- 働き方と働く環境の魅力を伝えるリッチランディングページを制作するハウウエアー - 掲載企業100社までに限り、制作費が無料となる「働き方発信支援キャンペーン」を実施
株式会社フロンティアコンサルティング(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:川原 邦章、以下当社)が運営する、企業の働き⽅と働く環境の魅力を伝えるリッチランディングページ(以下、リッチLP)制作サービス『HOWHERE』(https://howhere.jp)は、7月6日より掲載企業100社までに限り、適用条件に最大該当で制作費が無料となる「働き方発信支援キャンペーン」を実施します。キャンペーン価格20万円から、さらに下記3つの条件に該当するたびにディスウントします。
・上場企業or BtoC企業or 従業員1,000⼈以上:5万円
・当社がワークプレイス構築に関与:5万円
・制作した記事へのリンクを企業ウェブサイト内に設置:10万円
・上場企業or BtoC企業or 従業員1,000⼈以上:5万円
・当社がワークプレイス構築に関与:5万円
・制作した記事へのリンクを企業ウェブサイト内に設置:10万円
本サービスは、ミレニアル・Z世代の感性に訴えかけるデザインを入口に、「⾼品質:プロのライターとカメラマンによるコンテンツ制作」「豊かな表現:豊富な写真とストップモーション動画」「信頼性:働き方・働く環境に特化」を特徴に持ち、働き⽅に注⼒する企業のブランディング活動を支援します。また、リッチLPを集約し、働き⽅から⾃分に合った仕事を⾒つけるウェブメディア 『HOWHERE』として情報発信することで、働き方を意識する求職者と企業が出会う機会を提供します。
2020年12月、当社は「社会人・学生500名を対象とした、働き方の広がりによる価値観の変化に関する調査」を実施。「今後の就職(転職)で重視するもの」の質問に対して、社会人・学生共通して「生活にあった働き方の実現」が企業選択軸の上位となり、社会人の2倍の学生が先の回答をしました。これまで画一的だった働き方の選択肢が増えたことを背景に自らの生活に呼応した働き方を希望する声が上がり、魅力的な働き方の訴求はリクルーティングにおいて避けられません。
2019年4月より順次施行される働き方改革関連法および2020年より続くコロナ禍を契機に、働く環境を整える起点は企業からワーカー個人へと移行しつつあります。求職者にとっては働き方や働く環境に特化した内容から自らの仕事の価値観に近い企業を発見、掲載企業にとっては自社の働き方や企業文化を一連のストーリーで表現することでブランドを訴求するとともに求職者との「働き方のミスマッチ」を防ぎます。当社は、創業以来手掛けるワークプレイス構築コンサルティングで蓄積した知見を生かし、企業活動におけるワークプレイスの活用機会を創出します。
■掲載企業例(抜粋)
・KDDIの新たな「挑戦」—ジョブ型人事制度の導入で人材育成に注力
(https://howhere.jp/articles/kddi_1)
・ファッションメーカー飲食 スノーピークが語る「野遊び」とは — 豊かな生き方をプロデュースする、企業カルチャーの土壌
(https://howhere.jp/articles/snowpeak01)
・働く人もHappyに。動画配信サービスHuluを手掛ける、HJホールディングスのワークカルチャー
(https://howhere.jp/articles/hjholdings01)
・働き方改革で業界の先陣を切る損保ジャパン、後押しするのは「自由な社風」と「挑戦意欲」
(https://howhere.jp/articles/sompo-japan01)
・「チームドリブン」なカルチャーで、スマホアプリの革命を加速させる。そして世界へ。株式会社ヤプリの挑戦
(https://howhere.jp/articles/yappli01)
■株式会社フロンティアコンサルティング概要
【代表】代表取締役社長 川原 邦章(かわはら くにゆき)【設立】2007年2月【従業員数】約300名【ホームページ】https://www.frontierconsul.net【拠点】国内(東京本社・札幌・仙台・横浜・静岡・名古屋・大阪・広島・福岡)、海外(上海・香港・ハノイ・ホーチミン)【事業内容】「Creating a new work stage.」をブランドスローガンに掲げ、オフィスを中心とするワークプレイスといった環境と、時代に呼応して更新する働き方やコミュニケーションといった機会の有機的な結びつきをより深め、働く人と働く場所の未来をつくります。また、オウンドメディア『Worker’s Resort』(https://www.workersresort.com)による、海外オフィスの最新トレンドやオフィステック、ワークプレイスカルチャーなどオフィスにまつわる広範な情報発信は、クライアント以外の企業・団体からも第三者オピニオンとして注視されます。
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