斜視手術は、どこで受けられるのか｜全国273施設に尋ねた調査の結果を、都道府県別に公開

若年者の「急性内斜視」との関連が議論されるなか、回答施設の手術件数を、比較を目的としない「帯」で公開（回答率27.5%）

斜視手術件数 全国調査（2023–2025）の要点。※手術件数の多寡は、治療の質や成績を示すものではありません。回答率27.5%の回答施設内集計であり、未回答の施設の中には、掲載施設と同等またはそれ以上に斜視手術を行っている施設が存在する可能性があります。

斜視（左右の目の向きがずれる状態）の手術は、どこで受けられるのか。THE J.V.株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：小磯 卓也）は、日本弱視斜視学会の名簿に基づく全国273施設に往復はがきで尋ねる「斜視手術件数 全国調査（2023–2025）」を実施し、回答のあった施設のうち斜視手術を実施している51施設（25都道府県）の件数を、都道府県別に公開しました。

公開URL：https://strabismus.check.clinic/

回答のあった51施設の範囲では、件数は「0–9件」から「500件以上」まで幅広く分布し、中央値の属する帯は3年とも「30–59件」でした。大規模病院に加え、地域のクリニック・中規模病院からも回答が寄せられています。なお回答率は27.5%（回答75施設／送付273施設）で、未回答の施設の中には、掲載施設と同等またはそれ以上に斜視手術を行っている施設が存在する可能性があります。デジタル機器の普及に伴う近見作業の増加と、若年者の後天性共同性内斜視（いわゆる急性内斜視）との関連が議論されるなか、「どこに相談すればよいか」を地域から探せる情報として整備したものです。

なお、本調査は治療成績や医療機関の優劣を比較する目的ではありません。手術件数の多寡は、治療の質や成績を示すものではありません。件数は7つの区分（帯）で表示し、既定の並び順も特定施設が有利にならない設計としています。

調査結果サマリー（回答のあった施設のみを対象とした集計）

• 回答のあった51施設の範囲では、年間の斜視手術件数は「0–9件」から「500件以上」まで幅広く分布していました。

• 中央値の属する帯は、2023年・2024年・2025年の3年とも「30–59件」でした。

• 回答率は27.5%（回答75施設／送付273施設）です。全国の全医療機関を網羅した結果ではなく、未回答の施設の中には、掲載施設と同等またはそれ以上に斜視手術を行っている施設が存在する可能性があります。

• 斜視手術を実施している51施設（25都道府県）を、都道府県別ページから探せる形で公開しています。件数は施設間の比較を目的としない7つの区分（帯）で表示しています。

斜視とは？

斜視とは、ものを見るときに左右の目の視線が同じ方向に向かず、一方の目の視線が内側や外側などにずれてしまう状態です。子どもから大人まで幅広い年代でみられます。症状は発症の時期やタイプによって異なり、後天性の場合は、ものが二重に見える、距離感がつかみにくいといった見え方の問題が現れることがあります。小児期に発症した場合は本人が自覚しにくいこともあります。また、外見の印象など心理・社会面への影響も指摘されています。治療には、眼鏡による矯正や訓練のほか、目を動かす筋肉の位置やバランスを調整する手術などがあります。斜視は、子どもの場合、視力や両眼視の機能が育つ時期に、ずれている目が使われにくくなることで、視力の発達が十分に進まない「弱視」や、両目で立体的にものを見る力（両眼視機能）が育ちにくい状態につながることがあると説明されています。大人の場合は、斜視の種類や生じた時期によって、ものが二重に見える（複視）、目が疲れやすいといった症状が続くことがあります。気になる症状がある場合は、眼科など専門の医療機関に相談することがすすめられています。近年は、デジタル機器の長時間使用に伴う近見作業の増加と、若年者の後天性共同性内斜視（いわゆる急性内斜視）との関連が議論されています。

図1：斜視とは？（正位・内斜視・外斜視・上下斜視の模式図。主なタイプの例で、このほかに回旋斜視などがあります。朱の点線＝ずれている目。背景説明用）。参考：日本弱視斜視学会「斜視」（jasa-web.jp）。図は当社作成であり、学会による監修・確認・推薦を受けたものではありません。本調査は手術件数のみを調査しており、斜視のタイプ別の集計は行っていません。

図2：斜視による複視（ものが二重に見える）の見え方の例（模式図）。視線がずれる向きによって像のずれ方も変わり、内斜視・外斜視では横に、上下斜視では上下にずれて見えることがあります。子どもの頃からの斜視では複視を自覚しにくいことがあり、成人になってから生じた斜視では複視が主な症状になることがあります。出典：日本弱視斜視学会「斜視」「上下斜視」（jasa-web.jp）／MSDマニュアル家庭版「複視」（msdmanuals.com）。図は当社作成であり、上記の学会・出典元による監修・確認・推薦を受けたものではありません。

なぜ今か：探せる場所がないなら、作ろうと思いました

• デジタル機器の普及により近見作業が増える中、若年者の後天性共同性内斜視（いわゆる急性内斜視等）との関連が議論され、学会等から視距離・休憩に関する提言も示されています。

• 斜視は、先天的な内斜視を含め、視機能の問題に加えて、外見の印象や学校生活など心理・社会面にも影響し得ることが指摘されています。

• 一方で、患者さんやご家族が医療機関を調べる際、情報が大規模病院に集約されて見えやすく、地域で手術を担う施設の情報が見つけにくい場合があります。当社は、「どこに相談すればよいか」を検討できる情報の整備が必要と考え、本調査を実施しました。

調査に込めた思い（代表コメント）

「『斜視は治らない』と思い込んだまま、大人になった方がいます。周囲の視線に悩みながら、学校に通っている子どもがいます。実際には、斜視は種類や状態によって治療の対象となる疾患です。しかし、どこに行けば専門的な治療を受けられるのか、その情報はこれまでどこにもまとまっていませんでした。」

「私は医師ではありません。経営コンサルティングを営む一人の経営者であり、そして、難病を抱える子どもを持つ一人の親です。探せる場所がないなら、作ろうと思いました。」

※治療の要否や方法は、眼科医の診察によって判断されるものです。本調査は特定の施設を評価・推薦するものではなく、手術件数の多寡は治療の質や成績を示すものではありません。

THE J.V.株式会社 代表取締役　小磯 卓也（全文：調査にこめた想い）

【図3】本調査の流れ（相談のきっかけ→全国調査→探しやすく）

調査概要：全国273施設に往復はがきで調査（回答率27.5%）

調査概要の表。調査名、対象273施設、往復はがきによる自己申告、調査期間2026年4月9日～30日、調査項目、回答数75施設（回答率27.5%）、掲載数51施設（25都道府県）、公開URL）

【図4】実際の調査依頼書類・回答ハガキ

主な結果（回答のあった施設のみを対象とした集計）

件数は施設間の比較を目的としない7つの区分（500件以上／300–499件／150–299件／60–149件／30–59件／10–29件／0–9件）で公開しています。以下は、各区分に該当した施設数です（施設の順位づけを目的とするものではありません）。各年とも同一の51施設の内訳であり、施設数の増減を示すものではありません。手術件数の多寡は、治療の質や成績を示すものではありません。

件数の区分別の回答施設数の表。2023・2024・2025年とも合計51施設。数値は直後の本文に記載

【図5】件数の区分別の施設数（2023・2024・2025年／回答51施設）。施設間の比較・順位づけを目的とした図ではありません。手術件数の多寡は、治療の質や成績を示すものではありません。

• 図5と同じ内容のテキスト表記：500件以上＝2023年1施設／2024年2施設／2025年1施設。300–499件＝1施設／2施設／2施設。150–299件＝5施設／3施設／4施設。60–149件＝13施設／11施設／12施設。30–59件＝9施設／11施設／13施設。10–29件＝10施設／10施設／11施設。0–9件＝12施設／12施設／8施設。各年の合計はいずれも51施設です。 

• 回答は「0–9件」から「500件以上」まで幅広く分布し、中央値の属する帯は3年とも「30–59件」でした。 大規模病院だけでなく、地域のクリニック・中規模病院にも斜視手術を担う施設が回答施設の中に分布していることが確認できました。 

• 都道府県別ページで、地域ごとの回答施設（施設名＋実施有無＋件数の区分）を確認できます。

Web公開の内容

• 全国ページ：都道府県・施設名で検索できる一覧（施設名／種別／実施有無／年別の件数区分） 

• 都道府県別ページ：地域の回答施設を掲載 

• 参考情報：DPC公表情報（別指標）へのリンクを併記（統合は行いません） 

• 調査の理念・運営ポリシー：中立性・非比較の方針をサイト内で公開

未送付施設・専門家の皆さまへ（受付窓口）

• 調査参加のお申し出：今回ご案内が届いていない施設で掲載をご希望の場合、Web窓口（https://strabismus.check.clinic/contact）で受け付けています。実在確認のうえ調査票をお送りし、「調査後のご参加」である旨を明記して掲載します。掲載・調査への参加はいずれも無償です。 

• 専門家コメント・インタビュー協力：斜視診療に携わる専門家のコメント・インタビューを受け付けています（https://strabismus.check.clinic/interview）。掲載の可否・肩書表記は事前に必ず確認します。ご協力の有無は、掲載内容や件数の扱いに一切影響しません。また、金銭・便宜の授受は行いません。

次回調査の予定

本調査は継続的な定点調査として実施していく予定です。次回調査は2027年4月の実施を予定しており、今回未回答の施設にも改めてご案内します。

注記

• 手術件数の多寡は、治療の質や成績を示すものではありません。件数は、施設が担う役割（地域の相談窓口か、難症例を引き受ける高度専門施設か）、診療圏の人口、数え方によって大きく変わります。

• 本結果は、締切までに回答のあった施設を対象とした「回答施設内集計」です。未回答施設が存在するため、全国の全医療機関を網羅した結果ではありません。未回答の施設の中には、掲載施設と同等またはそれ以上に斜視手術を行っている施設が存在する可能性があります。

• 件数は施設の自己申告に基づき、集計期間（暦年／年度等）や同日両眼手術の扱い（1件／2件等）が施設により異なる可能性があります。2025年の件数は、調査時点（2026年4月）での申告値です。

• 本調査は治療成績や医療機関の優劣を比較する目的ではありません。本調査は当社が独自に実施したものであり、学会・行政機関の監修、後援、推薦を受けたものではありません。名簿は対象施設の抽出にのみ使用しています。

• 掲載はすべて無償です。医療機関から掲載料・広告料・紹介料を受け取ることはありません。本サイト経由で受診された場合も、医療機関から紹介料等を受け取ることはありません。

• 掲載内容の訂正・削除のお申し出は、専用窓口（https://strabismus.check.clinic/contact）で受け付けています。調査方法・回答率・運営ポリシーは https://strabismus.check.clinic/policy に公開しています。

ご紹介いただく際のお願い

• 出典として「THE J.V.株式会社『斜視手術件数 全国調査（2023–2025）』」と明記いただけますと幸いです。あわせて、調査ページ https://strabismus.check.clinic/ をご案内いただけますようお願いいたします。

• 本調査は、回答のあった施設のみを対象とした集計です。施設間の比較・順位づけ（ランキング形式）への加工は、調査の趣旨と異なるためお控えいただけますようお願いいたします。手術件数の多寡は、治療の質や成績を示すものではありません。

• 回答率（27.5%）および未回答施設が存在する旨の限定を省いた形でのご紹介は、読者の誤解を招くおそれがあるため、あわせて記載いただけますようお願いいたします。

• 内容についてご不明な点は、下記お問い合わせ先までご連絡ください。

当社の取り組み

THE J.V.株式会社は、医療領域における情報整備・データ活用・業務DXの支援を行っています。デジタル機器の利用が生活の前提となる時代において、見え方の悩みが顕在化した際に必要な情報へつながりやすい環境づくりの一環として、本調査に取り組みました。

会社概要

会社概要の表。THE J.V.株式会社、東京都新宿区西新宿3丁目7-1 新宿パークタワーN30階、代表取締役 小磯 卓也、公式サイト https://the-jv.com/

本件に関するお問い合わせ先

THE J.V.株式会社　担当：田中

TEL：[phone]

お問い合わせフォーム：https://the-jv.com/contact/

調査ページ：https://strabismus.check.clinic/

参考（エビデンス・背景）

• 若年者の後天共同性内斜視に対する提言（日本弱視斜視学会・日本小児眼科学会・日本視能訓練士協会） 

  https://www.jasa-web.jp/c-news/6456

• 同提言 全文（PDF／公益社団法人 日本眼科医会サイト掲載）
  https://www.gankaikai.or.jp/school-health/detail2/__icsFiles/afieldfile/2025/06/02/comitant_esotropia.pdf

※ 上記は学会等による提言であり、本調査とは目的・前提が異なります。本文中の図版は当社作成です。