カラーカスタマイズレザーブランド「ＪＯＧＧＯ」インドネシアへ初進出　ショッピンモール「ASHTA District 8」にて２月26日よりポップアップストアを出店

インドネシア向けECサイトも同時オープン

ジョッゴ株式会社

2025年2月26日 10時00分

ジョッゴ株式会社（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：太田真之、以下ジョッゴ）が展開するカラーカスタマイズができるエシカルレザーブランド「ＪＯＧＧＯ」は、初となるインドネシアにてECサイトを通じた商品販売を開始します。また、ジャカルタにあるショッピンモール「ASHTA District 8」にて2025年２月26日よりポップアップストアを展開します。
「ＪＯＧＧＯ」初となる海外展開にあたり、世界第4位の人口を抱え経済発展が著しいインドネシアを新たなターゲットとしました。
ECサイト：https://joggo.id

ジョッゴはカラーカスタマイズができる財布やバッグなどのレザーアイテムのエシカルブランド「ＪＯＧＧＯ」を展開しています。事業運営を通して、バングラデシュの貧困問題の解決に取り組むソーシャルビジネスを行っています。「ＪＯＧＧＯ」の商品はすべて牛本革が使われており、バングラデシュにある工場にて職人が一つずつ作り上げ、商品の発送前にはバングラデシュと日本で検品を行い厳格な品質管理を徹底し、長く愛用できる製品をお客様へ提供することを目指しています。

インドネシア進出の背景

インドネシアは約2.8億人と世界第4位の人口（UNFPA「世界人口白書2024」）を抱えており、また、経済協力開発機構は購買力平価ベースのGDPで早くも2032年に日本とインドネシアが逆転すると予想しており、さらなる経済成長が期待できます。ジョッゴはインドネシアの著しい経済成長による高い購買意欲への期待と、インドネシアはバングラデシュ同様に国民の多くがイスラム教を信仰していることに親和性を感じ、この度、インドネシアを新たなターゲットとして「ＪＯＧＧＯ」のアイテムを販売していく運びとなりました。

ポップアップストアについて

インドネシア・ジャカルタにあるショッピンモール「ASHTA District 8」にて、2025年2月26日より「ＪＯＧＧＯ」のアイテムの中でも人気の財布やバッグ、小物をはじめ、厳選したアイテムを揃えた期間限定のポップアップストアを展開します。ストアでは、お客様がアイテムごとにカラーカスタマイズの体験ができ、またカラーカスタマイズしたアイテムをその場でオーダーいただくことも可能です。さらに、「ＪＯＧＧＯ」で人気のレザーカラーでカスタマイズされたアイテムをストア内で購入いただくこともできます。

開催概要
期間：2025年2月26日〜2025年8月31日
住所：「ASHTA District 8」（Jl. Senopati No.83, Senayan, Kec. Kby. Baru, Kota Jakarta Selatan, Daerah Khusus Ibukota Jakarta 12190）
ストアロケーション：「ASHTA District 8」1階
ストア時間：10:00 〜 22:00　*「ASHTA District 8」の営業時間に準ずる
販売アイテム：財布、バッグ、ポーチ、革の一輪花など（一部抜粋）

「ＪＯＧＧＯ」について

「ＪＯＧＧＯ」はカラーカスタマイズができる財布やバッグなどのレザーアイテムのエシカルブランドです。ブランド運営においてREDUCE（リデュース）、RECYCLE（リサイクル）、SUSTAINABILITY（サスティナビリティ）をコンセプトに持続可能な社会の実現を目指し、以下のことに取り組んでいます。

https://joggo.jp/

＜REDUCE（リデュース）＞
「ＪＯＧＧＯ」の商品は本革を使用し、職人が一つひとつ丁寧に縫製して仕上げています。お客様に長くご使用いただくことで、不必要な生産を減らし、環境への負荷を軽減することができます。また、受注生産を行うことで、過剰な生産や在庫ロス発生の軽減に取り組んでいます。

＜RECYCLE（リサイクル）＞
「ＪＯＧＧＯ」の商品で使用している革はすべて食肉を生産する過程で生まれた副産物です。捨てられるはずだった資源を循環サイクルに戻し利活用することで、持続可能な生産に取り組んでいます。

＜SUSTAINABILITY（サスティナビリティ）＞
「ＪＯＧＧＯ」はバングラデシュと国内に工場があります。バングラデシュにおいては貧困が理由にまともな教育を受けられない人々が就航困難な状況にあり、また国内においては障害のある人が限られた選択肢から職業を選ばざるを得ない状況にあります。「『誇り』を持てる仕事の選択肢をすべての人に」をミッションに掲げ、人々へ安定した雇用を生み出し、経済的自立の支援に取り組んでいます。