船井総研デジタル、『Zoho』を活用したデジタル人材育成事業『Digital Enabler Training with Zoho』を提供開始

デジタル人材が不足する中、既存社員をリスキルして企業のDXを推進。2022年7月11日から2022年8月31日まで受講費用が半額になるキャンペーンを開始

株式会社船井総研デジタル（東京本社：東京都千代田区、代表取締役社長：柳楽仁史、以下、船井総研デジタル）は、2022年7月11日（月）10時より、ゾーホージャパン株式会社（本社:神奈川県横浜市、代表取締役：Manikandan Thangaraj、以下、ゾーホージャパン）が提供するデジタルツール『Zoho』を活用したデジタル人材育成事業として『Digital Enabler Training with Zoho』を提供開始いたします。



『Zoho』は企業のIT化・業務効率の向上をサポートするクラウド型ソリューションです。マーケティングや営業、カスタマーサービスや会計まで、ビジネスプロダクトを網羅する50以上のプロダクトがあり、世界で7,500万人以上のユーザー数を誇ります。

船井総研デジタルでは、この『Zoho』を企業に導入し、DXを推進していくデジタル人材を育成するためのe-ラーニング型のトレーニング事業をスタートいたします。

さらに、オープニングキャンペーンとして、本日から2022年8月31日（水）までにお申し込みいただいたお客様は、受講費用が半額になるキャンペーンを開始いたします。

 

https://lp.fsdg.jp/zoho/

当社親会社の株式会社船井総研ホールディングスは昨年12月に、ゾーホージャパンと業務提携契約（Training and Certification Partnership Agreement）を締結し、当社を含む船井総研グループ（以下、「当社グループ」）が日本国内における「Zoho」製品のデジタル人材育成事業を独占的に行うことを合意しております。

また、当リリースはエントリーレベルおよびスペシャリストレベルのプログラムの提供開始を併せてお知らせするものです。

 

『Digital Enabler Training with Zoho』について

１．本プログラムの特徴

➀ 日本唯一のゾーホージャパン公認ユーザー向けトレーニング
Zohoを活用したDX推進にあたっての体系的なトレーニングとしては日本で初めてとなるプログラムです。
➁ 認定資格試験に合格すると、認定資格証が発行される
講座の受講後、認定資格試験に合格することで、公式な認定資格証および認定資格バッジが発行されます。
➂ e-ラーニング形式で、すきま時間で学習できる
e-ラーニング形式での提供となっており、業務のすきま時間で学習することができ、効率的に時間を使うことが可能となります。


２．プログラム体系

➀ エントリーレベル　＜無料＞
ZohoでのDX推進の概要を学ぶ
➁ スペシャリストレベル　＜有料＞
ノーコード（プログラミングなし）でのZohoのセッティングを学ぶ
➂ エキスパートレベル　＜有料＞
ローコード（少しプログラミングを行う）のZohoのセッティング・カスタマイズを学ぶ
➃ プロフェッショナルレベル　＜有料＞
Zohoの複数プロダクトを組み合わせて行う企業のDX推進を総合的に学ぶ


３．対象プロダクト
・Zoho CRM Plus に含まれる8つのプロダクト


４．本プログラムの提供について
　2022年7月11日（月）10時から、提供開始いたします。エントリーレベルの講座は無料です。
オープニングを記念して、2022年7月11日(月)から2022年8月31日（水）までのお申し込みでスペシャリストレベルの講座が定価44,000円（税込）のところ22,000円（税込）で受講いただけるキャンペーンを実施しております。


■トレーニングの詳しい情報はこちらのサイトからご覧ください
https://lp.fsdg.jp/zoho/
 


＜株式会社船井総研デジタルについて＞
企業へのデジタルテクノロジーの実装を専門とする会社。
船井総研グループにおいて、デジタル関連サービスを一気通貫で提供することを目的として、2022年7月1日に「株式会社船井総研コーポレートリレーションズ」と「新和コンピュータサービス株式会社」2社の合併によって誕生した。
主な事業領域は、中堅・中小企業に対するデジタルマーケティングBPO、ITコンサルティング、デジタル人材育成などに加え、大手企業向けのクラウドシステムの受託開発や、業種特化型のプロダクト開発。
人と企業に寄り添い、デジタルテクノロジーの活用を通じて豊かで幸せな社会づくりに貢献する。
 
＜株式会社船井総研デジタル　会社概要＞
・会社名：株式会社船井総研デジタル
・代表取締役社長　社長執行役員：柳楽 仁史
・事業内容：デジタルマーケティングBPO事業、クラウドソリューション開発事業、ITコンサルティング事業、プロダクト開発事業、デジタルHR事業
・資本金：5,000 万円
・従業員数：224 名
・設立：2013年11月28日  （2022年7月1日に合併・商号変更）
・東京本社　〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-6-6日本生命丸の内ビル 21階
・大阪本社　〒541-0044 大阪市中央区伏見町4-4-10　新伏見町ビル6階
・芝オフィス　〒105-0014 東京都港区芝3-4-11　芝シティビル9階
・八丁堀オフィス　〒104-0032 東京都中央区八丁堀2-19-8 日宝八丁堀ビル 3F
・オフィシャルサイト：https://www.fsdg.co.jp/?utm_source=prtimes&utm_medium=prtimes&utm_campaign=grand_opening_20220701

 

＜ゾーホージャパン株式会社　会社概要＞
代表取締役： Manikandan Thangaraj
事業内容：自社開発ソフトウェア製品の販売、付帯するコンサルティングサービス、保守サービスの提供
設立：2001年9月6日
資本金：4億円 （シンガポールZoho Corporation Pte. Ltd 100%）
従業員数：97名
本社：〒220-0012　神奈川県横浜市西区みなとみらい三丁目6番1号　みなとみらいセンタービル13階
オフィシャルサイト：https://www.zoho.co.jp/

＜Zohoについて＞
Zoho Corporationは多数の製品を提供する世界的ソフトウェア企業の一つです。営業、マーケティング、顧客サポート、会計、バックオフィス業務に加え、生産性向上やコラボレーションを含むほぼ全ての主要業務分野をカバーする50以上のアプリケーションを提供しています。

Zohoは収益性の高い非公開企業であり、その従業員数は9,000名を超えます。本社を米国、開発本社をインドに置き、日本、中国、シンガポール、メキシコ、オーストラリア、オランダ、アラブ首長国連邦に拠点を展開しています。日本では、ゾーホージャパン株式会社がみなとみらい（神奈川県横浜市）と川根本町（静岡県榛原郡）に拠点を置き、製品の販売およびサポートを行っています。

Zohoはお客さまの個人情報保護を非常に重視しており、無料の製品を含め、いかなる事業にも広告による収益モデルを採用していません。現在、Zoho自身を含む数十万の企業を通じて、世界中の7,500万を超えるユーザーがZohoを基盤として日々の業務を行っています。Zohoの詳細については www.zoho.com/jp をご覧ください。



＜本件に関するお問い合わせ＞
株式会社船井総研デジタル　Webソリューション事業部
担当／中根
TEL. [phone]　（平日10:00～17:00）

ゾーホージャパン株式会社（事務局　共同ピーアール株式会社）
担当／仙場・大川・峰松・栗木
TEL. [phone]
MAIL. [e-mail]