LONGi、PVELによる信頼性・性能評価でトップ・パフォーマーを全ての判定カテゴリーで獲得

LONGi（ロンジ、本社：中国西安市）は、米国の第三者検査機関であるPVEL（PV Evolution Labs）が発表した「PVモジュール信頼性スコアカード」の2022年版において、「トップ・パフォーマー」ステータスを全ての判定カテゴリーで獲得しました。

 

PVELの「PVモジュール信頼性スコアカード」は、2014年より太陽電池モジュール（太陽光発電パネル）の長期的な信頼性と性能に関する重要な情報を太陽光発電業界に提供してきました。その情報は特に業界内のダウンストリーム側に位置する発電所の開発者・所有者・運用者、及び融資元の金融機関にとって有益なものです。評価はPVELの厳格な製品認定プログラム（PQP）に基づいて行われ、例えば、温度サイクル試験はIEC(国際電気標準会議)規格の3倍の600回、高温高湿試験とPID(電圧誘起出力低下)試験は同2倍のそれぞれ2000時間と192時間であり、これらの製品寿命の加速試験でモデル化された結果は、実環境下での使用時の評価結果と強く相関しています。

今回の2022年版においては、温度サイクル、高温高湿、機械荷重等、PID、LID(光誘起出力低下)＋LeTID(光･高温誘起出力低下)の5つの信頼性に関する各評価試験、及び、PANファイルによる性能評価の計６つの判定カテゴリーで「トップ・パフォーマー」が付与されました。信頼性に関する各評価試験では劣化が2%未満の場合に、また、PANファイルによる性能評価ではシミュレーション結果が上位4分の1に入った場合に、それぞれ「トップ・パフォーマー」となります。
メーカーにとってこの「トップ・パフォーマー」は、１つの判定カテゴリーで１つの製品でも合格すれば獲得できるものであり、2022年版ではLONGiを含むメーカー25社が「トップ・パフォーマー」を獲得しました。
しかし、6つの判定カテゴリー全てで「トップ・パフォーマー」を獲得できたのは、その25社のうちLONGiを含む８社のみでした。更には、LONGi は、信頼性に関する判定カテゴリー全てでの獲得が6年連続と、全メーカーの中で最長となりました。

LONGiの北米担当ゼネラルマネージャーであるスティーブン・チャンは次の様にコメントしました。「LONGiは、最高水準の品質と信頼性を維持することに誇りを持っており、PVELのモジュール信頼性スコアカードでトップ・パフォーマーに選ばれたことは、当社の取り組みを裏付けるものです。PVELが提供するような独立したテストは、クリーンエネルギーへの移行を成功裏に加速するために不可欠です。私たちは、革新の限界を押し広げる高性能太陽電池モジュールで業界の優秀性を推進することに貢献できて光栄に思っています。」


【PVEL（PV Evolution Labs）について】
2010年設立の太陽光発電と蓄電池の信頼性と性能に関する第三者検査機関。本社所在地：米国カリフォルニア州ナパ。2014~18年、DNV GL傘下で「PVモジュール信頼性スコアカード」の試験を担当。2019年1月に再独立し、単独で同試験を継続して担当（ただし、2020年までは評価の公表及びその活用はDNV GLと共同で実施）。2021年5月からはKiwaグループ。WEBサイト：pvel.com

【ロンジ・グループ（LONGi Green Energy Technology Co., Ltd.）について】
LONGi（ロンジ）は2000年設立の世界最大級※1・2の太陽光発電用単結晶シリコン専門企業。上海証券取引所：601012。本社：中国陝西省西安市、総資産2022年3月末時点：約2兆2千億円超※3。太陽光発電事業は2006年から開始し、インゴット生産から行うウェハ事業は2019年推計シェア約39%の世界1位※2。太陽電池セル／パネル(モジュール)事業は2014年から開始し、パネル出荷量は2年連続世界1位（2020年・2021年）。Solar Media社「PV ModuleTechバンカビリティ格付け」で最高格付けの「AAA」を10期連続獲得※4。RE100、EP100、EV100加盟。2021年3月には水素エネルギー事業も開始。WEBサイト：www.longi.com/en
※1：太陽電池製造4大工程(原料ポリシリコン/ウェハ/セル/モジュール)各生産量の合計において
※2：PV InfoLink ” Supply and Demand Database ” (2021年7月版）より当社集計
※3：0.051人民元／円として換算　
※4：Solar Media Limited, ‘PV-Tech’ “PV ModuleTech Bankability Ratings Quarterly report” 2022年Q2より


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