CRUST Group:Leave A Nest, Glocalink, Ales Global, 三井住友海上キャピタル (MSIVC) による戦略投資で、日本での事業拡大を進める。
シンガポールを拠点とするフードテックカンパニー CRUST Group(本社:シンガポール、CEO:Travinder Singh)は、本日2021年11月1日(月)、新ラウンドでの戦略投資による日本市場での事業拡大と、新たなコラボレーションを発表いたします。
この度CRUST Groupは、Leave a Nest Singapore Pte.Ltd. (本社:シンガポール、代表:徳江紀穂子氏、以下、「リバネスシンガポール」)、Glocalink Singapore Pte.Ltd. (本社:シンガポール、Director:Ramanujam Ravikrishna氏、以下、「グローカリンクシンガポール」)、Ales Global合同会社(本社:東京都千代田区、CEO:石崎弘典氏)、及びMS&ADホールディングス傘下のベンチャーキャピタルである、三井住友海上キャピタル株式会社(MSIVC)(本社:東京都中央区、取締役社長 石上 壽一氏、以下、「MSIVC」)より、新たに出資を受けました。
今回のリバネスシンガポール、グローカリンクシンガポール、Ales Global、そしてMSIVCによる出資は、弊社の日本市場での事業をさらに加速・促進させるきっかけとなるだけでなく、当新ラウンドの投資により弊社は、提携パートナー企業とより密接に働きかけ、新しいアップサイクル商品の開発や、外食・小売産業における新たなビジネスパートナーシップの締結を行い、日本市場での更なるビジネスの拡大を狙っていきます。
CRUST Group 創立者兼 CEOのトラヴィン (Travinder Singh)より:
「この度、Leave A Nest、Glocalink、Ales Global、MSIVCが、弊社の新戦略投資パートナーとして我々の事業拡大を支えてくださること、とても嬉しく思います。SDGsに献身的な、心強いインベスターの皆様のお力添えを頂きながら、我々が日本のアップサイクルムーブメントを開拓し、飲料品製造をより良いものにシフトしていきたいと考えています。」
また本日、株式会社リバネス(本社:東京都新宿区、代表取締役 グループCEO:丸幸弘氏)と、全国にカフェやレストランを展開するカフェ・カンパニー株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:楠本修二郎氏、以下、「カフェ・カンパニー」)との共同開発で誕生した「パンからつくったペールエール」が発表となりました。
当商品は、日本のブーランジェリー文化を牽引する「MAISON KAYSER」が店舗でロスとなったバゲットを提供し、東京都浅草橋にあるブルワリー「ベクタービア」が製造。
販売は2021年11月10日に東京都代々木上原にオープンする「GOOD EAT VILLAGE」内のカフェ&マーケット「PUBLIC HOUSE Yoyogi Uehara」と、「愛すべき食を未来へつなぐ」ことを目的としたコミュニティ型EC「GOOD EAT CLUB」にて、本日より開始となりました。
2019年の設立以来、CRUST Groupはまだ食べられるにもかかわらず、廃棄されてしまう「食品ロス」の問題に真摯に向き合い、ロスパンやフルーツの皮を原材料に使用したサステイナブルなクラフトビールのライン“CRUST”や、健康志向のノンアルコール飲料のライン“CROP”など、ユニークな商品を開発・展開してきました。また弊社は、レストランやバーなどの外食産業や、ホテルやスーパーといった小売卸売業と提携し商品を提供することで、新たなソリューションの提供をしています。
年々資源が減少している中、シンガポールと日本のような土地規模の中で農業の拡大をしていくことは限られており、多くの国でのフード・セキュリティーアジェンダにおける食品廃棄物とフードロスの指数は高いまま。国連によると、世界全体で食品廃棄物にかかっているコストは、驚くことに年間で2.6兆米ドルにも及ぶそう。¹ また2018年には、日本国内だけで600万トン以上の食品が無駄になっています。この数字は、東京の人口約1,300万人が年間に消費する食品の量と同等なのです。²
¹ 参照:Food and Agriculture Organization of the United States " if we had to pay the bill to nature, what would food waste cost us?" ( https://www.fao.org/zhc/detail-events/en/c/243143/ )
² 参照:環境省 "MOE discloses the estimated amount of Japan's food loss and waste generated in FY 2018" 2021年4月27日 ( https://www.env.go.jp/en/headline/2515.html )
CRUST Groupは、より多くの企業やシンガポールと日本の戦略パートナーと協力し、食品ロスを新しい・楽しい・おいしい商品に生まれ変わらせ、付加価値を与えて食糧問題にアプローチしていくことで、ビジネスに革新をもたらしていきます。
【CRUST Groupについて】
私たちは循環型経済やよりサステイナブルな社会の実現を目指し、まだ食べられるのに廃棄されてしまい、食品ロスとなってしまうような余剰食料を飲料製品などにアップサイクルしています。
例えば余ったパンやフルーツの皮は、CRUSTビールやCROPノンアルコール飲料などに生まれ変わります。私たちは外食産業や小売業界から出る食品ロスをアップサイクルし、より多くの高品質且つユニークな製品を生み出すことを目指しています。
CRUST Group全体で、2030年までに世界全体の食品ロス1%削減の実現を目標としています。#savacrust
CRUST Group & CRUST JAPAN公式サイト:https://www.crust-group.com/
CRUST Group
Instagram: https://www.instagram.com/crustsingapore/
Facebook: https://www.facebook.com/crustgroup
LinkedIn: https://www.linkedin.com/company/crustgroup/
CRUST JAPAN
Instagram:https://www.instagram.com/crustjapan/
Facebook:https://www.facebook.com/crustjapan/
公式LINE:https://lin.ee/6G66e2x
当記事の掲載画像はこちらよりダウンロードいただけます。:
https://drive.google.com/drive/folders/18_zMKHctRMQ1-iwlpDbJk21UTvsZp-mh?usp=sharing
今回のリバネスシンガポール、グローカリンクシンガポール、Ales Global、そしてMSIVCによる出資は、弊社の日本市場での事業をさらに加速・促進させるきっかけとなるだけでなく、当新ラウンドの投資により弊社は、提携パートナー企業とより密接に働きかけ、新しいアップサイクル商品の開発や、外食・小売産業における新たなビジネスパートナーシップの締結を行い、日本市場での更なるビジネスの拡大を狙っていきます。
CRUST Group 創立者兼 CEOのトラヴィン (Travinder Singh)より:
「この度、Leave A Nest、Glocalink、Ales Global、MSIVCが、弊社の新戦略投資パートナーとして我々の事業拡大を支えてくださること、とても嬉しく思います。SDGsに献身的な、心強いインベスターの皆様のお力添えを頂きながら、我々が日本のアップサイクルムーブメントを開拓し、飲料品製造をより良いものにシフトしていきたいと考えています。」
また本日、株式会社リバネス(本社:東京都新宿区、代表取締役 グループCEO:丸幸弘氏)と、全国にカフェやレストランを展開するカフェ・カンパニー株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:楠本修二郎氏、以下、「カフェ・カンパニー」)との共同開発で誕生した「パンからつくったペールエール」が発表となりました。
当商品は、日本のブーランジェリー文化を牽引する「MAISON KAYSER」が店舗でロスとなったバゲットを提供し、東京都浅草橋にあるブルワリー「ベクタービア」が製造。
販売は2021年11月10日に東京都代々木上原にオープンする「GOOD EAT VILLAGE」内のカフェ&マーケット「PUBLIC HOUSE Yoyogi Uehara」と、「愛すべき食を未来へつなぐ」ことを目的としたコミュニティ型EC「GOOD EAT CLUB」にて、本日より開始となりました。
2021年初旬、弊社はリバネスシンガポールが主催する“Tech Planter Singapore”に出場し、リバネス社が選定するスタートアップ企業5社の中の1社として、同社が運営するEnter to Japan Market Program 2021への参加権を得ました。また、テックプランター フードテックグランプリ2021にファイナリスト12社のうちの1社として出場。 CRUST Groupは本年度、栄誉あるシグマクシス賞を受賞いたしました。
弊社は、日本での更なる事業展開促進を後押しする、Enterprise Singapore (ESG)主催のGlobal Innovation Alliance (GIA)プログラムや、最近では2021年9月末に発足した、農林水産省が事務局を務め、様々なフードテック企業が一丸となってシナジーを産み出す「サーキュラーフード推進ワーキングチーム」にも発足メンバーとして参画。また、Ales Global合同会社 CEOの石崎弘典氏と、株式会社西武百貨店社長、参議院議員、新党さきがけ政調会長、森ビル株式会社特別顧問などを務めた、水野誠一氏をキーアドバイザーとして迎え入れています。
2019年の設立以来、CRUST Groupはまだ食べられるにもかかわらず、廃棄されてしまう「食品ロス」の問題に真摯に向き合い、ロスパンやフルーツの皮を原材料に使用したサステイナブルなクラフトビールのライン“CRUST”や、健康志向のノンアルコール飲料のライン“CROP”など、ユニークな商品を開発・展開してきました。また弊社は、レストランやバーなどの外食産業や、ホテルやスーパーといった小売卸売業と提携し商品を提供することで、新たなソリューションの提供をしています。
年々資源が減少している中、シンガポールと日本のような土地規模の中で農業の拡大をしていくことは限られており、多くの国でのフード・セキュリティーアジェンダにおける食品廃棄物とフードロスの指数は高いまま。国連によると、世界全体で食品廃棄物にかかっているコストは、驚くことに年間で2.6兆米ドルにも及ぶそう。¹ また2018年には、日本国内だけで600万トン以上の食品が無駄になっています。この数字は、東京の人口約1,300万人が年間に消費する食品の量と同等なのです。²
¹ 参照:Food and Agriculture Organization of the United States " if we had to pay the bill to nature, what would food waste cost us?" ( https://www.fao.org/zhc/detail-events/en/c/243143/ )
² 参照:環境省 "MOE discloses the estimated amount of Japan's food loss and waste generated in FY 2018" 2021年4月27日 ( https://www.env.go.jp/en/headline/2515.html )
CRUST Groupは、より多くの企業やシンガポールと日本の戦略パートナーと協力し、食品ロスを新しい・楽しい・おいしい商品に生まれ変わらせ、付加価値を与えて食糧問題にアプローチしていくことで、ビジネスに革新をもたらしていきます。
【CRUST Groupについて】
私たちは循環型経済やよりサステイナブルな社会の実現を目指し、まだ食べられるのに廃棄されてしまい、食品ロスとなってしまうような余剰食料を飲料製品などにアップサイクルしています。
例えば余ったパンやフルーツの皮は、CRUSTビールやCROPノンアルコール飲料などに生まれ変わります。私たちは外食産業や小売業界から出る食品ロスをアップサイクルし、より多くの高品質且つユニークな製品を生み出すことを目指しています。
CRUST Group全体で、2030年までに世界全体の食品ロス1%削減の実現を目標としています。#savacrust
CRUST Group & CRUST JAPAN公式サイト:https://www.crust-group.com/
CRUST Group
Instagram: https://www.instagram.com/crustsingapore/
Facebook: https://www.facebook.com/crustgroup
LinkedIn: https://www.linkedin.com/company/crustgroup/
CRUST JAPAN
Instagram:https://www.instagram.com/crustjapan/
Facebook:https://www.facebook.com/crustjapan/
公式LINE:https://lin.ee/6G66e2x
当記事の掲載画像はこちらよりダウンロードいただけます。:
https://drive.google.com/drive/folders/18_zMKHctRMQ1-iwlpDbJk21UTvsZp-mh?usp=sharing
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像