Sitecore、「年末商戦・消費動向2021」により、マーケターの年末年始におけるEコマース戦略の加速が判明

5割以上の企業が減益の中、Eコマースと実店舗双方の利益獲得に期待
顧客体験のデジタル化を加速させるため、9割近くがVRやAIの活用に前向き

デジタル体験管理ソフトウェアのリーダー、Sitecore®（https://www.sitecore.com/ja-jp）は、2021年6月～7月にかけて日本や米国を含む14カ国2地域を対象に、コロナ禍での「2021年の年末商戦・消費動向に関する調査」を実施しました。本調査結果は、新型コロナウイルスの感染拡大により、かつてない年末年始のホリデーシーズンを迎えるにあたり、日本在住の1,027名の消費者および432名のマーケターを対象とし、年末の消費動向やマーケターの戦略について明らかにしたものです。

今回は、第2弾として、日本のマーケターの意識並びにマーケティングトレンドに焦点を当てた調査結果を発表します。第1弾につきましては、以下（https://www.sitecore.com/ja-jp/company/news-events/press-releases/2021/09/consumer-and-marketer-survey）からご確認いただけます。

主な調査結果

• 半数以上のマーケターが、2021年に「減益になった」と回答し、デジタルマーケティングの重要性を実感。
• 97%のマーケターが、新型コロナウイルス感染状況をビジネスの関心事と捉えている。
• 今年の年末年始セールにおいては、Eコマースと実店舗双方が利益を上げると考えられている。
• コロナ禍により、オンライン注文時のギフト提供やバーチャル試着などの顧客体験のデジタル化が加速。
• 87%のマーケターが、VRやAIの活用に前向き。

調査結果を受けて、Sitecore日本法人の代表取締役 カントリーマネージャーである酒井秀樹は次のように述べています。「今回の調査から、コロナ禍により半数以上のマーケターが2021年に減益になったと回答し、苦境に直面していることが考察されます。また、今年の年末年始セールにおいて、マーケターは実店舗とEコマース双方での利益創出を期待しています。コロナ禍は企業におけるデジタルマーケティングの重要性への認識を高めました。この調査では、顧客体験のデジタル化やパーソナライゼーションを実現し、顧客満足度、ロイヤルティを高めるために顧客の興味関心に合致したデジタルコンテンツ、VR（バーチャルリアリティ）やAI（人工知能）を積極的に活用することが必要だということがわかります」

※下記、構成比は小数点以下第1位を四捨五入しておりますため、数値に整合性のない場合がございます。

■半数以上のマーケターが、2021年に「減益になった」と回答し、デジタルマーケティングの重要性を実感。
例年と比較した2021年の売上について尋ねたところ、「大幅に減益」（17%）「昨年より厳しい状況で減益」（34%）と半数以上のマーケターが「減益になった」と回答。
コロナ禍による課題を感じながらも、90%以上のマーケターが「今年の年末年始セール時期がビジネスの成功を左右する」「デジタルマーケティングがこれまで以上に評価されるようになった」と考えており、財政難を乗り越えるために、デジタルマーケティングが重要な役割を果たすと認識されていることが分かった。

■97%のマーケターが、新型コロナウイルス感染状況をビジネスの関心事と捉えている。
「新型コロナウイルス感染状況が、年末年始のマーケティング活動に影響を及ぼすことをどの程度懸念しているか」と尋ねたところ、「非常に懸念している」（53%）「やや懸念している」（43%）と97%のマーケターが新型コロナウイルス感染状況をビジネスの関心事として捉えており、特に大企業でその傾向が顕著であることが分かった。

■今年の年末年始セールにおいては、Eコマースと実店舗双方が利益を上げると考えられている。
「今年の年末年始セールにおいて、最も利益を上げるのは誰だと思うか」と尋ねたところ、「デジタルネイティブで商品を販売する新しいオンライン店舗（例：ZOZOTOWN、アダストリア）」（67%）「幅広いカテゴリーの商品を提供する大手小売チェーン（例：イオンモール、ららぽーと、プレミアムアウトレット）」（65%）と拮抗する結果となり、Eコマースと実店舗双方の施策が求められることが明らかとなった。

■コロナ禍により、オンライン注文時のギフト提供やバーチャル試着などの顧客体験のデジタル化が加速。
「今年の年末年始において、顧客体験のデジタル化を計画しているか」と尋ねたところ、「オンライン注文向けのギフトまたは製品サンプルの提供」（54%）「バーチャル試着サービス（例：服、メイクアップ、ヘアスタイリング）」（52%）「デジタルウィンドウディスプレイ」（49%）と、多くのマーケターが顧客体験のデジタル化を計画していることが分かった。コロナ禍でオンラインショッピングが主流となる中、デジタル施策を企画することにより、顧客エンゲージメントの向上をはかっていることが予測される。

■87%のマーケターが、VRやAIの活用に前向き。
「今後半年以内に、VRおよびAIを活用する可能性はあるか」と尋ねたところ、「非常に可能性が高い」（39%）「ある程度の可能性がある」（48%）と、87%のマーケターがVR／AIの活用を計画していることが分かった。
また、「VR／AIの活用の目的は何か」と尋ねたところ、「サプライチェーンの最適化やオーダーフルフィルメントの改善（例：在庫管理、ジャストインタイム供給のためのAIツールの活用）」（65%）「パーソナライゼーションの向上（例：AIによる推奨事項の提供）」（63%）「顧客サービスの選択肢の増幅（例：チャットボット、セルフサービスツール）」（60%）と、バックオフィス業務の効率化や顧客体験の向上に対するニーズが高いことが明らかとなった。

 

調査概要
【調査方法】インターネット（WEB）アンケート方式
【対象エリア】米国、日本、オーストラリア、イギリス、フランス、ドイツ、デンマーク、イタリア、スペイン、ギリシャ、アイルランド、ベネルクス（ベルギー、オランダ、ルクセンブルク）、中東、東南アジア
【サンプル数】日本在住マーケター：432サンプル
【調査実施期間】日本：2021年7月23日（金）～2021年7月30日（金）
【調査実施機関】ADVANIS

Sitecore社およびサイトコア株式会社について 
Sitecore Corporation (本社：デンマーク、コペンハーゲン）は、企業がデジタル上の顧客体験を演出するためのプラットフォームを提供しています。デジタルエクスペリエンス分野におけるリーダーであり、コンテンツ、コマース、そしてデータを一つのプラットフォーム上で管理・活用できる唯一の企業です。当社のプラットフォームを活用したデジタルエクスペリエンスが、世界各国で、日々何百万と演出されています。American ExpressやASOS、Carnival Cruise Lines、Kimberly-Clark、L'Oreal、Volvo Carsなどの世界各国の大手企業や公的機関がSitecore製品を採用し、パーソナライズされた体験を提供することで、顧客とのエンゲージメントを向上しています。製品・ソリューション・サービスに関する詳細は、www.sitecore.com/ja-jp/ をご覧ください。
サイトコア株式会社は、Sitecore Corporationの日本法人です。