値上げで最もブランドスイッチが起こりやすいのは「ヨーグルト」 レシートデータ分析で判明！食品のPB商品への買い換えが加速

株式会社mitoriz（本社：東京都港区、代表取締役社長：木名瀬博）は、国内最大級の消費者購買行動レポートデータサービス「Point of Buy®（以下、POB）」の会員3,018名に、mitorizが独自に選定した4カテゴリ(60品目)について「値上げ前・値上げ後のお買い物」に関するアンケートとレシートデータ分析を実施しました。

アンケートの結果、値上げによるブランドスイッチ（他社商品へ乗り換え）の傾向や、「ヨーグルト」「マヨネーズ」「納豆」は特にスイッチが起きやすいことが判明しました。加えて、実際の商品販売状況をPOBで分析したところ、イオンでは「スナック」カテゴリに置いて上位10商品のプライベートブランド商品（以下、PB商品）の出現率が2022年の1年間で2.5倍に増えていることがわかりました。

2023年も値上げが続き、PB商品や廉価品へのブランドスイッチが加速することが見込まれる中、自社商品の顧客を維持するには、消費者の購買行動をデータ分析し、需要予測や、購入時に重要視される価格以外のポイントなどを把握し、的確に消費者へアプローチすることがより重要になりそうです。


値上げを感じる商品は「食品」がトップ！7割の人が値上げを実感
昨年の同時期と比較して商品を購入する際に値上げを感じるかアンケートを取得したところ、かなり感じる・多少感じると回答されたのは「食品(68.7％)」が最も高く、次に、「日用雑貨(55.1％)」、「化粧品(44.7％)」、「OTC医薬品類(38.4)」が続きました。

「食品」カテゴリが他社の商品に乗り換える「ブランドスイッチ」が最も起こりやすい
次に、「値上げ後」も「値上げ前」と変わらず同じブランドを購入し続けるかアンケートを取得しました。カテゴリの中で「同じブランドを購入し続ける」と回答した率が最も減少しているのは「食品(－3.6％)」でした。食品はブランドに関係なく、安い商品を購入する傾向であること言えるでしょう。

 
ブランドスイッチの起こりやすい食品TOP3は「ヨーグルト」「マヨネーズ」「納豆」
続けて、食品カテゴリ(28商品)の商品ごとに同様に集計した結果、「同じブランドを購入し続ける」と回答した比率の減少が大きい商品は下記の通りでした。

日配品の他、インスタント袋麵・カップ麺、ビールといったブランドが確立されている商品も上位10位に入る結果でした。上図の商品は特にブランドスイッチが起こりやすいと言えます。

 
レシートデータで見る食品値上げのリアル！ディスカウント型スーパーでも顕著に商品単価が上昇
次に、前述で表記した商品の内4商品をピックアップ、会員の投稿レシートからmitorizが選定した4チェーン毎で商品単価の推移を追いました。

 

各商品ともそれぞれのチェーンで商品単価が上昇していることがわかります。ディスカウント型食品スーパーのオーケー、トライアルチェーンでも値上げの影響は顕著に現れていました。

 
イオンの「スナック」カテゴリ上位10商品に於いて、PB商品が1年で2商品⇒5商品と2.5倍に増加
続けてプライベートブランド(PB)も取扱うイオンで、2022年1月と2022年12月の「スナック」カテゴリのレシート1000枚当たりの商品出現率の上位10商品を比較しました。

 2022年1月は上位10位中にPB商品は2商品のみですが、2022年12月では5商品に増えていました。「スナック」カテゴリは前述の通り、ブランドに関係なく安いものを購入する傾向があるため、少しでも値段が安いPB商品を買い求める人の購買行動が現れた結果と言えます。


また、買い控えや、値段は据え置きのまま内容量やサイズが縮小される“実質的値上げ”も、2022年の推移の変化に影響があることがコメントから伺えました。

• 「以前からPB商品をよく買っていたが、菓子類、清涼飲料水については、自分用に買うことはかなり少なくなった。(20代女性)」
• 「子供の駄菓子を買う時に、100円以内で買える物が明らかに減ったなと感じています。(40代女性)」
• 「あれもこれも値上げしている。チラシチェックやポイントなどの活用、PBブランドで対策している。(40代女性)」
• 「食品の値上がりを実感するようになり、今まであまり購入することがなかったPB商品も注目するようになった(50代男性)」
• 「スナック菓子などをよく購入しますが、価格は変えずに量を少なくしたり大きさが小さくなったりといった形の値上げが気になります。(30代女性)」
• 「スナック菓子は封をあけると中身が少なくなった気がします(50代女性)」
• 「袋のお菓子の値上げが激しい。量を減らして値上げしている商品もある。(50代男性)」

2022年以降、多くの商品の価格が上がり、値上げを意識するようになった変化や、家計の圧迫に苦しむ声も散見されています。

• 「賃上げされないのに物価だけがどんどん上がっていく状況が苦しい(20代女性)」
• 「生活必需品がかなりの値上げで生活するにも非常に苦しいと感じる。給料は上がらないのに負担ばかりが増えて大変。(40代男性)」
• 「もやしすらも値上がりしている店があり、値上がりしていないものはないに等しい。特売のチラシで少しでも安い時に買うようにしようと思い、値段に目がいくようになった。(50代女性)」

【アンケート調査概要】
調査期間：2023年1月6日～10日
調査対象：mitorizの消費者購買行動レポートデータサービス「Point of Buy®」の登録会員（POB会員）
POB会員（平均年齢49.3歳）
調査方法：インターネットによる自社調査（有効回答数：3,018件）


消費者の自社商品からのブランドスイッチを防ぐには、データによる購買行動の分析がより重要に
2023年以降も値上げが続く中、ますます各カテゴリで消費者が少しでも安い商品へブランドスイッチしていくことが推定されます。消費者の購買行動を分析し、需要予測や、価格以外に重要視されるポイントを掴みアピールを行うことが廉価品やプライベートブランドへの流入阻止へ繋がると言えるでしょう。

このように消費者購買行動レポートデータサービス「Point of Buy®」を活用することで、知りたい情報をレシート投稿する消費者から一気通貫して得ることができます。

1. 市場トレンドを消費者アンケートでキャッチ
2. POBデータを使って商品別チェーン別にデータ分析
3. もっと知りたい消費者心理を深堀アンケート

他カテゴリの値上げに関する分析や、仕組みを活用したい方はお問い合わせください。

 

• 消費者購買行動レポートデータサービス「Point of Buy®」

国内最大級の消費者購買DBを活用し、メーカーや小売りなどのマーケティングを支援するサービスです。レシートに記載された購買情報を活用しているため、POSやID-POSデータで開示されていない小売りチェーンのデータや、個のユーザー（シングルソース）に紐づいた、業態を横断した購買行動や併売商品など断続的な購買行動を把握できます。
 

•  「mitoriz」の保有するレシードデータの特徴

属性情報を取得しているmitorizの登録会員より、専用サイトを通じてレシートデータの提供を受けています。また「企業の商品企画やマーケティングに生かすという目的」で、データの利用許諾を取得済みです。

mitorizは、国内の1,000社を超える流通店舗を横断した膨大なレシートデータを取得・整備しています。これにより、従来のPOS・ID-POSデータから得る購買データでは捉えきれない、流通店舗を横断した、ユーザーの購買行動を把握することが可能です。

「Point of BuyⓇ」サービスページ
https://www.mitoriz.co.jp/lp/pob/


【サービスに関するお問い合わせ先】
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【株式会社mitoriz】
株式会社mitorizは、ソフトブレーン株式会社（本社：東京都中央区、設立年月日：1992年6月17日、代表取締役社長：豊田浩文）のグループ会社として2004年7月に設立（ソフトブレーン・フィールド株式会社）。2022年1月1日に、ソフトブレーン・フィールド株式会社から株式会社mitorizに社名変更。

全国の主婦を中心とした60万人を超える登録スタッフネットワーク（アンケート会員含む）を活用し、北海道から沖縄まで全国のドラッグストアやスーパー、コンビニ、専門店など227,537店舗以上をカバーし、営業支援（ラウンダー）や市場調査（ミステリーショッパー、店頭調査など）を実施しています。

全国の主婦を中心とした60万人を超える登録スタッフネットワーク（アンケート会員含む）を活用し、北海道から沖縄まで全国のドラッグストアやスーパー、コンビニ、専門店など227,537店舗以上をカバーし、営業支援（ラウンダー）や市場調査（ミステリーショッパー、店頭調査など）を実施しています。
キャスト・データ・ネットワークを活⽤して、新たなつながりを創出し、価値を提供することで、社会課題をビジネスを通じて解決し、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

HP：​https://www.mitoriz.co.jp/
事業コンセプト：https://www.mitoriz.co.jp/business/
mitorizブランドについて：https://www.mitoriz.co.jp/about/

本社所在地 ：東京都港区赤坂3-5-2　サンヨー赤坂ビル5階
設 立 ：2004 年 7 月　/　資本金 ：151,499,329円
代表取締役社長 ：木名瀬 博