8割以上が「助け合いの見える製品やサービスを選びたい」と回答自然災害時には約9割が「何かしたい」と感じる“助け合い精神”が明らかに

株式会社justInCase(本社:東京都千代田区、代表取締役 畑 加寿也、以下「justInCase」)は、「助け合いに関する調査」を実施しました。

 

【TOPICS】

  • 自然災害が多く発生した2019年、88.3%が「何かしたい」と答える結果に。
  • 一方で、実際に行動した人は?行動にうつさなかった理由は?
  • 83.7% が「助け合いの見える製品やサービスを選びたい」と回答。

自然災害が多く発生した2019年、「何かしたい」と思った割合は88.3%
→「困った人を助けたい」日本人の「助け合い精神」が明らかに。


一方で、27.2%が実際には何もしなかったと回答。理由は、

「そこまで意志が強くなかった」55.8%、「やり方がわからなかった」26.6%、「プロセスが面倒」14.9%

→大半の理由は「意志の強さ」だが、方法やプロセスがシンプルで分かりやすければ、より「助け合い」が広がる可能性も?!

83.7% が「助け合いの見える製品やサービスを選びたい」と回答。

→日々の消費行動に「助け合い」を求める声が8割以上に。


わりかん保険(https://p2p-cancer.justincase.jp)は、保険の契約者同士がリスクをシェアし、もしものことが起こった際に助け合う仕組みを実現するものです。保険の原点とも考えられ、日本古来からある、頼母子講(たのもしこう)や無尽(むじん)をテクノロジーで蘇らせました。助け合いの見える化により、透明性を追求した「助け合い精神」を大切にする日本人のための保険です。

 

【調査概要】
「助け合いに関する調査」
調査手法:インターネット調査
調査対象:20〜60歳の男女300人
調査期間:2019年12月20日

 

【会社概要】
株式会社justInCase
少額短期保険業者として、「保険をインタラクティブに」というビジョンを掲げ、テクノロジーで保険業を変革することを目指し、インシュアテック事業を展開。今までに存在しなかった保険商品を、これまでとは異なる販売方法で世に広め、これまでにない価値を提供する事で、人々の生活をよりよく変えていきます。(https://justincase.jp/)


株式会社justInCaseTechnologies
2019年に設立。株式会社justInCaseおよび他の保険・事業会社向けの保険・金融に関連するテックサービスを開発・提供。(https://justincase-tech.com/)

 

【お問い合わせ先】
justInCase PR/広報 寺尾なつみ・イレイン タン
Mail: pr@justincase.jp 

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