デジタルマップのStroly、包括的業務提携を結ぶJTBで新商品の販売を開始！観光DXを推進！

位置情報(GPS)と連動したデジタルマップのオンラインプラットフォームを運営するStroly（京都市、代表取締役社長　高橋真知、以下Stroly）は2021年12月1日から、JTB（東京都品川区、代表取締役社長執行役員　山北栄二郎、以下JTB）を通じ、新機能を搭載した地図プラットフォームサービスの商品の販売を始めます。JTBの強みである、35,000社の法人と555市区町村の自治体のお客様を含む日本最大級のネットワークと、幅広い観光の知見を活かしてStrolyの導入を進め、日本の各地域の活性化と魅力発信のDXをサポートして参ります。

 

JTBで販売する新商品について

Strolyは2018年8月にJTBによる資本参加とともに、両者間での包括的業務提携契約を締結しております。2020年からはセールスパートナーとしてStrolyの販売を開始しました。この度2021年12月1日から、新しい機能が搭載されたStrolyの商品を、JTBを通して販売いたします。

新機能には、地域への集客施策として人気のあるスタンプラリーをオンラインで実施できる ①デジタルスタンプラリー や、大学のオンラインキャンパスツアーなどで利用いただける ②バーチャルガイドツアー 、現在いる場所の近くで実施中のイベントが一目でわかる ③イベントカレンダー の機能など、幅広い用途で活用できる仕組みが備わっています。

今後は、全国の観光協会やDMO、自治体など多くのお客様にStrolyを導入いただくことを目指します。


①デジタルスタンプラリー

 

Strolyのデジタルスタンプラリー

②バーチャルガイドツアー

Strolyのイベントカレンダー

③イベントカレンダー
 

Strolyのイベントカレンダー

日本国内のイラストマップの現状

日本国内では観光協会、自治体やテーマパークの誘客施策として、毎年約20万〜100万種類のイラストマップが印刷されている推計（Stroly調べ）ですが、膨大な印刷費用や、観光後は捨てられてしまう現状、実際に現地を訪れる人以外にはリーチしづらいなどの課題があります。

Strolyは、エリアブランディングに効果的なイラストマップを、位置情報と連動させてデジタル化する投稿型プラットフォームです。アプリ不要でWeb上で利用でき、累計200以上の企業や観光協会、自治体で活用されています。地域をまだ訪れていない人にも魅力や情報が発信できる上、位置情報と連動することによりスマートフォン上で地図を見ながら観光しやすく、さらに取得した位置情報のデータを観光促進の計画に役立てることも可能です。

今後、JTBのネットワークを活かして日本全国の自治体や観光協会などさらに多くのお客様にStrolyを導入いただき、現在紙で印刷されているすべてのイラストマップのデジタル化を目指し、観光のDXをサポートして参ります。

 

■Strolyのビジネス利用について
https://biz.stroly.com/