【調査レポート】帰国子女入試を徹底解説!帰国子女に聞いた日本でも英語力を伸ばす秘訣No.1はオンライン活用で毎日継続
~帰国生向け中学受験オンラインセミナーに世界16ヵ国から127名が参加~
飯田広助)は、帰国生のためのWebサイト「帰国生のミカタ」において、「帰国生入試のプロが徹底解説!首都圏版・帰国生中学入試 2023 リポート」のセミナーを開催しました。このセミナーは世界16カ国から127名の参加を得ました。
調査によると、英語を使う機会が少ない日本国内での英語力維持法について、オンラインレッスンや動画配信を活用して毎日英語に触れるという声が多数寄せられました。
帰国生入試セミナーで明らかになった2023年の出願動向と受験校の増加。難関中学への出願減少と中堅中学への増加、212校の帰国生受験校存在を報告。
早稲田アカデミー国際部国際一課課長であり海外子女教育振興財団の教育アドバイザーも務める田畑先生によるセミナー「帰国生入試のプロが徹底解説!首都圏版 帰国生中学入試 2023 リポート」が開催され、2023年の首都圏版・帰国生中学受験の特徴が明らかになりました。
難関中学への出願者数が減少している一方、中堅中学への出願者数は増加しています。また、帰国生対象の受験を実施している中学校は合計で212校存在しています。
一般受験でもグローバル教育を実施の学校が人気。帰国生受け入れ校の増加にも影響。
グローバル教育を実施している学校が一般受験でも人気を集めており、中堅の中学校も帰国生対象の受験枠を設けていることがわかりました。この動向は多くの中学校がグローバル教育を重視し、帰国生の受け入れを積極的に行っていることを示しています。一部の学校では、国語が苦手な生徒のために、算数と英語のみで帰国子女向けの受験を実施している他、英検2級以上やTOEFL90点以上を取得している生徒には英語の試験の免除が適用される学校もあります。セミナー参加者からは、学びの多いセミナーであり、今後の勉強の道筋を立てるための参考になったという感想が寄せられています。
帰国子女の日本での英語勉強法、アンケート結果から明らかに!オンライン活用が最も人気
セミナー参加者が日本での英語勉強をどのように実践しているかを調査しました。
アンケート結果から、帰国子女が日本での英語勉強において最も人気があるのはオンラインを活用した英会話や読書で、34.4%の参加者がこの方法を実践していることがわかりました。
次に多かったのは帰国子女専門の英語塾で、31.3%の参加者がこの塾を利用しています。その他、インターナショナルスクールのアフタースクールやラジオ英会話、YouTubeの活用、英字新聞を読む、なども一部の帰国子女によって実践されています。さらに、英語授業がある学校への入学も一定の人気を集めており、6.3%の参加者がこの方法を選んでいます。
(※回答は今後日本に帰国予定の方も含まれます。)
【調査概要】================================
1-1. 調査期間
2023年4月16日
1-2. 調査機関(調査主体)
自社調査
1-3. 調査対象
在外子女もしくは帰国子女の子供を持つ保護者
1-4. 有効回答数 66名
1-5. 調査方法 アンケートフォーム
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世界中から参加可能な「帰国子女向けのオンライン学校説明会2023春」に3300名以上の参加登録。学校選びをサポートする貴重なオンラインイベントに大きな関心集まる。
現在、83校の帰国生受入れ校が協力して、「2023年春 帰国子女向け オンライン学校説明会」を開催しています。このイベントには現在3300名を超える方々が参加登録しており、帰国子女や保護者の学校選びをサポートする貴重な機会となっています。
【イベント詳細】
学校選びに悩む帰国子女へ【オンライン学校説明会2023年春】
開催期間:2023年5月13日(土)〜6月4日(日)
詳細情報:https://kikokusei-mikata.com/column/2023spring-schoolseminar/
申し込み:https://kikokusei-mikata.com/members/signup/
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「帰国生のミカタ」はプリスクールから高校生までの帰国子女受け入れ校情報、帰国生入試や英語力保持、帰国後の生活に関する情報などが掲載された、帰国子女のためのWebサイトです。
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Japan Navi Groupについて
Japan Navi Groupは、シンガポールと日本に拠点を構え、「グローバル×地方創生×教育の国際化」 をミッションとしてグローバルプラットフォーム事業、地方創生事業、教育事業を展開している企業です。
【会社概要】
Japan Navi Group
所在地:Twenty Anson #11-01 20 Anson Rd Singapore 079912
日本本社:東京都渋谷区
代表取締役:飯田 広助
設立:2016年
事業内容: 海外マーケティング支援事業・地方創生事業、教育事業
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