『組織調査2020』結果速報を発表!
組織や従業員の革新性に何が影響するのか?
『組織調査2020』結果速報ページ
https://www.hrpro.co.jp/research_detail.php?r_no=301
『組織調査2020』は、組織学会有志25人とHR総研が企画し、日本企業の経営のいま、そして人々の働き方のいまを総合的に検証すべく、学問的見地から、これからの組織の在り方、方向性を示そうというものです。
新型コロナウイルス感染症が企業経営と人々の働き方に大きな変化を余儀なくしている今、人々は実態としてどのように働いているのか。テレワーク等を含めた働き方の変化の中で、どのようなマネジメントを行っているのか。そこで成否を分ける要因は何なのか。日本には、組織運営や戦略といった経営実態に関する包括的な統計がありません。データが無ければ、正しい経営判断も、政策判断も、学術研究も行えません。こうした問題意識から、特にコロナの時代にあって、組織の大規模な変革が叫ばれる時代情勢を勘案し、主として「日本企業の変革の力:イノベーション能力」に焦点を当て、継続的な実態調査をしていくことを目的として当調査は実施されました。
有効回答は組織(企業)として149社、個人として710名の回答を得ました。その中からは、企業や職場のイノベーション力を高めるために、どのような施策が有効なのか、マネジメントはどうあるべきかが明らかになってまいりました。その調査成果のサマリーをご案内いたします。
個人と企業の現状を同時に把握することで、望ましい政策や経営改革につながるならば、 これは経営学界がやるべき大切な仕事であり、本調査の意義は大きいと考えています。
【調査結果サマリー】
企業として新しい製品を他社に先駆けて発売し、かつその製品を市場に浸透させていく力を「イノベーション力」と定義する。調査した企業間でのこのイノベーション力の差は非常に大きく、国内企業のイノベーション力に大きな開きがあることが示唆された。
イノベーション力が高い企業は、市場シェアが高く、またコロナウイルス感染症への対応能力も高まる傾向が見られた。
人事施策レベルでは、人材の多様性や、それを高めるための採用の工夫、業績連動の報酬体系などがイノベーション力を高めるためには有効である。また、多様な人材を束ねていくうえで、機能横断的な組織で日常的に仕事を行うことも有効である。
個人に注目すると、1)職場の心理的安全性(安心して自分の考えを表明できる)を感じて働けること、2)上司と信頼関係が構築できていること、3)主観的エンプロイアビリティが高いこと(会社から評価されており継続的に働ける、と感じていること)、が革新能力の高い職場を作る上で大切である。
より詳しくはこちらをご参照ください。
https://www.hrpro.co.jp/research_detail.php?r_no=301
【調査概要】
■マクロ調査(組織の調査)
・調査期間:2020年9月20日~2021年1月31日
・調査主体:HR総研、特定非営利活動法人 組織学会
・調査方法:質問票によるアンケート調査(WEBによる回答)
・調査対象:「HRプロ」「人事PRO-Q」(ProFuture株式会社)登録企業の人事担当者
組織学会研究者ネットワークの担当者
・有効回答:149社
■ミクロ調査(個人の調査)
・調査期間:2020年9月20日~2021年2月28日
・調査主体:HR総研、特定非営利活動法人 組織学会
・調査方法:質問票によるアンケート調査(WEBによる回答)
・調査対象:人事担当者から依頼を受けたミドル層
組織学会研究者ネットワークの担当者から依頼を受けたミドル層
・有効回答:710名
本プレスリリースは、以下URLからダウンロードできます。
https://prtimes.jp/a/?f=d41222-20210522-7576.pdf
【組織概要】
特定非営利活動法人 組織学会
代表者 : 会長 新宅 純二郎
所在地 : 〒100-0005東京都千代田区丸の内2-5-2 三菱ビルB1F
会員数 : 約2,000名
URL : https://www.aaos.or.jp/
ProFuture株式会社
代表者 : 代表取締役社長CEO 寺澤 康介
所在地 : 100-0014 東京都千代田区永田町2-14-2 山王グランドビル5F
資本金 : 3,015万円
事業内容: メディア事業、イベント事業、他
URL : https://profuture.co.jp/
【お問い合わせ先】
HR総研(ProFuture株式会社内)
E-mail: souken@hrpro.co.jp
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