Absoluteのレジリエンス機能、Frost & Sullivanの「Endpoint Security Radar」において「リーダー」を獲得

先進のレポート、グローバル企業へ効果的なサイバーセキュリティ投資の方法の指針を提示

Absolute Software

Absolute Softwareの製品であるSecure Endpointは、Frost & Sullivanの「Endpoint Security Radar」において、「リーダー」に選出されました。Absoluteのアプリケーションの自動回復機能が、優れたサイバーレジリエンスを実現する機能として評価されました。

レジリエント(回復力、抵抗力 ※1)・ゼロトラスト・セキュリティ・ソリューションのプロバイダであるAbsolute Software 株式会社(以下、Absolute)は2024年3月5日、Frost & Sullivanの「Frost Radar for Endpoint Security」で「リーダー」に選出されたことを発表しました。世界有数のグローバル・アナリスト企業であるFrost & Sullivanは50社以上のエンドポイント・セキュリティベンダーを評価して、その中から市場のトップイノベーターとして18社を選定しました。

Absoluteのアプリケーションの自動回復機能が、優れたサイバーレジリエンスを実現する機能として評価されました。


<Frost & Sullivan Frost Radar(TM): Endpoint Security 2023>

https://www.absolute.com/go/reports/frost-endpoint-security-radar/


Frost & SullivanのインダストリープリンシパルであるSarah Pavlak氏は、「Absoluteは、ハードウェアとソフトウェアのレベルでエンドポイントの監視、強固なセキュリティおよびリカバリ性を提供するだけでなく、高度な脅威を防御するために企業や団体が導入するアプリケーションにサイバーレジリエンスを実現する機能でも際立っていました。企業や団体は、安定的に事業を継続する上で、攻撃を防御する機能と、迅速な復旧によって混乱を最小限に抑える機能が重要であることをますます認識するようになっています。」と述べています。


報告書には、Absoluteがリーダーを獲得した理由が具体的に記載されています。Absoluteの資産管理機能、不審なデバイスの監視、FedRAMP(※2)への準拠、および重要なアプリケーションが万が一攻撃を受けて正常に稼働しなくなった場合でも自動的に修復または復活するサイバーレジリエンス機能が、Absoluteの独自性を示す機能として評価されています。


Absoluteは、世界の大手デバイスメーカー28社以上とパートナーシップを結び、約6億台のデバイスのファームウェアに組み込まれています。21,000社以上のグローバル企業や政府機関のお客様がAbsoluteのソリューションを採用しており、1,400万人を超えるモバイルユーザーおよびハイブリッドユーザーにお使いいただいております。Absoluteは、企業・団体のお客様に対しサイバーレジリエンスを実現し、サイバー攻撃やアプリケーションの不具合などの問題が発生した際、アプリケーションを自動的に修復または再インストールし、安定して業務を継続できるよう支援を行います。受賞歴のあるAbsolute Secure EndpointおよびSecure Access製品ラインは、ZTNA(Zero Trust Network Access)、エンドポイントセキュリティ、SSE(Security Services Edge)、ファームウェア組み込み型パーシステンス、ASCA(Automated Security Control Assessment)など、複数のテクノロジーカテゴリにおいてリーダーとして認められています。


※1 レジリエント:悪意のある第三者からの攻撃に対する抵抗力、回復力を高める仕組み

※2 FedRamp   :米国においてクラウドの製品やサービスに対するセキュリティ評価、認証、継続的監視に関する標準的なアプローチを提供



【コメント紹介】

■Frost & SullivanのインダストリープリンシパルであるSarah Pavlak氏

Absoluteは、ハードウェアとソフトウェアのレベルでエンドポイントの監視、強固なセキュリティおよびリカバリ性を提供するだけでなく、高度な脅威を防御するために企業や団体が導入するアプリケーションにサイバーレジリエンスを実現する機能でも際立っていました。企業や団体は、安定的に事業を継続する上で、攻撃を防御する機能と、迅速な復旧によって混乱を最小限に抑える機能が重要であることをますます認識するようになっています。


■Absolute SoftwareのCPO(最高製品責任者) John Herrema

モバイルワークをはじめとするハイブリッドな働き方が進む中で、安全性とコンプライアンスを維持するために、グローバル企業や政府機関は、エンドポイントとセキュリティ・アプリケーションに多くの投資が必要であると考えています。Frost & Sullivanによる最新の調査は、セキュリティとリスク管理の責任者に対し、高度な脅威から自社組織を守り、事故発生後の迅速な復旧と事業継続性を維持するための指針を提供するものです。この報告書で市場トップクラスのプロバイダとして当社が評価されたことを嬉しく思います。Frost & Sullivanによる客観的な調査レポートにより、当社の技術が安全性、コンプライアンス、レジリエンスを維持するためにどのように役立つかをご理解いただけると思います。



【Absolute Softwareについて】

Absoluteは、永続的なネットワーク接続を実現するためのソリューション(「切れない」ネットワーク)およびエンドポイントのセキュリティを強固にするソリューション(リモートロック/データ削除)を提供しています。セキュリティやビジネスアプリが不健全になっていても自動で回復させるレジリエンス機能(「消えない」エンドポイント管理)を持つAbsoluteの製品は、世界中の主要メーカーのデバイスに工場出荷時より組み込まれており(累計6億台以上)、Absolute製品をお使いのお客様は世界中で約21,000社を超えています。詳細は、Absoluteのサイト( https://www.absolute.com/ja/ )をご参照いただくか、Absoluteまでお問い合わせ下さい。



【将来の見通しについて】

本プレスリリースには、将来の見通しに関してリスクおよび不確実性を伴う記述が含まれています。これらの将来見通しは、特に当社のサービスや製品のパフォーマンス、機能性、出荷状況や、歴史的な事実ではない本プレスリリースに含まれる他の見通し、意図、計画に影響されます。本プレスリリースのなかで使用されている計画や期待などの用語や類似した表現は一般に将来の見通しを表しており、当社の現在の期待を反映しています。これらは、技術や一般的な市場の状況変化などの外的影響を受けやすく、多くのリスクおよび不確実性を含んでいます。当社は本プレスリリースに含まれる将来見通しに関する記述を保証するものではありません。


(C) 2024 Absolute Software Corporation. All rights reserved. ABSOLUTE、ABSOLUTE ロゴ、NETMOTIONはAbsolute Software Corporationまたはその子会社の登録商標です。ここに記載されているその他の名称やロゴは、Absolute Software Corporationまたはそれぞれの所有者の商標である場合があります。本書において、各商標に(TM)および(R)が記載されていないことは関連商標の所有権を放棄するものではありません。



【会社概要】

社名  : Absolute Software 株式会社(アブソリュート・ソフトウェア)

代表者 : Cyristy Wyatt

      (クリスティ・ワイアット 本社 CEO兼本社社長兼日本法人社長)

所在地 : 〒102-0074

      東京都千代田区九段南1-5-6 りそな九段ビル 5F KSフロア

      (本社 米国ワシントン州シアトル)

設立  : 2021年に国内で法人としてリアクティベート(本社 1993年)

事業内容: セキュリティソフトウェアの販売、サポート等

URL   : https://www.absolute.com/ja/



【当プレスリリースに関するお問い合わせ先】

Absolute Software 株式会社 営業部

電話 : 03-6427-1976

メール: sales-japan@absolute.com

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。


会社概要

Absolute Software株式会社

1フォロワー

RSS
URL
https://www.absolute.com/ja/
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区虎ノ門4-3-1 城山トラストタワー27階
電話番号
03-5403-3414
代表者名
稲富 裕樹
上場
未上場
資本金
-
設立
2015年10月