新型コロナウイルスの影響がカードローンの利用方法にも?カードローン利用者500名を対象にアンケートを実施

お金にまつわる情報メディアゼニエモンでカードローン・キャッシングの利用実態をアンケートで調査

カードローンなどのお金に関する情報メディア「ゼニエモン」(https://zeniemon.jp/)は、2020年1月以降にカードローンを実際に利用した方500名を対象にアンケートを実施いたしました。
ゼニエモンでは、毎年カードローンに関するアンケートを実施しており、今年で5回目となります。

今年は、2020年に猛威を振るった新型コロナウイルスの影響についても調査しています。

これからカードローンの利用を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

【調査結果】https://zeniemon.jp/jittaityousa_2021.html

実施したアンケート17問の中から、4つを抜粋して紹介いたします。

■主にどういった理由で利用しようと思いましたか。

 

 

カードローンを契約した理由として、最も多かったのは生活費の補填、次いで多かったのは娯楽費でした。

これまでのデータと比較して大きな順位変動はありませんでしたが、今年注目したいのは割合の変動です。

去年・一昨年のアンケートと比較すると、今年度は生活費に充てている人の割合が増え、逆に娯楽費に利用している人の割合は減っています。

2020年は新型コロナウイルスの影響で収入が減った人が多かったことから、生活費補填のためにカードローンを利用した人の割合が増えたと言えるでしょう。
 

■カードローンを申込みした方法を教えてください。

 

カードローンに申し込んだ方法をとして、最も多かったのはインターネットからスマホで申し込んだ人でした。

順位に関して大きな変動はありませんでしたが、スマホの普及率に比例してスマホ経由での申し込みが増えており、今後一層増える可能性があります。

また、最近ではアプリを利用した借入に対応している業者もあり、手軽に申し込めるようになった点は利用者にとって大きなメリットでしょう。

■緊急事態宣言の発令によってシフトや収入が減ったことが原因で、カードローンを利用しましたか。


2020年は、新型コロナウイルスの影響で世界中が未曾有の危機に面しました。

日本も緊急事態宣言発令の影響を受けて、多くの人の収入が激減したことは記憶に新しいはずです。

アンケートの結果でも、半数以上の人が緊急事態宣言の影響で収入が下がったことをきっかけに、カードローンを利用しています。

また、20代~30代の約60%がこの設問で「はい」を選んでおり、逆に50代で「はい」を選んだ人は約35%に止まりました。

年代によって、新型コロナウイルスの与えた影響には差があると言えるでしょう。

最初に借入した金額から現在は増えていますか。減っていますか。
 

アンケートの結果を見ると、完済してから利用していない人が最も多く、その次に徐々に借入額が減っている人が多くなっています。

基本的に借り入れが減ってきている人の方が多く、借入額が徐々に増えている人と限度額まで借り入れした人の割合は合計で約33%と、3人に1人程度ということが分かりました。

その一方で、昨年・一昨年は13%程度だった「徐々に増えている」人の割合が今年度は約18%と高くなっており、前述のように新型コロナウイルスの影響が窺えます。
 

■まとめ
今回、ゼニエモンでカードローンに関する利用実態調査を実施し、500人の方に回答していただきました。

アンケート結果を見てみると、去年と比較して銀行系カードローンの利用者が増え、消費者金融系カードローンの利用者は減っていることが分かりました。

また、新型コロナウイルスの影響により収入が下がったことが原因でカードローンを利用した人の割合が多く、金銭面でひっ迫している人が多いと言えます。

アンケートの全ての内容については下のURLからご覧ください。

2021年度版のカードローン利用者による実態調査
https://zeniemon.jp/jittaityousa_2021.html

 

調査方法 インターネット調査
調査対象 全国のカードローン・キャッシング利用者500名
実施委託先 楽天インサイト(2021年3月)


 

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設立:平成20年7月29日
事業内容:Webマーケティング支援事業/インターネットメディア事業
公式HP:https://valuefirst.co.jp/

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会社概要

URL
https://valuefirst.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
神奈川県横浜市中区山下町25-15 メットライフ山下町7F・8F
電話番号
045-263-8255
代表者名
佐野聡士
上場
未上場
資本金
3000万円
設立
2008年07月