定年後の生き方のお手本が見つかる「50's コミュニティ」オープン

「定年後」に特化した初のコミュニティサイト

一般社団法人定年後研究所とクオン株式会社は、仕事人生の充実や仲間づくりに関心のある50～60代が、定年後のセカンドキャリアや生き方について語り合えるコミュニティサイト「50's コミュニティ」をオープンいたしました。
「定年後」というテーマに特化したコミュニティサイトを企業が公式に運営する例はこれまでになく、定年後研究所とクオンはこの初めての取り組みを通して、定年後の豊かな人生設計のヒントとなる場づくりを行ってまいります。

一般社団法人定年後研究所（本社：東京都港区／所長：得丸英司、以下「定年後研究所」）とクオン株式会社（本社：東京都港区／代表取締役 兼 最高経営責任者：武田隆、以下「クオン」）は、2018年6月29日（金）にコミュニティサイト「50’s コミュニティ」をオープンいたしましたのでお知らせいたします。

 

《「50’s コミュニティ」オープンの背景》
定年後研究所は、「人生100年時代」の到来を見据え、50～60代に定年にまつわる幅広い情報を提供することで、定年前後世代がいきいきと過ごせる社会づくりに貢献することを目指しています。

クオンは、ソーシャルメディアをマーケティングに活用する「消費者コミュニティ」の理論と手法を開発し、1996年の創業から現在にいたるまで、各業界のマーケティング先進企業を中心に100社以上の企業にサービスを提供してまいりました。

関心や趣味を同じくする者同士がオンライン上で集うコミュニティは数多くありますが、「定年後」というテーマに特化したコミュニティサイトを企業が公式に運営する例はこれまで存在しませんでした。

しかし近年、定年を間近に控えた世代の間では、第二の仕事人生の充実や定年後の仲間づくりに関して、役立つ情報を求める声が高まりつつあります。そうしたニーズの高まりを受け、このたび定年後研究所は、コミュニティサイトの構築・運営に強みを持つクオンとともに、「定年後」というテーマに特化したコミュニティ「50’s コミュニティ」をオープンさせることといたしました。

《「50’s コミュニティ」について》
「50’s コミュニティ」は、定年を控えた50～60代が、定年後のキャリアや生き方について語り合える会員登録無料のオープン型コミュニティです。

「50’s コミュニティ」URL：http://www.beach.jp/community/50S/index

定年前後世代の多くは、会社での立場の変化や家庭環境の変化を受け、精神的エネルギーが減退しがちであることが指摘されています。「50’s コミュニティ」では、仕事やセカンドキャリアに関するテーマはもちろん、お金、健康、家族・仲間との関わりなど、定年前後世代ならではの不安や悩みについて、同じ問題意識を持つ方同士で語り合っていただくことで、第二の人生に向けた「生き方のお手本」を見つけていただくことができます。

《コミュニティオープン記念キャンペーン》
「50’s コミュニティ」のオープンを記念して、抽選で500名様に「Amazonギフト券」が当たるキャンペーンを実施いたします。

• 応募条件：「50’s コミュニティ」に登録の上、キャンペーン期間中にコミュニティ内に投稿いただいた方
• キャンペーン期間：2018年6月29日（金）～2018年8月17日（金）13:00
• 賞品：Amazonギフト券1,000円分 500名様

※キャンペーン事務局にて厳正な抽選のうえ決定いたします。当選者の発表は賞品の配信をもって代えさせていただきます。
※本キャンペーンについてのお問い合わせはBeachお問い合わせ事務局（https://support.beach.jp/webapp/form/16393_ngy_1/index.do）までお願いいたします。


定年後研究所とクオンは、コミュニティサイト「50’s コミュニティ」を通して、充実した定年後の人生設計にお役立ていただくための場づくりを目指してまいります。


■一般社団法人定年後研究所　概要
本社所在地：東京都港区芝4-1-23 三田NNビル4階
設立：2018年
所長：得丸 英司
主な事業内容：定年前後の世代を中心とした調査・研究およびサービスの開発・提供
URL：https://www.teinengo-lab.or.jp

■クオン株式会社 概要
本社所在地：東京都港区三田2-14-5 Freund 三田2階
創業：1996年6月
設立：2000年4月
代表取締役 兼 最高経営責任者：武田 隆
事業内容：消費者コミュニティの構築／運営／コンサルティング
URL：http://www.q-o-n.com

▶本プレスリリースのPDF版は以下のURLからダウンロードいただけます。
https://prtimes.jp/a/?f=d23406-20180709-4143.pdf