―創業117年の社会と産業を支えるモノづくり企業が、街へ飛び出す!―　栗本鐵工所の「K」が大阪の街に出現!? 栗本鐵工所初のFOOH動画「どこへ行くクリモト!?」を9月17日(木)公開

“見えないインフラ”を支えるBtoB企業が、街を舞台に新たな企業広告へ

株式会社栗本鐵工所（本社：大阪市西区、代表取締役社長：菊本一高、以下「当社」）は、2026年9月17日（木）より、当社の頭文字「K」が大阪の街へ飛び出すFOOH動画「どこへ行くクリモト!?」を公開いたします。

FOOH動画「どこへ行くクリモト!?」：

https://x.com/kurimotoltd/status/2100374173629702331?s=20

創業117年、これまで”見えないところ”で社会や産業を支えてきた当社が、街を舞台にした初の”FOOH広告”に挑戦!クリモトの「K」が、街に飛び出す!?

水道管をはじめ、暮らしを支える社会インフラに携わってきた当社が、創業117年で初となる、生活者に向けた“仕掛けのある”クリエイティブ広告に挑戦します。今回活用するのは、FOOH（Fake Out Of Home／フェイク・アウト・オブ・ホーム）と呼ばれる映像手法。実在する街の風景にCGなどを組み合わせ、まるで現実の街で非現実的な出来事が起きているかのように見せる、近年注目を集める広告表現です。

本施策では、当社を象徴する頭文字の「K」が、突然飛び出し、実際の街へと動き出す内容となっています。普段は目にすることのない「水道管」などの社会インフラや、さまざまな産業を支える製品・技術を手がけてきた当社だからこそ、“見えないところで暮らしを支える会社”を、あえて街の中に飛び出させることで、より身近に感じてもらうきっかけをつくります。1909年の創業以来、117年にわたり社会インフラを支えてきた当社にとって、これまでの企業広告とは一味違う、新たな企業コミュニケーションにご注目ください。

大阪の街に、栗本鐵工所の「K」が出現!?「K」は一体、どこへ?

ある日、大阪の街にある本社ビルの看板から、クリモトの「K」が動き出します。これまでずっと看板の上にあったはずの「K」が、金属音を立てながら、会社付近を進み、ビルの間をすり抜け、そのまま駅へ。「なんだあれ？」「あれ見てー！」「どこいくんだろう？」と声を掛けられながら、改札を抜け、電車に乗り込んでいきます。

一体、「K」はどこへ向かうのか。ぜひ、「K」の行方をお楽しみください。

FOOH動画　概要

タイトル：「どこへ行くクリモト!?」

公開日　：2026年9月17日（木）

動画URL：栗本鐵工所 公式X　URL（縦型） 

https://x.com/kurimotoltd/status/2100374173629702331?s=20

動画URL：栗本鐵工所 公式YouTube　URL（横型） 

https://youtu.be/qEAUqLZF_RQ

担当者コメント

「栗本鐵工所は、水道管をはじめ、普段は目に触れにくいところで暮らしを支える製品や技術を数多く手がけています。そうした当社のことを、より多くの方に知っていただくきっかけをつくりたいと考え、今回初めてFOOH動画を企画しました。まずは『Kがどこかへ向かっている』という意外性のある映像を楽しんでいただき、その先で栗本鐵工所に興味を持っていただけるとうれしいです。」

 

株式会社栗本鐵工所 広報担当者

長崎水道展について

当社は、2026年10月21日（水）から10月23日（金）まで、出島メッセ長崎で開催される「2026長崎水道展」への出展を予定しています。長崎水道展は、日本水道協会の全国会議・水道研究発表会に併せて開催される、国内最大級の水道分野の展示会です。今回のFOOH施策で生活者との接点づくりに取り組む一方、水道インフラに関わる企業として、業界関係者に向けても当社の取り組みを発信していきます。

公式サイト：https://suidoten.jp/2026/

開催概要​

・日程: 2026年10月21日（水）〜 10月23日（金）​

・会場: 出島メッセ長崎（長崎県長崎市尾上町4-1）​

・主催:（一社）日本水道工業団体連合会（水団連）

会社概要

・商号：株式会社栗本鐵工所
・創立：1909年2月2日（明治42年）
・設立：1934年5月10日（昭和9年）
・代表者　　：代表取締役社長　菊本 一高
・本社所在地：大阪府大阪市西区北堀江一丁目12番19号
・公式サイト：https://corp.kurimoto.co.jp/

栗本鐵工所は、ライフライン、機械システム、産業建設資材の3つの領域で6つの事業を展開しています。上下水道、電力、道路、通信、交通といった人々の生活を支える社会インフラの整備や、メーカーの生産活動に不可欠な産業設備の拡充を通じて、社会基盤の安定と産業の発展に貢献します。