ゲーム市場はコロナ禍後に減速、今後は年平均5%で成長し、2028年に2,660億ドル規模へ~BCG調査

成長の鍵はAIの活用、広告の検討、支払い意思額に応じた価格戦略

経営コンサルティングファームのボストン コンサルティング グループ(以下、BCG)は、ゲーム業界の市場規模や業界動向について解説したレポート「The Gaming Report:Leveling Up for the New Reality」(以下、レポート)を発表しました。

ゲーム市場は急成長から緩やかな成長へ モバイルや広告の成長率がPC、コンソールを上回る

ゲーム業界の収益は2017年から2021年の間に1,310億ドルから2,110億ドルへと成長し、この間の年平均成長率(CAGR)は13%でした。しかし、その後の成長は大幅に鈍化し、2021年から2023年にかけてのCAGRはわずか1%でした。金利の上昇に加え、コロナ禍後に巣ごもり需要が終了したことや、いくつかの注目作品が期待外れに終わったことが要因だとレポートでは分析しています。今後は一桁台の成長が続く見通しで(2028年までのCAGRは5%と予測)、2024年には収益が2,210億ドル、2028年には2,660億ドルと予測しています。

タイプ別にみると、モバイルゲームへの消費(ゲームアプリ購入費やアプリ内課金など)や広告による収益が、PCゲーム(2028年までのCAGR 2%)やコンソール(家庭用ゲーム機、同3%)を上回るペースで成長を続けるとみられます(図表1)。

成長の鈍化に加え、ゲーム開発予算の増加が業界の大きな懸念事項です。PCおよびコンソール市場向けのAAAタイトル(多額の開発費を投資した大型作品)の開発予算は収益の拡大を上回るペースで増加しており、2017年から2022年にかけてのCAGR は6%、2022年から2028年にはCAGR 8%に加速する見通しです。

日本のゲームへの支払い意思額は他国と比較しやや低め

著者らは、ゲーム業界の成長につながる要因を探るため、日本を含む8カ国の消費者を対象とした調査結果をさまざまな観点で分析しています。国別に支払い意思額を調査した結果、中国のゲームプレーヤーはAAAタイトルの1人用ゲーム[注1]に対して82ドル支払ってもよいと考えており、調査対象国中最も高い水準でした。しかし、中国で人気のあるAAA作品は37〜45ドルで販売されていることが多く、価格設定を見直す余地があるといえます。

一方日本では、1人用ゲームの最適価格は45ドル、ライブサービス型ゲーム[注2]では44ドルと考えられており、いずれも世界平均(53ドル、54ドル)を下回っています(図表2)。

ゲーム業界の成長機会を探るアプローチ

ゲーム業界の成長スピードは鈍化しているものの、成長の機会がなくなったのではなく、変化しただけだといえます。新たなトレンドを取り入れ、さらなる成長につなげるために、レポートでは業界関係者に次のアプローチを検討するよう提案しています。

AIと自動化の活用: 生成AIを利用してゲーム開発の効率化とコスト削減を実現する。そのコスト削減分を、より没入感があり、他作品と差別化できるゲームの開発に投資する。

サブスクリプション(定額課金)モデルの導入: 継続的かつ安定した収益を生むサブスクリプションモデルを採用し、単発の販売に頼らない収益構造を構築する。

価格戦略の精緻化: プレミアム版の提供やマイクロトランザクション(少額課金)、バトルパス[注3]などを通じて柔軟な価格設定を可能にし、収益性を高める。

広告を新たな収益源に: 従来広告が導入されていなかったPCやコンソール市場に広告モデルを組み込み、新たな収益源とする。調査によると、広告収益は2028年までにPC・コンソールゲーム市場に20~30億ドルの増収をもたらす。

新興市場の収益化: 支払いオプションを多様化し、支払い意思額に合わせて柔軟に価格を設定することで、中国や中南米など、新興だが規模の大きい市場で収益向上を目指す。

BCGのマネージング・ディレクター & パートナーでレポートの共著者であるエルネスト・パガーノは次のようにコメントしています。「業界の長期的な未来は画期的なイノベーションにより左右されるかもしれませんが、短期的な成長の道筋は、新たな収益化戦略を採用し、未開拓の市場や消費者層にリーチすることにあります。パンデミック前の成長率に戻ることは難しいものの、ゲームは今後も、最も没入感があり、息の長いエンターテインメントであり続けるでしょう」(ボストン発、2024年12月12日)

[注1] 1人でストーリーや世界観を楽しむオフライン中心のゲーム。

[注2] 複数人でのプレーを基本とし、継続的に新コンテンツが追加されるオンライン中心のゲーム。

[注3] プレーヤーが一定期間の間にゲーム内の特定の目標を達成することで、報酬を獲得できる仕組み。

■ 調査レポート

The Gaming Report:Leveling Up for the New Reality

■ 日本における担当者

市川 博久 マネージング・ディレクター & パートナー

日本におけるメディア&エンターテインメントセクターのリーダー。
BCGテクノロジー・メディア・通信グループ、マーケティング・営業・プライシンググループ、およびコーポレートファイナンス&ストラテジーグループのコアメンバー。

大阪大学経済学部卒業。NTTコミュニケーションズ株式会社を経て現在に至る。

■ ボストン コンサルティング グループ(BCG)について

BCGは、ビジネスや社会のリーダーとともに戦略課題の解決や成長機会の実現に取り組んでいます。BCGは1963年に戦略コンサルティングのパイオニアとして創設されました。今日私たちは、クライアントとの緊密な協働を通じてすべてのステークホルダーに利益をもたらすことをめざす変革アプローチにより、組織力の向上、持続的な競争優位性構築、社会への貢献を後押ししています。

BCGのグローバルで多様性に富むチームは、産業や経営トピックに関する深い専門知識と、現状を問い直し企業変革を促進するためのさまざまな洞察を基にクライアントを支援しています。最先端のマネジメントコンサルティング、テクノロジーとデザイン、デジタルベンチャーなどの機能によりソリューションを提供します。経営トップから現場に至るまで、BCGならではの協働を通じ、組織に大きなインパクトを生み出すとともにより良き社会をつくるお手伝いをしています。

日本では、1966年に世界第2の拠点として東京に、2003年に名古屋、2020年に大阪、京都、2022年には福岡にオフィスを設立しました。
https://www.bcg.com/ja-jp/

■ 本件に関するお問い合わせ

ボストン コンサルティング グループ マーケティング 小川・中林・福井

Tel: 03-6387-7000 / Fax: 03-6387-0333 / Mail: press.relations@bcg.com

すべての画像


ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

URL
https://www.bcg.com/ja-jp/
業種
サービス業
本社所在地
東京都中央区日本橋室町三丁目2番1号 日本橋室町三井タワー 東京都中央区日本橋室町三丁目2番1号 日本橋室町三井タワー
電話番号
03-6387-2000
代表者名
秋池玲子、内田有希昌
上場
未上場
資本金
-
設立
-