タニタヘルスリンクが提供する健康意識を高めるポイントプログラム「健康ポイント」から「Vポイント」へのポイント交換を12月2日よりスタート
~第1弾として個人会員向け健康ポイント「からだカルテポイント」から交換開始~
ヘルスケアサービス事業を展開する株式会社タニタヘルスリンク(本社:東京都港区、代表取締役社長:土志田 敬祐、略称:THL)、CCCMKホールディングス株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長兼CEO:髙橋 誉則)、三井住友カード株式会社(本社:東京都江東区、代表取締役社長:大西 幸彦)は、THLが個人や自治体・企業に向けたヘルスケアサービスの一環として提供しているポイントプログラム「健康ポイント」※1の「Vポイント」への交換を開始します。その第1弾として、THLが運営する健康管理ウェブサービス「からだカルテ」※2の個人会員向け健康ポイント「からだカルテポイント」の「Vポイント」への交換を、12月2日より開始します。
THLの「健康ポイント」は、健康意識を高め行動変容を促すことを目的に、個人向けでは「からだカルテ」の会員、自治体・企業向けでは「タニタ健康プログラム」※3の参加者に向けて提供しているポイントプログラムです。歩数や体組成計の計測回数などの目標をクリアすると自動でポイントが付与され、獲得したポイントは専用サイトやアプリで確認できます。貯まったポイントは、電子マネーやデジタルギフトなどと交換可能なことから、健康づくりへのモチベーションを高め、継続を促すことが期待できます。
このたび、「健康ポイント」の利便性を高め、さらに多くの生活者の健康促進に役立てていただきたいとの考えから、「健康ポイント」1ポイントを「Vポイント」1ポイントに交換できるサービスを開始します。交換した「Vポイント」は、全国16万店舗の「Vポイント」提携先や世界1億店舗のVisa加盟店でご利用いただけます。今回の「Vポイント」への交換開始により、「からだカルテ」および「タニタ健康プログラム」のポイントプログラムの利便性が向上するほか、健康無関心層に対する効果的なアプローチになると考えています。
THL、CCCMKホールディングスおよび三井住友カードは、「健康ポイント」から「Vポイント」へのポイント交換を通じて、これからも多くの生活者の健康づくりをサポートしていきます。
【「Vポイント」への交換の概要】
■交換開始日:2024年12月2日(月)
■交換レート:「健康ポイント」1ポイント→「Vポイント」1ポイント
■交換単位:「健康ポイント」 1ポイント単位
■交換方法:第1弾の「からだカルテポイント」は「からだカルテ」内のポイント交換メニューから
交換可能
※「Vポイント」のサービス詳細については、以下のWEBサイトをご確認ください。
CCCMKホールディングス特設サイト:https://web.tsite.jp/vpoint/
三井住友カード特設サイト:https://www.smbc-card.com/camp/totalvpoint_mirror/index.html
※1:健康ポイント
歩数や計測回数などの健康行動に応じてポイントを付与するポイントプログラム。個人会員の場合、歩数や体組成の計測回数のそれぞれの既定目標をクリアするとポイントが獲得できます。一方、自治体や企業での利用の場合、健康課題に応じてあらかじめ任意に設定した歩数目標や体組成計の計測回数、健康管理サイトのログイン回数、健康イベントへの参加など、設定した目標をクリアすると自動で参加者へポイントが付与されます。貯まったポイントは、電子マネーやデジタルギフトなどに交換可能で、自治体や法人利用の場合、交換レートや交換賞品といったポイント交換ルールは任意に設定できます。
※2:からだカルテ
誰でも簡単に無理なく続けられる健康習慣づくりのための会員制(有料)のウェブサービス。体組成計や活動量計などで計測したデータを保存・管理することができ、からだや運動の状態の変化を確認したり、目標管理をしたりすることができます。また、参加者同士で歩数を競う「ウオーキングラリー」や管理栄養士による「タニタ健康コラム」、ヘルシーレシピの「タニタ社員食堂レシピ」など、健康づくりを楽しく続けられるさまざまなコンテンツをラインアップしています。
※3:タニタ健康プログラム
計測データの保存・管理や専門職によるヒューマンサービスといった幅広いサービスを通じて、「はかる→わかる→きづく→かわる」といった健康づくりのPDCAサイクルの実践を促し、生活習慣の改善・定着までをトータルサポート。利用者ニーズに応じてサービスメニューを自由にカスタマイズできることが特徴で、健康をテーマに地域を活性化する「健康まちづくり」を推進する自治体や「健康経営」に取り組む企業など、現在、全国170件以上*の皆様にご利用いただき、約30万人*の健康づくりをサポートしています。 *2024年3月末時点
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像