2022年上半期新エネルギー車販売台数世界No.1※1　BYD がついに日本乗用車市場へ　最新EV ３車種を日本で2023年から順次発売　

乗用車販売・関連サービスを提供するBYD Auto Japan株式会社を設立

ビーワイディージャパン株式会社

2022年7月21日 11時00分

　BYDの日本法人ビーワイディージャパン株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：劉学亮、以下 BYDジャパン）はこの度、日本の乗用車市場への参入を決定いたしました。
　これに伴い、BYDジャパンは、国内における乗用車の販売ならびに関連サービスを提供する100%出資子会社としてBYD Auto Japan株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：東福寺厚樹、以下 BYD Auto Japan）を2022年7月4日（月）付で設立いたしました。BYD Auto Japan は2023年1月より順次、EV３車種の販売を開始いたします。

　BYD Auto Japanが発売を予定しているのは、最新のテクノロジーが満載のスタイリッシュなミドルサイズe-SUV「ATTO 3（読み：アットスリー）」と、日常に溶け込むサイズでさまざまなライフスタイルにマッチするe-Compact「DOLPHIN（読み：ドルフィン）」、BYDの最新技術を結集したハイエンドなe-Sedan「SEAL（読み：シール）」の３車種です。
　2023年1月に発売予定の「ATTO 3」を皮切りに、2023年中頃に「DOLPHIN」、2023年下半期に「SEAL」の発売を予定しています。
　BYD Auto Japanは、販売代理店を通じて乗用車の販売とアフターサービスを提供し、日本のお客様のニーズに応えるサービス体制を構築いたします。
　また、BYDジャパン及びBYD Auto Japanは、ブランドパーパスとして「eモビリティを、みんなのものに。」を掲げ、日本全国の人たちにとってeモビリティが身近なものとなるよう、取り組みを進めてまいります。今後は『RED BRICK BEACH 2022 presented by BYD AUTO JAPAN』への協賛およびEVの出展と試乗機会の提供のほか、BYDのeモビリティがある生活を体感いただく『eモビリティパートナープログラム』の実施の2つの取り組みを予定しています。

【日本での乗用車発売の背景】
　中国・深圳に本社を構えるBYDは、乗用車のほかEVバスやEVトラックなどの商用車も含む新エネルギー車（以下、NEV）※2を世界70超の国と地域、400超の都市で展開する世界最大手の自動車メーカーの一つです。特に、BYDの乗用車は2021年、前年比220%増の約60万4000台のNEVを販売。さらに2022年1～6月には前年同期比3倍超となる約64万台を販売し、NEV販売台数世界No.１となりました。
　BYDの日本法人として2005年に設立したBYDジャパンは、国内でEVバスやEVフォークリフトなどを中心に事業を展開し、国内EVバスシェアは約7割※3にのぼるなど、商用領域においてモビリティの電動化を推進してまいりました。
　こうした中、日本政府が2035年までに国内新車販売で電動車100％を実現することを決定し、電動化が急務とされる一方で、2021年の日本におけるEV販売実績は約1%※4に留まっています。BYDジャパンが行った調査※5では、「車両価格の高さ」や「充電設備の不足」、「航続距離への不安」、「ラインナップの少なさ」などが電気自動車の購入のハードルとなっていることが分かりました。
　世界中で高い安全性と航続性能をもったさまざまなボディタイプのEVを手に届きやすい価格で展開してきたBYDは、日本においても「eモビリティを、みんなのものに。」をブランドパーパスとして掲げ、2050 年カーボンニュートラル社会の実現に向けて、BYD のEVを日本の皆様の選択肢の一つとして頂けるよう、日本の乗用車市場への参入を決定いたしました。

【日本発売予定車種について】※詳細は別添の参考資料をご確認ください。
■ちょうどいいサイズに最新のテクノロジーが満載ミドルサイズe-SUV「ATTO 3」

　「ATTO 3」は、2022年2月に中国で販売を開始して以降、シンガポールやオーストラリアなど中国国外でも好評を得ています。 BYDが独自開発した「ブレードバッテリー」を搭載したEV専用のプラットフォーム「e-Platform 3.0」を採用し、485kmの航続距離（WLTC値※6）と高い安全性、フラットな床面によって広い車内空間と440Lの荷室容量を実現しました。

■さまざまなライフスタイルにマッチする e-Compact「DOLPHIN」

　2021年8月に中国で販売開始した「DOLPHIN」は、海からのインスピレーションを得て、エクステリアとインテリアの随所にイルカをイメージしたデザインが施されています。
　「e-Platform 3.0」を採用し、471km（WLTC値※7）の航続距離を可能にしました。ラインナップはスタンダード、ハイグレードの2種類で、両グレードで交通標識認識システムや誤発進抑制機能などの充実した安全装備を標準搭載しています。安全性に妥協せず、日本のお客様の生活を支えるコンパクトEVです。

■BYDの最新技術を結集したハイエンドe-Sedan「SEAL」

　「SEAL」は、「DOLPHIN」と同じく海からのインスピレーションを得ており、スポーティーかつエレガントなデザインを特徴としたEVセダンです。BYDが2022年5月に発表したばかりの最新モデルで、その航続距離は555km（欧州WLTP値※8）に達します。
　高い安全性と長い航続距離を誇るBYDの最先端技術が結集された「SEAL」が、EVの新しい選択肢となることを期待しています。

【BYD Auto Japan今後の取り組み】
　BYD Auto Japanは、「eモビリティを、みんなのものに。」というブランドパーパスのもと、日本全国の方々にeモビリティを身近なものと感じていただける取り組みを順次進めてまいります。

■『RED BRICK BEACH 2022 presented by BYD AUTO JAPAN』への協賛決定！
　2022年7月30日（土）から8月28日（日）まで、神奈川県横浜市の横浜赤レンガ倉庫イベント広場で開催される『RED BRICK BEACH 2022 presented by BYD AUTO JAPAN』にトップスポンサーとして協賛し、期間中会場内に「ATTO 3」「DOLPHIN」「SEAL」を展示いたします。本会場では、「ATTO 3」をご試乗いただくことも可能です。本件に関する情報は、今後随時更新いたします。
　イベント詳細：https://www.yokohama-akarenga.jp/brickjournal/detail/68

■EVライフを体感いただける『eモビリティパートナープログラム』
　BYDのEV車に興味を持っていただいた方々にBYDの乗用車を一定期間無償で貸し出し、BYDのeモビリティがある生活を体感していただく『eモビリティパートナープログラム』を、2022年８月後半より募集開始いたします。応募受付開始に関する情報や本プログラムの詳細は今後、公式HP（https://byd.co.jp/e-life/）にて随時ご案内いたします。

【BYD Auto Japan株式会社について】
　BYDジャパンは、この度の日本における乗用車発売決定に伴い、乗用車販売サービス専業会社として、BYD Auto Japan株式会社を2022年7月4日（月）に設立いたしました。
　BYD Auto Japanは、販売代理店を通じて乗用車の販売とアフターサービスを提供し、2025年末までに日本全国に展開することを目指しています。ブランドパーパスに掲げる「eモビリティを、みんなのものに。」のもと、すべてのお客様にとってeモビリティを身近なものにすることで、より良い暮らしとより良い未来の実現に貢献してまいります。

社名	BYD Auto Japan株式会社（英名：BYD Auto Japan Inc.）
本社所在地	神奈川県横浜市神奈川区栄町10-35 ポートサイドダイヤビル2F
事業内容	BYD製乗用車の販売、アフターセールスおよびその他関連業務
代表取締役社長代表取締役社長	東福寺厚樹

【BYDグループとは】
　BYDは、1995年に中国・深圳で創業し、ITエレクトロニクス、自動車、新エネルギー、都市モビリティの4つの領域で事業をグローバルに展開しています。バッテリーメーカーとして創業した背景から、バッテリーはもとより、モーターやコントローラーなど電気自動車のコアとなる技術を自社開発・製造しています。特に、自動車事業においては世界70超の国と地域、400超の都市にNEVを展開し、2021年には約60万台の NEVを販売、中国国内では9年連続でNEV販売台数第1位※9となりました。さらに2022年1～6月には前年同期比3倍超となる約64万台を販売し、NEV販売台数世界No.１となりました。

（※1）自社調べ（2022年7月時点、世界のEV主要メーカー5社と比較）
（※2）新エネルギー車（NEV：New Energy Vehicle）は、EV、PHEV（プラグインハイブリッド）、FCV（燃料電池車）の中国における総称。
（※3）自社調べ（2022年7月時点）
（※4）一般社団法人日本自動車販売協会連合会の燃料別販売台数　URL:http://www.jada.or.jp/data/month/m-fuel-hanbai/
（※5）調査概要：EV車に関する調査日時：2022年6月25日（土）～2022年6月27日（月）
調査対象：EV以外の自家用車を保持する全国の20~60代男女
調査方法：インターネットによる任意回答回答者数：4700名
（※6）自社による実測値
（※7,8）自社による算出値
（※9）出典「Global EV Outlook 2020」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
※本リリースの掲載内容は画像を含め、2022年7月21日（木）現在の情報です。内容は変更になる場合がございますので、予めご了承ください。

製品に関するお問い合わせ：
ビーワイディージャパン株式会社お問い合わせフォーム：https://byd.co.jp/contact/