グローウィン・パートナーズ 石原弘貴が「CFOイノベーションフォーラム2025」に登壇
— コーポレート・トランスフォーメーション時代に求められるCFOの新たな役割とは —
グローウィン・パートナーズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役 CEO：佐野 哲哉）は、2025年5月20日（火）に開催される「CFOイノベーションフォーラム2025」（主催：JBpress／Japan Innovation Review）において、当社取締役COOの石原弘貴が登壇することをお知らせいたします。
本フォーラムは、資本コストを意識した経営戦略の策定や事業ポートフォリオの見直しに加え、経営改革やFP&Aなど、次世代のCFO組織が押さえておくべきアジェンダについて深く学びます。
■ なぜ今「CFOの進化」が求められるのか？
近年、企業経営における意思決定のスピードと質がかつてなく問われています。また、経済産業省の報告書『グローバル競争時代に求められるコーポレート・トランスフォーメーション』（2024年6月公表）においては、企業が競争力を維持・向上させるためには、ファイナンス機能をはじめとするコーポレート部門が経営戦略の立案・実行に積極的に関与し、組織横断的な意思決定を支える必要があると指摘されています。
こうした流れの中で、CFOには「財務責任者」から「経営のパートナー」へと進化し、経営戦略の中核を担うことが期待されています。今やCFOは、コーポレート部門の高度化をけん引する存在であり、企業の持続的な成長を支える“イノベーションの起点”とも言えるでしょう。
フォーラム内の当社のセッションでは「コーポレート・イノベーションの創造へ～持続的成長を支える『CFOの進化』と『組織の力』～」と題して、企業の持続的な成長においてCFOが果たすべき新たな役割と、組織全体でその進化を支えるためのコーポレート機能が目指すべき姿についてお話しします。
■ 開催概要イベント名：CFOイノベーションフォーラム2025
日時：2025年5月20日（火）9:30～14:30
形式：オンライン開催（事前登録制）
参加費：無料
主催：JBpress／Japan Innovation Review
詳細・お申込み：CFOイノベーションフォーラム 公式サイト
■ 登壇者プロフィール
石原 弘貴 グローウィン・パートナーズ株式会社 取締役 COO
2002年 有限責任監査法人トーマツ入所。2007年 当社入社。大手飲料メーカーにおけるM&A戦略の立案・実行、大手住宅メーカーグループ再編など、多数のM&A案件に関与。2010年 グローウィン・パートナーズ・アカウティング㈱を設立し、代表取締役就任。上場企業向けの経理BPO/BPRサービスの立ち上げに注力し、経理部門の再構築やグループガバナンス強化、管理部門におけるPMIプロジェクトを多数推進。2013年 当社取締役就任。アライアンス戦略を積極的に主導。2022年 フィナンシャルアドバイザリー事業部 事業部長に就任。現在は、COOとして全的な経営戦略の立案と実行もリード。
▼グローウィン・パートナーズ株式会社について
グローウィン・パートナーズ株式会社は、コーポレート機能の変革を通じて企業のイノベーションを創造する「経営参謀のプロフェッショナルチーム」です。大手監査法人出身の公認会計士、大手コンサルティングファーム出身者、上場企業の財務経理経験者など、多様なバックグラウンドを持つプロフェッショナルが、上場企業を中心とした1,000社以上のバックオフィス支援や、700件以上のM&A案件を手掛けて参りました。戦略の実行・実現から日々のオペレーションまで、企業の経営課題（マネジメントテーマ）を解決するために、徹底したクライアント視点と真のプロフェッショナリズムの両輪で、クライアントを成長（Growth)と成功（Win）に導きます。また、タナベコンサルティンググループの一員として「チームコンサルティング」を提供しております。
▼お問い合わせ先
グローウィン・パートナーズ株式会社
広報マーケティング部：野村 吉田
Email：press@growin.jp
HP ：https://www.growin.jp/
▼オウンドメディア
CFOEdge：https://cfoedge.growin.jp/
CFOEdgeは、コーポレート部門の要となるCFOが取り組むべき経営課題に特化した情報サイトです。成長戦略、M&A、リスク管理に加え、経営計画・予算管理、DX推進、財務報告・開示など、高度な専門性を要するCFOの経営課題に対し、戦略立案から実行、効果測定に至るまで、専門家の知見に基づく実践的な解決策を提供します。不確実な時代において、意思決定を高度化し、企業の持続的成長と価値向上を牽引するための羅針盤となる、専門性の高い情報発信を目指します。
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出典: 経済産業省『グローバル競争時代に求められるコーポレート・トランスフォーメーション』
（報告書全文: https://www.meti.go.jp/shingikai/economy/global_cx/pdf/20240603_1.pdf）
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