「B.LEAGUE ALL-STAR GAME 2020 IN HOKKAIDO」開催による社会インパクト効果を発表

~約3.5億円の経済効果に加え、地域ブランディングなどコミュニティ・社会にも好影響~

ニールセンスポーツと公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ(所在地:東京都文京区、チェアマン:大河正明 以下「B.LEAGUE」)は、2020年 1 月 18 日(土)に北海きたえーるで行なわれました「B.LEAGUE ALL-STAR GAME 2020 IN HOKKAIDO」(以下、Bリーグオールスター)がもたらした社会インパクト効果について、調査結果をまとめましたのでご報告いたします。

スポーツが社会にもたらす効果は大きいとされている一方で、その効果を包括的に証明することはまだ出来ていないのが現状ではないでしょうか。スポーツ大会やイベントにおいても参加者の人数や満足度に加え、観戦者・参加者が開催地でどれだけ消費をしたかといった直接的な効果(経済効果)を測ることはあっても、その周辺地域に住む人々の意識・行動変化や、大会を通じた地域のブランディングなども含めた効果(社会インパクト)まで測定し、評価するケースは多くはありません。そのような背景がある中、スポーツ(大会やイベント)の価値を適切に評価し、社会に対して証明していくことを目的に、ニールセンスポーツはグローバルで既に実績のある社会インパクト調査モデル「GTE」をベースに『B.LEAGUE ALL-STAR GAME 2020 IN HOKKAIDO』の社会インパクト効果を測定致しました。今回の調査結果を基にスポーツの価値がより多くの人に認められ、活用されるよう貢献していければと考えております。
主な調査結果は下記の通りです。

【主な調査結果】
<観光インバウンド効果及び広告価値>
  1. Bリーグオールスター開催による北海道に対する経済効果は約3.5億円
  2. Bリーグオールスターによる北海道地域のプロモーション効果(メディア露出価値)は約9.3億円
  3. 大会認知者の約5割が大会効果を実感(「札幌市の活性化に繋がった」「地元のバスケットボール普及」など)
  4. Bリーグオールスターの開催有無に関わらず「札幌」への再来意向は94%、推奨意向は95%スポーツイベントの開催が「札幌市」のPRに繋がるは約8割、札幌市でのスポーツ大会招致には7割が賛同


調査概要:
ニールセンスポーツの社会インパクト調査モデル「Government, Tourism and Events」を適用。多角的に分析することによってスポーツ大会やイベントの価値(スポーツの価値)を包括的に評価。欧米を中心に、同様の手法でリーグや協会といったライツホルダー、またイベント主催者や行政と取組を実施している。今回は下記3つの調査により、「経済効果」や「メディア露出効果」のような金額換算できる直接効果と、「マーケティング効果(地域ブランディング)」や「コミュニティ効果(地域住民のエンゲージメント)」など金額換算できない間接効果を具体化した。

① 「来場者調査」概要:
  • 調査期間:2020年1月18日(土)
  • 調査対象者: 大会を観戦に来た来場者
  • 調査手法:オンライン調査(現地調査の回答者の内、追跡調査にも協力すると回答した人に後日配信)
  • 有効回答数:479サンプル

② 「札幌市民へのオンラインアンケート調査」概要:
  • 調査期間: 2020年1月20日(月)~22日(水)
  • 調査対象者: 札幌市在住者 16歳~69歳の男女
  • 調査手法:オンラインパネル調査
  • サンプル数:1000サンプル

「メディア露出換算」概要:
  • 換算対象:「B.LEAGUE ALL-STAR GAME IN HOKKAIDO」関連における地域資産(地名、観光資源)のメディア露出
  • 調査期間:2020年1月11日(土)- 2020年1月21日(火)(大会1週間前~大会終了3日後)
  • 対象メディア:TV中継・ニュース(全国)/ 新聞・雑誌 / オンライン / SNS

参考)【GTEの基本概念】
4つの要素「経済効果」「メディア露出効果」「マーケティング効果」「コミュニティ効果」から社会インパクト効果を証明


【調査結果詳細】
3. 大会認知者の約5割が大会効果を実感(「札幌市の活性化に繋がった」「地元のバスケットボール普及」など)

参加有無に関わらず、約半数が札幌市の活性化や経済効果に良い影響があったと回答している。「どちらともいえない」が3~4割を占めることを考慮すると、ネガティブな意見は少なく、全体的に好意的に捉えられた。


4. スポーツイベントの開催が「札幌市」のPRに繋がるは約8割、札幌市でのスポーツ大会招致には7割が賛同

大型スポーツイベントの誘致や開催には7割が賛同しており、半数は税金使用にも前向き。「スポーツのイベント開催などは、札幌市の良いPRになると思う」は最も多くTOP2で75%、「とてもそう思う」のTOP1で32%となった。



ニールセン スポーツ ジャパン株式会社は、世界最大規模のスポーツマーケティングリサーチ&コンサルティング会社ニールセンスポーツの日本法人です。スポンサーシップに関するデータ分析及びファンインサイトを基に、様々なステークホルダーの事業拡大を支援。アメリカ4大スポーツや欧州サッカー、各世界大会など、グローバルでは1,400以上のクライアント、15,000以上の案件に携わっており、日本では、Jリーグやプロ野球球団をはじめとするスポーツライツホルダー、国内外の大会・イベントに協賛する企業、その他代理店や行政とも契約しています。スポンサーシップを評価するグローバルスタンダートとして世界中で事業を展開しています。詳細はhttp://nielsensports.com/jp/をご覧ください。
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