケーションを利用できる「Zoho One」を中心にユーザー数を増やしています。


お問い合わせ先

本ニュースリリースに関するお問い合わせ:

ゾーホージャパン株式会社 ManageEngine マーケティング部

TEL:045-319-4613 
E-mail:jp-memarketing@zohocorp.com

※本資料に掲載されている製品、会社などの固有名詞は各社の商号、商標または登録商標です。®マーク、TMマークは省略しています。

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会社概要

ゾーホージャパン株式会社

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URL
https://www.zoho.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
神奈川県横浜市西区みなとみらい3丁目6−1 みなとみらいセンタービル 13F
電話番号
045-319-4611
代表者名
Manikandan Thangaraj
上場
未上場
資本金
4億円
設立
2001年09月