11月6日開催【運輸と経済フォーラム】「航空と鉄道の連携を考える」配信 あり
“もっと便利な日本”へと導く、交通機関の連携とは――。会場(東京・紀尾井町)&オンライン配信のハイブリッドで開催! 参加費は無料です。
一般財団法人 交通経済研究所(東京都新宿区、理事長:高橋眞)は、2026年11月6日(金)13:30より、「交通経済研究所 創立80周年記念 2026年度 運輸と経済フォーラム」を開催します。
会場は「紀尾井カンファレンス セミナールームCD」。オンラインでも配信いたします。

第19回を迎える「運輸と経済フォーラム」。
今回のテーマは「もっと便利な日本へ―航空と鉄道の連携を考える―」。
交通事業を取り巻く環境の変化を受け、輸送モードを超えた事業者連携・サービス統合の動きが進んでいます。
本フォーラムでは、コードシェアをはじめとする航空と鉄道のインターモーダル連携に焦点をあて、交通経済研究所が実施した調査をもとに海外(欧州)における空鉄連携の動向を報告するとともに、航空事業者・鉄道事業者・学識経験者によるディスカッションを行い、今後の両者連携のイメージや期待される効果・課題等について議論します。
なお、本フォーラムの模様は「運輸と経済」2027年1月号でご報告予定です。
開催概要
日時
2026年11月6日(金)13:30~16:30(開場13:00)
会場
紀尾井カンファレンス セミナールームCD
(東京ガーデンテラス紀尾井町・紀尾井タワー4階/永⽥町駅直結、⾚坂⾒附駅徒歩1分)
開催方式
ハイブリッド(会場(定員80名)+オンライン)
申込方法・締切
ご参加には事前登録が必要です(参加費は無料)。お申込は専用サイトにて受け付けます。
受付の締切は以下の通りです。
・会場にてご参加の方:11月2日(月)18:00まで
・オンラインにてご参加の方:本フォーラム終了まで
※定員になりしだい締め切ります(先着順)
プログラム・登壇者
【第一部】研究報告
「欧州における航空と鉄道の連携事例と日本への示唆」
交通経済研究所 調査研究センター
【第二部】ディスカッション
「航空と鉄道の連携を考える」
町田 泰志 氏(株式会社JAL航空みらいラボ 航空事業調査研究部 統括マネージャー)
髙宮 顕 氏(東日本旅客鉄道株式会社 モビリティ戦略部 マネージャー)
手塚広一郎 氏(日本大学経済学部 学部長・教授)
板谷 和也 氏(流通経済大学経済学部教授)
遠藤俊太郎 (交通経済研究所主任研究員)【モデレーター】
ディスカッション内容(予定)
・変化する事業環境―現状把握
・輸送機関特性―得意なものと苦手なもの(とその変化)
・事業連携―シームレスな輸送実現の可能性
・将来に向けて―いまから考えたいこと ほか
注意事項
・会場のスペースの関係で、当初設定の締切より早く受付を終了する可能性があります。その際はオンライン視聴をお申込ください。
・オンライン視聴をお申込の方には、ご登録いただいたE-mailアドレス宛に視聴用URLをお知らせします。
本件に関するお問合せ
「運輸と経済フォーラム」事務局
Tel:03-5363-3102(受付時間:月~金 9:20-18:00(祝日除く))
E-mail:forum@itej.or.jp
「運輸と経済フォーラム」とは
「運輸と経済フォーラム」は、当研究所で毎月発行している交通の研究専門誌「運輸と経済」に関連したさまざまなテーマを設定し、2008年より開催してきました。
テーマごとに多彩な有識者をお招きし、多面的な議論を行っており、2025年度は「“食”がつなぐ人流と物流」をテーマに実施。多くの方々にご参加・ご視聴いただきました。

「運輸と経済フォーラム」の模様は、月刊誌「運輸と経済」に報告を掲載しており、昨年度の様子は「運輸と経済」2026年2月号でご紹介しています。
「運輸と経済」とは
月刊の交通経済・経営の専門誌。1947年の創刊より今日まで、交通全般にわたる調査・研究の発表の場として、交通研究の発展に寄与してきました。学究と実務の双方が、相互に理解を深め刺激しあいながら発展していく一助となることを目指し、研究者に限らず、事業者や行政担当の方など幅広い分野の方にご執筆・ご登場いただいております。
書名:「運輸と経済」
発行:一般財団法人 交通経済研究所
発行日:毎月一日
仕様:B5判/約110頁
定価:1,100円(税抜価格1,000円)
会社情報
会社名:一般財団法人 交通経済研究所
所在地:東京都新宿区信濃町34番地
事業内容:調査・研究事業、情報サービス事業、日本交通学会事務局
「運輸と経済」公式X:https://x.com/ITEJ_unyukeizai
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
