マツダの車両開発における設計業務の品質向上と安定化に寄与
~エキスパートの設計判断を組織知として活用し、設計要件の抜け漏れ低減を支援~

SOLIZE Holdings株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長CEO:宮藤 康聡)の子会社であるSOLIZE Ureka Technology株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:堤 寛朗)とマツダ株式会社(本社:広島県安芸郡府中町、代表取締役社長:毛籠 勝弘)は、マツダの車両開発における設計業務の品質向上と安定化を目的とした取り組みを実施しました。
本取り組みでは、設計要件の抽出におけるエキスパートの思考や判断基準を可視化し、設計検討プロセスに組み込むことで、開発者個人の経験やスキルに依存せず、設計要件の抜け漏れ低減を支援し、設計検討品質の向上・安定化に寄与しました。その成果を組織全体で継続的に活用する基盤として、SOLIZE Ureka Technologyが提供するナレッジマネジメントAIソリューション「SpectA DKM(スペクタ ディーケーエム)」を活用しています。

取り組みの背景
マツダは、「走る歓び」を軸とした新たなブランド戦略のもと、環境性能・安全性能の強化も同時に追求しながら、「ひと中心」の開発哲学と「マツダものづくり革新」を発展させてきました。お客さまとの感情的なつながりを大切にし、選ばれ続けるブランドづくりを進めています。
こうしたブランドづくりを支える車両開発の現場では、開発の過程で蓄積される高度な知識や技術を組織全体で効果的に活用し、次世代へ継承していくことが重要なテーマとなっており、その実現に向けて、設計業務の品質向上と安定化に向けた取り組みを進めていました。
その一環として、マツダとSOLIZE Ureka Technologyは、設計要件抽出におけるエキスパートの知見を体系化し、開発者自身がより網羅的かつ効率的に設計要件を抽出できる仕組みの構築に取り組みました。
取り組みの内容と成果
本取り組みでは、設計業務における品質向上と標準化を目指し、以下の施策を実施しました。
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設計要件抽出におけるエキスパートの思考プロセスを分析し、判断基準を明確化
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設計資料の記載内容を定義し、フォーマットを整備
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再利用可能な品質の情報を継続的に蓄積できる仕組みを構築
これにより、担当者ごとのバラつきを抑えながら、設計時に考慮すべき要件をより網羅的に抽出できるようになり、設計要件の抜け漏れ低減を支援し、設計検討品質の向上・安定化に寄与しました。また、エキスパートが共通の観点・粒度でレビューを実施できる環境が整ったことで、レビュー時の手戻り低減につながり、より本質的な検討や指摘に時間を充てられるようになりました。さらに、設計資料のフォーマットを整備したことで、設計要件に関する知見やノウハウを日々の業務の中で継続的に蓄積できるようになり、技術伝承の基盤強化にもつながっています。
「SpectA DKM」の活用
マツダは、本取り組みで整理・体系化した設計要件や判断基準を継続的に活用するための基盤として、SOLIZE Ureka TechnologyのナレッジマネジメントAIソリューション「SpectA DKM」を導入しました。
「SpectA DKM」により、エキスパートの知見や設計判断の根拠を組織のナレッジとして蓄積・構造化し、必要なタイミングで抽出・参照できる環境を整備しました。これにより、開発者は過去の知見や判断根拠を活用しながら設計検討を進めることが可能となり、組織全体での知識活用と設計検討品質の向上を支援しています。
SOLIZE Ureka Technologyとマツダは、今後も本取り組みを通じて蓄積された知見の活用を推進し、さらなる設計検討品質の向上と安定化を目指していきます。
マツダの変革事例
https://ureka-technology.solize.com/casestudy/027
「SpectA DKM」について
「SpectA DKM」は、開発・設計業務における課題解決に特化した次世代ナレッジマネジメントAIソリューションです。組織内で日々大量に生み出される開発・設計の成果物から、業務目的に沿った情報のみを抽出・再構築し、必要な情報を必要な時に必要なだけ「判断」に活用することで、組織横断的な知識獲得と問題解決を可能にします。脱属人化や生産性向上、技術伝承の加速を通じて、お客さまの持続的な競争力強化を支える「知恵のプラットフォーム」です。
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